地方交通を救え! - 再生請負人・小嶋光信の処方箋 (交通新聞社新書070)
- 交通新聞社 (2014年8月18日発売)
- Amazon.co.jp ・本 (222ページ)
- / ISBN・EAN: 9784330489148
作品紹介・あらすじ
2013年12月に施行されたばかりの「交通政策基本法」。その成立に熱意を傾けていた両備グループ代表・CEOの小嶋光信。和歌山電鐵の「たま駅長」や岡山電気軌道の「MOMO」といった話題づくりと、数々の交通事業者の経営再建でその名を知られた小嶋だが、なぜ"再生請負人"と呼ばれるようになったのか。そして今、彼が目指しているものは何か…。地方交通の維持・再生にとどまらず、市民生活やまちづくりにまで及ぶグランドデザインを描く小嶋の道半ばの闘いを、フリージャーナリストの森彰英がさまざまな地域・立場の人々への取材も交えて執筆。地方交通の現状を通して、超高齢社会に突入した日本の課題と将来像が見えてくる
感想・レビュー・書評
-
年をとったら公共交通機関で。
資源環境問題と併せて考える必要が。詳細をみるコメント0件をすべて表示 -
ローカル線の廃線、バス路線の縮小の流れは今後も進んでいく。
赤字路線は撤退やむなし。
この風潮のなか井笠鉄道が破産し、その月からバスの運行ができなくなる非常事態が起きた。
その路線の運行を引き受けたのが両備グループだった。
和歌山電鉄貴志川線や、中国バスなど廃線廃止寸前の公共交通の立て直しを引き受ける岡山県の交通グループだ。
公設民営を第一条件に、交通機関の立て直し策を説く。
突然明日から鉄道の運行をやめます、バスの運行をやめます、といった事態がこれからも起こりうる。
公共交通は全て民営でよいのか。 -
訳あって購入したままだったが、整理中に山の中から出てきて一気に読了。
小島光信と森彰英との共著となっているが、実際は森彰英が両備グループ代表の小島光信に取材して書き上げた本である。
公設民営は地方交通のベストな方法ではないかということを再認識。 -
2013.11月 交通政策基本法
和歌山電鐵 たま電車
公設民営、運営会社は100%民間の資本、利便性向上は事業者と地域の関係者で
官と民の役割分担を明確に、運営の補助金を出さない、経営に口を挟まない
公共交通機関の運営を民間に任せっきりにしているのは日本だけ