学歴社会の法則 教育を経済学から見直す (光文社新書)

  • 光文社 (2007年12月13日発売)
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Amazon.co.jp ・本 (272ページ) / ISBN・EAN: 9784334034313

AIがまとめたこの本の要点

プレミアム

みんなの感想まとめ

教育と経済の交差点を探る本書は、学歴が私たちの生活にどのように影響を与えるかを考察しています。日本の教育制度に根ざした具体的な事例を通じて、学歴の重要性やその背後にある経済学の視点を分かりやすく解説し...

感想・レビュー・書評

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  • ■一橋大学所在情報(HERMES-catalogへのリンク)
    【書籍】
    https://opac.lib.hit-u.ac.jp/opac/opac_link/bibid/1000155566

  • 他の研究者の研究の成果を照会sているうちはいいのだけれど、自分の意見を述べる部分になると、トンデモさんになってしまう。事実に基づかない勝手な議論(風が吹けば論)と、自分に都合の良い資料のつぎはぎを繰り出す。
    教育者に都合の悪い結論が出てきそうになると、論理が怪しくなる、というのは、ある意味正直な人なのかもしれない。

  • 105円購入2011-12-22

  • 【目次】
    目次 [003-004]
    はしがき(二〇〇七年一一月 荒井一博) [005-009]
    登場人物紹介 [010]

    第一部 学歴社会には「法則」がある
    第1章 学歴はなぜ所得格差を生み出すのか 013
    学歴は所得を決める要因か/人的資本とは何だろうか/教育を経済学的に考えることの利点/高学歴の多様な利益/教育は被教育者以外にも利益をもたらす/正確に理解されていない教育の費用/人的資本論の論理/教育投資の収益率

    第2章 学歴シグナルによる「差別」は本当か 037
    シグナルとは何だろうか/シグナリング理論の基本的なアイディア/最も平易な説明/学歴が能力を示すメカニズム/シグナリング理論の解釈/お金がなくて大学に行けない場合は?/資金が自由に借りられないときのシグナル/学歴は富裕度を示すシグナルでもある/教育投資はポトラッチと似ている/正しい理論はどちらなのか/大学進学行動のネットワーク理論/教育改革の留意点/授業料は学生自身が払う時代が来た/シグナルの弊害を克服しよう/シグナル偏重が必修科目の履修漏れを生む

    第3章 働く母親と専業主婦、子どもの学歴を上げるのはどっち? 077
    親の学歴は子どもにどう影響するのか/社会階層の固定化に果たす教育の役割/父親と母親のどちらの学歴が重要か/経済発展と親の学歴の効果/女性の教育を再評価しよう/母親との読書や百科事典の効能/母親の学歴効果はなぜ相対的に大きく低下するのか/母親の所得を何に使うか/働く母親の子どもの成績はよい?/母親の就業は子どもの能力を下げるのか/軽視されてきた女子教育/なぜ短大進学率が急減しているのか

    第二部 経済学的に正しい教育とは?
    第4章 学校選択制と教育バウチャー制度で何が変わるか 113
    学校選択制と教育バウチャー制度/学校選択の自由と子どもの能力/需要と供給の調整/学校に選択の自由があるのか/教育バウチャー制度とは/バウチャー制度で誰が利益を得るのか/バウチャー制度で平均学力は向上するのか/好ましい学校選択制・バウチャー制度は?

    第5章 英語ネットワークへの投資法 131
    言語の経済学/ネットワーク外部性/なぜ英語は準世界共通語なのか/英語ネットワークに立ち向かう教育/ネットワーク外部性が生み出す不平等/英語の国語化が始まった?/英語は習得しやすいか/英語は準世界共通語にふさわしいか/日本語はなかなか使いやすい言語/収益率の低い日本の英語教育投資

    第6章 「いじめ」を経済学で解決する 157
    いじめは西欧でも広く見られる/自由主義といじめ/西欧と日本のいじめの比較/いじめのインフォーマル・ネットワーク/教師や親は頼れるのか/他の生徒は頼れるのか/いじめの経済学/いじめを防止・根絶する方法

    第7章 教師と学級規模の経済学 183
    教師という職業は聖職か/不適格教員排除で教育の質は上がるのか/教育の場に望ましい文化とは/どのような教師が望ましいのか/学生による授業評価の問題点/少人数学級は学力を高めるのか/多数の実証研究の結論/計量経済分析の結果が異なる理由/学級規模と学力に関するテネシー州の実験/学級規模の経済理論/クラスにおけるビア効果/学級規模は何人が最適なのか/能力別クラスは好ましいか

