迫りくる大暴落と戦争〝刺激〟経済

副島隆彦

• 徳間書店 (2018年5月19日発売)

作品紹介・あらすじ

トランプのご祝儀相場は終わった。この２月５日にＮＹダウは１０７５ドルという過去最大の下げを記録し、日経平均も１３６４円安と世界的な株安連鎖となった。トランプは戦争刺激経済で暴落を迎え撃つ。パウエルＦＲＢ議長はイラク戦争の時のグリーンスパンのように金利を上げてゆく。２００３年と同じ相場の繰り返しだ。何度も暴落が起こり、そのあと株価は上昇に転じる。これから３年の相場とそのあと３年の経済動向を予言する。

感想・レビュー・書評

[ユウジロウ ニシキミさんの感想 · 2022年12月4日]

先生大暴走　最後のy＝コスト＋インテリは納得

[tthitsujiさんの感想 · 2019年6月9日]

＜目次＞
まえがき
第１章緩和バブルとともに沈みゆくドル
第２章戦争刺激経済しかなくなった
第３章金融市場で何が起きているのか
第４章世界経済における巨大なマネーの秘密
第５章経済学は死んでしまった
あとがき

2018/5/31初版発行
習近平は2027まで、トランプは2024まで。
戦争しないと経済はもうだめだ、の本。副島節である。

[arafunesanさんの感想 · 2018年11月19日]

2018/11/19：読了　評価☆3つ
　今のところ、大外し。朝鮮第二次戦争どころか、米朝会談までやっている。
　しかし、これは外れ過ぎ。
　情報源が偏っているんだろうなぁ．．．

2024/05/14：読了　評価☆5つに変更
　朝鮮戦争は起きなかったが、
　「新型コロナウイルス感染症 (2019年)」
　「2022年ロシアのウクライナ侵攻」
　は起きた。コロナによる経済対策とウクライナでの戦争”刺激”経済で、アメリカに大量のお金が流れ込んでいる。
　そういう意味で、この本の通り、戦争状態を作り出し、アメリカ崩壊を延命するというのは、当たってた。

[yaszさんの感想 · 2018年6月3日]

読書を趣味にしようと、1989年に社会人になった頃から追いかけている著者の一人が、この本の著者の副島氏ですが、彼の最新作(2018.6現在）です。

米国大統領は戦争好きの民主党のヒラリーが破れましたが、アメリカは今までに共和党の大統領時代に何度も戦争をして好景気を創出してきている実績があるので、実業家上がりのトランプ氏も取り巻きに説得されて、戦争を始めてしまうのでしょうか。

いま世界を見渡せば、戦争が起きるかもしれない地域は、残念ながら沢山ありそうですね。さて、副島氏は最新作の中でも、他の著者では難しいであろう「断言調」で、今後６年以内を予想しています。６年後と言えば、私は丁度還暦（６０歳）、以前なら退職して年金暮らし、ということでしたが、この２０年で状況は全く変わってしまいました。

６０歳以降も働く必要がありそう私にとって、今後６年間の動向（為替、株、国債等）は私の将来設計においてとても重要です。この本に書いてあることを参考にして、自分の将来計画を立てていこうと思いました。

以下は気になったポイントです。

・トランプは次の大統領選挙(2020)を乗り切るために全力投球する、勝利した翌年2021年に経済の手綱を緩めるので、株は暴落する。それを何とかして、３年後の2024年にすべてを放り投げる。ドルは暴落して１ドル40円程度になる、これがアメリカ資本主義の終わり、そして中国が取って替わる、戦前は１ドル６円程度であった（ｐ３５、６３）

・バーナンキは2008年から翌年にかけて、QE1、QE2を行い、表面上は2.3兆ドルだが、本当は20兆ドルであり、これで銀行や保険会社を救った（ｐ６９）

・金融市場の巨大な崩壊は、リーマンショックの１０倍の規模で起きる、合計1.2京円（１２０兆ドル）が染み出して崩れていく、これが崩壊するのは２０２４年（ｐ８３）

・GEまでが株価が１３ドルでつぶれそう、かつて世界巨大企業番付でいつも１位であった、バフェットも去年、GE株を投げ棄てた（ｐ８８）

・自分の好きな、注目している株を買うべき、体制が変更した北朝鮮には各国から資本が入って開発が始まる、それが朝鮮特需である（ｐ１００）

・在韓米軍は引き上げつつあるが最小限の兵力は残す、烏山（おさん）群山（たんさん）の米空軍基地とミサイル部隊は残す（ｐ１１１）
・２０２１年にはドルの暴落が起きて、１ドル６０円台、2024年には４０円台になる（ｐ１１９）
・ドルががたつく2021年には、金が上がるだろう、６年後の2024年にドルの覇権が崩れる、それまで持っているべきである、１グラム１万円を軽く突破する（ｐ１２０、１２５）
・金の支配権が、アメリカから中国に移る、金の現物取引の８割は既に上海で行われている、もうアメリカには金はない（ｐ１２２）

・2015年８月に１元２０円が、2016年８月に１５円（円高）となった、それは中国で長期保有した大企業に成長した株を売って、ドルに替えて本国に持ち帰ったから（ｐ１３６）

・１ドル＝４元＝１００円とする、１ドル＝80円となると、１元２０円で止まる（ｐ１３７）

・マイナス金利とは、資本主義そのものの否定である、成長たなくなる＝金利がなくなっているから（ｐ１６５）

・すでに穀物取引は、大連が世界最大、上海は石油先物を始めた、金も始めた（ｐ１７４）

・次の大きな株の大暴落、金融崩れは、大恐慌につながる。1991年に崩壊したソ連に続いて起きるだろうアメリカ資本主義の崩壊である、これはゼロ金利・マイナス成長・銀行消滅の言葉にその予兆がみられる（ｐ２６７）

2018年6月3日作成

著者プロフィール

副島隆彦（そえじま たかひこ）
評論家。副島国家戦略研究所（SNSI）主宰。1953年、福岡県生まれ。早稲田大学法学部卒業。外資系銀行員、予備校講師、常葉学園大学教授等を歴任。主著『世界覇権国アメリカを動かす政治家と知識人たち』（講談社＋α文庫）、『決定版 属国 日本論』（PHP研究所）ほか著書多数。

「2023年 『大恐慌と戦争に備えて 個人資産の半分を外国に逃がす準備を！』 で使われていた紹介文から引用しています。」