この一冊でわかる世界経済の新常識2025

熊谷亮丸 大和総研

• 日経BP (2024年11月22日発売)

作品紹介・あらすじ

激しく流動化する経済、社会の先を読む
終わりの見えないウクライナやパレスチナでの紛争、米国新大統領の選出、グローバルサウスの台頭など、ビジネスを取り巻くグローバルリスクは高まる一方です。そんな中で、未来を見通すには、世界経済の基本情報をしっかり把握しておく必要があります。本書『この一冊でわかる世界経済の新常識2025』は、大和総研の選りすぐりのエコノミストたちが執筆を手がけ、世界と日本の経済の課題と展望がこの一冊さえ読むだけで簡単に頭に入るように構成しています。毎年ご好評をいただいている経済解説の決定版テキスト、シリーズ第10弾です。

［グローバルリスク］激しく流動化する中で警戒すべきリスクは？
［米国経済］新政権下での経済リスクとは？
［欧州経済］EU新体制、次の５年間の注目点
［中国経済］不動産不況と人口減少に苦慮
［新興国経済］米国に左右されやすい環境続く
［日本経済］金融政策正常化の課題
［生成AI］AI普及による職業の明暗と対応策

感想・レビュー・書評

[Rafさんの感想 · 2025年5月10日]

ようやく住処に帰って来られたのだが、今回の旅の始まりは本書だった。何か行き先でネタとして話す事がある筈だと思い、新幹線で読み始める。しかし、ゆっくり本を読むつもりだった至福の時間は行き先の仕事相手からの相談や知り合いからのSOSなど、次々とチャットやメールに奪われ、結局、本書は「新聞みたいに」読むことに。

そう、世の中には「新聞みたいに読める本」というのがあって、それは情報を脳にスキャンするだけの味気ない読書。私は読書しながらスマホで検索して、関連動画を見て、他者のレビュー見て、妄想モードに飛んで、ブクログのメモにひたすら入力してと、時々音読してみたりと、高頻度で本から目を話すような落ち着きのない読書をするタイプだ。これらを全て封印すると、新聞読みができる。それは味気ない速読であり、気になった部分だけを精読するような感じだ。

ただ、本書はそれに適した本だった。以下、そんなこんなで拾った内容だ。

ー　近年では、気候変動が物流に与える影響も無視できない要素となってきている。例えば2023年から24年にかけて、中米のパナマ運河では、降水量の不足などによって運河の水位が低下したことにより、船舶の航行に大きく支障を来した。船舶の通行量やサイズが制限される状態が続き、通行量については前年比で一時、半分近くまで減少する時期もあった。

ー　これまで述べてきた供給制約とは逆に、鉄鋼やEV、太陽電池パネルなど一部の製品については、中国での過剰生産の問題も指摘されている。2024年のG7イタリアサミットでも、共同声明で過剰生産への懸念が表明された。このような中国製品の進出に対して、米国や欧州は品目を絞った形の追加関税措置などを順次実施しているほか、新興国でもベトナムやタイ、トルコ、ブラジルなどの政府は、それぞれアンチダンピング関税などの検討を始めていると伝えられている。欧米だけでなく新興国でも中国製品から自国市場を守る流れが広がるならば、中国製品に対して追加的な関税がゼロの主要国は世界の中でほぼ日本だけになるかもしれない。そのことに危機感を訴える意見も出てきている。

ー　中国では予約販売が大半のため、建設中に物件を購入し、住宅ローンの返済が始まるケースが多い。工事中断問題は、購入者に物件が引き渡されない可能性を高め、社会不安や住宅向け融資の不良債権化のリスクを高める。予約販売の割合が大きく低下（完成後販売の割合が大きく上昇）すれば、工事中断問題が購入者を巻き込む頻度は低下するだろう。来るべき不良債権処理の前に利害関係者を少なくしておくことは、決して悪い話ではない。このように中国共産党・政府としては、打てる手を打っているとは思うのだが、抜本的な改革とはいえない。例えば、今回の不動産不況では、もともと健全な財務体質であった不動産会社も売り上げが激減し、業績悪化・資金繰り悪化から民営デベロッパーの値務不履行（デフォルト）が続出した。

ー　インドの15歳以上の識字率は男性で83.5%、女性で69.1%、全体で76.3%（2022年）と他のアジア地域と比較して非常に低い。特に識字率の低い層は、人口の伸び率が高い貧困州（北東部のビハール州など）に集中している。このような地域からの労働力を、付加価値の高い産業がそのまま吸収できるとは考えにくい。労働市場のミスマッチを解消するには、労働供給サイドの教育・技術水準を引き上げるなどの支援が必要だ。

ー　24年夏以降の円高基調への転換は、日本経済にとってプラスといえるのか、それともマイナスなのか。日本経済がデフレ脱却の出口が見え通常の経済状態に戻りつつあることを踏まえると、今後の円高・ドル安はマイナスの影響を及ぼすとみられる。ただし、近年は輸出の為替感応度が大幅に低下しているため、輸出数量は円安局面でもかつてのようには増えにくい半面、円高局面では減りにくい構造になったようだ。

結局、行き先でネタとして使う事はなかった。

[surakuiさんの感想 · 2026年2月16日]

資本家またはグローバリストの観点で認識しておくと金儲けができますよという内容のありがたい本。
一般市民向けに正しい認識が書かれた本ではないことに注意。
この本をありがたく読むか、流し読みして批判するか、または版元と著者を見て読む価値なしとスルーさるか、読み手の経済リテラシーが問われる一冊。

移民を入れよ、GXせよ、中国の国家統計局の数値を丸呑みにした論説の展開(数値はおかしいが、中国経済はしばらく厳しいだろう点は同意)
これを読んだら、とてもじゃないが大和総研に仕事を発注したいとは思えない。

[wakki118さんの感想 · 2025年10月4日]

アクティベーションプログラム(職業訓練、コーチング、就業体験などの就労移行支援プログラム)in Sweden

生成AIによって変化する職業
協働グループ、代替グループ、その他
代替グループは仕事奪われやすい
その他は奪われにくい
代替グループは女性6割

ヒトの流動化
モノ・サービスの流動化
　コロナによって露呈したサプライチェーンの脆弱性→デカップリング、再編成
　フレンドショアリング
　国際物流、地政学リスク
　地球温暖化、エネルギー問題
　中国依存、過剰生産
カネの流動化
　大規模カネ余り
　金融政策の転換、2024年の利上げ、
　半導体投資促進
　家計の過剰貯蓄

[学習院大学 法経図書センターさんの感想 · 2025年2月19日]

東2法経図・6F開架：KW/2024//K

著者プロフィール

大和総研 副理事長兼専務取締役 リサーチ本部長 チーフエコノミスト。内閣官房参与（経済・金融担当）。研究・専門分野は経済調査、政策調査、金融調査全般。1989年東京大学法学部卒業後、日本興業銀行（現みずほ銀行）入行。同行調査部などを経て、2007年大和総研入社。2010年同社・チーフエコノミスト。2014年同社・執行役員チーフエコノミスト。2021年より現職。東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了（旧興銀より国内留学）。ハーバード大学経営大学院AMP（上級マネジメントプログラム）修了。政府税制調査会特別委員などの公職を歴任。経済同友会幹事、経済情勢調査会委員長。各種アナリストランキングで、エコノミスト、為替アナリストとして、合計7回、1位を獲得。著書は『ポストコロナの経済学』（日経BP）など多数。

「2021年 『この一冊でわかる世界経済の新常識2022』 で使われていた紹介文から引用しています。」