    実践編 収益率をアップさせる学習法 215
    I 学習の一般理論 215
    教育の経済学はどんな能力が有用と考えるのか/道具・体系・独創の理論の提唱/道具の習得を楽しくする工夫/数学力が個人所得を高める/思考のパターンを身に付けよ/体系的思考の利点/独創(応用)と体系の関係/常に考える癖をつける/数学の難問練習は役立たない
    II 英語の学習論 237
    日本人の英語はカタカナ英語/収益率を考慮した英語の人的資本投資/英語の難問練習も不要/英語を書く能力の育成法/正しい英語の話される環境を整えよ/どうしたら英語が話せるのか/英語の早期教育は好ましいのか/小学校で英語を教える条件が整っているか/自動翻訳機の作成に本格的に取り組め

    あとがき [258-263]
    参考文献 [264-269]

  • ざっと読み。
    英語には「公共財」と「ネットワーク投資」、人的資本投資の両面がある。
    いじめは教師が頑とした態度を全体に示すことで減少する。
    少人数学級では学力が上がるのか
    などが経済学の立場から書かれている。
    なるほどと思うところもたくさんあるので、よく読んでみたい。

  • 読みやすくて興味深い内容だった。英語教育には否定的? 数学を投げ出した私としては読んでいて辛いものがあった。もう一度勉強し始めようかな。

  •  学歴社会について、また教育政策について経済学的な観点からの考察を載せた本。教育政策についての考察も興味深いものはあるけれど、やはり本書のタイトルにもなっている学歴について論じた章の方が構成もよく面白い。学歴社会を論じた章の内容は、主にシグナリング理論と人的資本論の紹介、そして親が子に与える影響についての諸研究の紹介である。全体として平易で読みやすく、教育の社会的な意味について学ぶには良書かなという印象。

     さて、何故高学歴は高収入を得るかという問いは、教育経済学において重要な問いであるらしいのだが、それを説明する主な理論がシグナリング理論と人的資本論である。本書では、新書らしい分かりやすさでその理論を解説している。経済学にはあまり興味が無かったが、これを読んでその有用性を少しばかり感じさせられた次第だ。

     昨今話題となった教育による格差の固定化に関しても知見が得られる。親の学歴・親の所得が、子の学歴に影響を与えることは、誰もが当たり前のように思うことかもしれない。しかし、それを説明する一つとして「富裕な人々は富裕度を誇示する為に、多大な資金を自分の子供の教育サービスに投じて有名大学に行かせる」という指摘は自分の中には無かった。というか明確でなかった。他にも興味深い研究結果の紹介は多い。専業主婦に比べ、母親が働くことは子供の学歴にいい影響を与えない、なんてのは今後特に切実な問題になっていくんじゃないだろうか。


  • 2004年の統計によると、高卒男性と大卒男性の平均賃金の差は、
    60歳までで約7000万円になる。
    このような差が生まれる理由として、教育経済学では2つの理論がある。


    1つは人的資本論と呼ばれるもので、工場の設備(資本)に多くの金を投入すれば生産性が高まって結果的に収益が増えるように、人間にも多くの時間や知識を投入すれば生産性が高まり、それによって収益が増えるという考え方。


    もう1つはシグナリング理論と呼ばれるもの。この理論において、まず初めに企業は「大卒者は高卒者に比べて仕事がよくできる」という仮説に基づいて、大卒者に高い賃金を与える。すると、同年代の高校生のうち、能力の高い者は高い賃金を求めて大学に進学する。能力の低い者もできることなら大学進学を志すが、能力の低い者にとってはそのためのもろもろの費用が高くつくため、大学進学を諦め、高卒で就職する。すると、企業は求職者の能力を問わずに学歴だけで判断したにも関わらず、結果的には高能力者に高い賃金を払えていることになる。この時点では求職者の能力について企業は情報を持っていないが、10年後に彼らの能力者をよく把握した上で検証してみると、やはり大卒者の方が高い能力を示していることが確認される。もともとの能力が高い上に、高所得によってモチベーションも高いためである。このようにして、初めは単なる思い込みでしかなかった「大卒者=高能力者」という理論が実質を帯びることとなる。
    企業の採用決定者が責任回避的なほど、シグナリング理論が成立しやすくなる。採用決定者は、自身が採用した社員が入社後に成果を上げないとその責任を問われるが、その際にシグナルに従って判断したと言えば責任が回避できるためである。逆に言えば、シグナルにとらわれずにリスクをとって採用活動を行うことで、他の責任回避的な企業では気づかない優れた学生を採用する可能性もありえる。


