2019年 アメリカはどこまで中国を崩壊させるか そして日本が歩む繁栄の道

渡邉哲也

• 徳間書店 (2018年11月30日発売)

作品紹介・あらすじ

中間選挙でアメリカ議会は上院と下院で「ねじれ」状態になった。トランプ政権は民主党と共闘しやすい中国攻撃を加速させていく！　一方の中国は２０１９年に建国70年記念を迎えるため、メンツとして決して譲歩できない状態だ。２０１９年は欧州で英国のＥＵ離脱、欧州議会選挙、日本では天皇陛下のご譲位、消費税増税など、国際的に大きなイベントが目白押し。米中は、世界はどう変わっていくのか。日本の行方は？　気鋭のエコノミストが分析する！

感想・レビュー・書評

[haru2012さんの感想 · 2019年4月14日]

米中対立を中心として、アメリカの戦略、ヨーロッパの変化、そして世界の変化に合わせて日本は何をすべきなのかについて解説。アメリカと中国、アメリカを選ぶなら、西側社会ナンバー2の国として国際社会を引っ張っていく存在に変わるべき。

世界情勢を簡単、スッキリと語れるはずもなし。もし語ったとしたらそれこそが怪しいんだってことがわかりました。

[arafunesanさんの感想 · 2019年3月2日]

2019/03/01：読了
普通

[つちしたのぶひとさんの感想 · 2018年12月31日]

2018年11月の発行で、2019年というたった1年先のことを予想するという短期間のテーマの本である。本が、実に週刊誌のようになってきている。確かに、2019年は中国建国70周年を迎える。日本において、中国崩壊論は、一つの論調で、そんなに目新しいことではない。最初から、中国は崩壊するという視点でみれば、経済のマイナス要因はあるわけだから、結論ありきの論調はそんなに読む価値もない。だったら、日本崩壊論も簡単に描ける。
ただ、アメリカというのが主語になっているので、面白いなかなと思って読んだ。
アメリカは、トランプ大統領になってから、中国との貿易や知財の件で衝突を繰り返していて、中国を封じ込めようとしている。少なくとも、分断政治が急速に進んでいる。
著者は、中国の不動産バブルと空室率が大きな問題とする。まぁ。中国は、便利のいいところにマンションを建てるという当たり前のことをしていないので、空室率が高い。鉄道などを見ていると駅の開発が遅れている。国と地方政府が、地上げ屋になっているので、日本的な発想では、不動産事業を考えることは困難とも言える。地方政府の借金を不動産の価格の上昇でカバーしようとしている。
習近平の資金の移動のコントロールが、的確になってきており、キャッシュレス化の推進による管理の強化、ネット上での管理、ビックデータ、顔認識で、資金の移動を管理している。積極的な管理社会を推し進めたために、海外の資産にも管理の手が伸びている。ただし、一帯一路が、いろんなところマレーシア、スリランカ、モルディブなどで、ほころび出している。
ただ、中国の製造2025年における５G通信、ロボット生産、AI、自動運転、化石エネルギーを使わない自動車の開発、顔認識とビッグデータの活用、ドローン開発と、遺伝子組み換えと創薬、再生治療などには、全く考察されていないのが間抜けとも言える。
アメリカおよびトランプが、どうやって中国を攻略するのか？ということは、メディアで報道されているレベルだ。日本のチャンスを語るよりも、アメリカが中国を崩壊させるというところに、焦点を合わせるべきだ。ここがきちんとかけないと本の表題とミスマッチしているように見える。しかし、コロナ騒動で、世界は大きく傷ついた。そして、中国がいち早く立ち直ったことをどう見るかでもある。それは、コロナ騒動を全く予測できなかったのは、やむを得ないことでしょうね。結局、アメリカは中国を崩壊させることはできていない。それよりも、中国にいろんなものを買ってもらわないとアメリカが崩壊しそうだ。

著者プロフィール

1969年生まれ。日本大学法学部経営法学科卒業。貿易会社に勤務した後、独立。海外の経済情勢に精通すると同時に内外の経済・政治状況のリサーチと解析に定評があり、2009年に出版した「本当にヤバイ！欧州経済」（彩図社）で欧州危機を警告してベストセラーになる。
近著「山口組分裂と国際金融」「パナマ文書」（徳間書店）「トランプ! ~世界が変わる日本が動く」（ビジネス社）「貧者の一票」（扶桑社）など。

「2017年 『平和ボケ お花畑を論破するリアリストの思考法』 で使われていた紹介文から引用しています。」