    オーストラリアの学校納付金の支払い方法は、在学中にはそれを支払う必要がなく、卒業してから一定水準以上の所得(最近では400万円以上)を得るようになったら、その所得額に応じて徐々に返済を開始するという無利子のローン制度。しかも、その支払いは税金とともに行われる。
    この制度によって、貧しい家庭の子が大学に行けないということがなくなり、かつ、大学を卒業したはいいがその後何らかの理由により職につけず、借金地獄に陥るという可能性もなくなる。


    子どもの学歴に対して影響が大きいのは、父親よりも母親の学歴である。子どもが成人になるまでの接触時間・会話時間を考えると、朝早く会社に行って夜遅くに帰ってくる父親に比べて、基本的には家にいることの多い母親の方が子どもとの接触時間が圧倒的に長いためである。すなわち、子どもと多く話す人の知的レベルによって、子どもの将来の学力が規定されるということになる。


    体系的学習をすることの利点は、何か問題が起きたときに、既存の体系の中に位置付けてその問題を理解できることである。浅くとも広い知識を備えていれば、多くの問題に対して適切なアプローチを生み出すことができ、誤った判断をすることが少なくなる。


    新しい考えを生み出すためには、まずは豊富な既存知識が無ければいけない。閃きとは本当に何もないところからは生まれず、潜在意識下にある豊富な知識の組み合わせから生まれるためである。豊潤な土壌が無ければ、種が芽を出すことはないということである。

  • 今問題となっている、教育格差について学歴をもとに書かれている1冊。
    現実として起こっているだけに、考えさせられました。

  • 大学に関わることだけでなく、いじめや英語学習、女子教育などに経済学を応用して解説。

  • 教育バウチャー制度やら学歴の再生産やら、教育経済学の主要な議論を誠実な切り口で押さえてありながら、経済学の素養は要らないので読みやすい本のはず。ただそのよさを文章のうまくなさが相殺していてトピックも飛び飛び・・・。
    この先生、(一般に普遍的合理性をもつと誤解されがちな)経済学の議論には前提条件の設定時点ですでに一定の価値判断バイアスがかかることをきちんと指摘しているところはある種誠実なのだが、不思議なことにそれを逆手にとって、主観的な価値判断による主張(実証無し)まで経済学的に合理的だと主張する我田引水のきらいがある。
    これはもう少しかたい「教育の経済学」も一緒で、その蛇足部分があるせいで読み物以上のものに感じられないのが残念。
    小塩先生の本ではあまり感じなかったけど、教育・文化をトピックにする以上仕方のないことなのかしらん・・・。

  • 現・一橋大学大学院経済学研究科教授(ミクロ経済・日本経済論)の荒井一博(1943-)による教育経済学論。

    【構成】
    第1部 学歴社会には「法則」がある
     第1章 学歴はなぜ所得格差を生み出すのか
     第2章 学歴シグナルによる「差別」は正当か
     第3章 働く母親と専業主婦、子どもの学歴を挙げるのはどっち?
    第2部 経済学的に正しい教育とは?
     第4章 学校選択制と教育バウチャー制度で何が変わるか
     第5章 英語ネットワークへの投資法
     第6章 「いじめ」を経済学で解決する
     第7章 教師と学級規模の経済学
    実践編 収益率をアップさせる学習法

    教育を経済学の視点で考える、というのが本書のユニークさであり、それを味わえるのは第1部である。第2部以降は著者が考える抽象的・定性的な教育の理想論となっている。

    第1部においては、単に学歴社会を批判するのではなく、統計的な相関関係における富裕層-高学歴者を前提にして、なぜそのような学歴主義が普及しているのかを人的資本論とシグナリング理論を用いて説明されている。個人的には教育投資の収益率が平均的な大卒
    で6%、私大医学部においては9%、国立医学部においては17%程度であるという下りが印象に残った。
    また、第3章で論じられている、家庭における女性の教育への影響という点は他の教育論であまり見かけない視角であり、なるほどと思わせる。

    新書向けを意識して全体的に平易な文章で教育経済学の知見が紹介されており、楽しめる内容だが、前後半での議論の一体感があまり感じられなかったのが残念である。

  • いろいろ考えることはできる、ってことが収穫。

    だけど、時々言っていることがちょっとムリかなー、と。
    学歴による差別(学閥)はダメ、と言っておきながら、如水会の大学に勤務して、そして、一部の優秀な人材に英語の勉強はさせるべき。
    ってちょっと違わなくないか???

    まあ、そういうのはさておき、問題点とそれの分析はおもしろいかな、と。
    父親と母親でどちらが子供に勉強面で影響を与えるか、とか。。。

    でも、教育って、壮大な実験なのかもしれない。
    今分かっていること(分かったこと)は少なくても10年位前に行われた教育。
    そこから学んだことを生かそうとすると、そこからまた数年。
    その間の人たちはどうなるんだろう???

  • 教育学×経済学 
    学歴ってどんな人にも関わりあるのですよねー。日本に限って言えば。
    だから身近に切実に感じる内容かもしれませんねー。
    結構砕いてあるので,経済学に興味を持てるかもです?
    後半は,まあ,著者さんの理想の教育論?みたいな感じでちょっとどうでも(略
    まあ色々ある考えのひとつとして読めばいいんじゃないかしらん。

  • 親になり学歴が何に関係するか興味があって積読していた本。

    学歴が何を示すのか一つの意見がわかった。
    特に学歴が関わる経済的な効果をあまり深く考えてこなかったので、個人的には新鮮な内容であった。

    英語教育の経済効果は、国としてこの本のような議論がなされているのか、改めて疑問に思うと共に、全体的な教育に対する不安がより増すものでもあった。
    なんとなくわかっていたことが比較的明確に語られ、考えがまとめやすくなったと言うか、何となくわかったつもりになった。

  • [ 内容 ]
    近頃の教育問題は、経済学的な知識なしに立ち向かうことができません。
    本書は「教育の経済学」の基本的な考え方を紹介しながら、「なぜ大卒男性の給料は高卒の1.5倍なのか?」「子どもの学歴を上げるのは働く母親か専業主婦か?父親か母親か?」「少人数学級は学力を高めるのか?」など、さまざまな角度から学歴社会のしくみを解き明かします。
    また「英語ネットワークへの投資法」や「いじめの経済学」など、専門の世界においても先駆的で、なおかつ問題解決に有効な視点を提供します。

    [ 目次 ]
    第1部 学歴社会には「法則」がある(学歴はなぜ所得格差を生み出すのか 学歴シグナルによる「差別」は正当か 働く母親と専業主婦、子どもの学歴を上げるのはどっち?)
    第2部 経済学的に正しい教育とは?(学校選択制と教育バウチャー制度で何が変わるか 英語ネットワークへの投資法 「いじめ」を経済学で解決する 教師と学級規模の経済学)
    実践編 収益率をアップさせる学習法(学習の一般理論 英語の学習論)


    [ POP ]


    [ おすすめ度 ]

    ☆☆☆☆☆☆☆ おすすめ度
    ☆☆☆☆☆☆☆ 文章
    ☆☆☆☆☆☆☆ ストーリー
    ☆☆☆☆☆☆☆ メッセージ性
    ☆☆☆☆☆☆☆ 冒険性
    ☆☆☆☆☆☆☆ 読後の個人的な満足度
    共感度(空振り三振・一部・参った!)
    読書の速度(時間がかかった・普通・一気に読んだ)

    [ 関連図書 ]


    [ 参考となる書評 ]

  • 荒井一博著「学歴社会の法則 教育を経済学から見直す」を読んだ。

    最近、漠然とマクロ的な視点で学校経営を考えたいと思っていた。
    教育に、行動経済学とか経済合理性の視点を適用できるかどうか、などである。

    この本は、少し前にはやった下流社会、高学歴社会の終焉といった格差社会の指摘ではなく、
    社会全体の「厚生(好ましさ)」を考える経済学の視点で書かれている。

    以下、例の如く印象に残ったことをまとめてみる。

    教育論議は、経済学的な知識なしに、説得的な見解を表明することは困難。
    多く人物金時間を必要とする活動だから。

    大卒男性は高卒男性の1.5倍給与を得ている。
    高学歴は高収入を得るということに対して、
    シグナリング理論と人的資本論を用いて説明されている。
    現在の教育は、この両面の機能が含まれている(P.61)。

    人的資本:教育によって身に付く知識や技能も資本と見做す。
    義務教育段階・理科系教育と職業に成立しやすい。

      →家計においては教育費は資本的支出と言えるかもしれないと思った。
    ・著者による1980年の大学教育の私的収益率:6%
    ・同私大医学部:8.9%
    ・同国立医学部:17.2%

    シグナリング理論:
    教育は、個人の能力を他人に知らせる「信号(シグナル)」て取り扱われる。
    企業は、労働市場で、求職者ひとり一人の実力を正確に把握しがたい。
    求職者は、自分がどれだけ優秀であるかを積極的に知らせなければならない。
    最も効果的な手段が受けた教育の履歴・学歴。
    スペンスは、教育が必ずしも個人の能力を向上させる、とは考えていない!!
    一流大学が一流人材を教育するというより、
    (既に一流である)一流人材が、優秀性を市場に知らせるため一流大学に入る。
    一流大学を卒業するだけの実力があるというシグナルだという。

    教育投資とポトラッチ(宗教的・誇示的儀式)
    富裕層は、富裕度を誇示するために、
    多大なコストをかけて教育サービスを購入し、
    有名大学に行かせる。

    親の学歴・親の所得が、子の学歴に影響を与えることは、
    今日では当たり前の論になってしまった。
    また、専業主婦に比べ、母親が働くことは子供の学歴の影響度は下がるが、
    相対的に父親の影響度が上がる。
    →共働きだと子と触れ合う時間が、父親・母親間の差が少なくなるから。
     同時間、子と触れ合う場合は父親の学歴が影響しやすい。
    母親が労働市場に参加すると、市場を使って子供を教育する程度が高まる。
    【塾に早い段階から行かせる】

    ・・・・・・・・・・・・・・・

    基軸通貨はドル、英語は準世界共通語。
    アングロサクソン的な会議手法・慣習に従うことになる。
    <IB教育との関係をいずれ考えてみたい>

    “英語自身のなかにもJapaneseのような日本人蔑視の単語があります
    (語尾がeseとなる英語の民族名は蔑視の表現です)。
    日本人が英語を学ぶということは、蔑視を含意する単語で自分自身を呼ぶことも含む”
    P.143 このことは知らなかったな。

    少人数学級は、効果はあるが、追加的な費用を上回る価値を上回るかは定かでない。
    逆に生徒の学力に影響を与えるのは、教員の学力・知能指数(!!!、P.199)
    →当たり前だけど、、、、

    重要な意思決定ほど、広範な体系的知識が必要。高校の学習が重要。

    ・・・・・・・・・・・・・・・・
    久しぶりに、今の私にインパクトのある本だった。
    近い将来、勤務先の学校の意思決定にたずさわれるように、知識を積み重ねていきたい。

  • キャッチーなメインタイトルにつられて手に取ったが、中身は豊富なデータを用いた経済(特に人的資本論)入門書。
    研究者がまだ日本に少ないというだけあり、なかなかユニークに感じられる箇所が多かった。
    ただ、後半まで読み進めるに従って理想の教育論が語られている印象が強まった。あとがきにある「普通科目に割く時間は4時間/日が良いのでは」というくだりでは、経済学に基づく根拠が殆ど見受けられず残念だった。つづきはまたね、ということか。

  • 20090112
    大学に入学して間もないころに、兄貴に読んでみろと言われてちらっと読んだ。結局読み終えてないのだけど、経済学の立場から見た教育ということを通じて、経済学の考え方が少しわかった気がして面白かった。また読み返してみようと思う。

    20100410
    どこまで読んだのか覚えていないけれど、とりあえず4章から読み進めてみた。
    ・第4章:学校選択制と教育バウチャー制度で何が変わるか
    いずれの制度もさほど好ましい結果を生み出さない。
    ・第5章:英語ネットワークへの投資法
    英語「公共財(非競合性、集団消費性)」「ネットワーク」
    ・第6章:「いじめ」を経済学で解決する
    「いじめのネットワーク理論」各生徒はネットワークに参加する(ネットワークを形成する)費用とその便益の大小比較を内面で行い、参加するか否かの決定をする。いじめを防止・根絶する三つの方法。その1、いじめネットワークに参加する便益を小さくする。その2、いじめネットワークに参加する費用を高くする。その3、ネットワークを破壊する。
    ・第7章:教師と学級規模の経済学
    教育に消費者主権原則は成立しない。
    少人数教育は学力を高めるのかという問題は、多くの研究をもってしても明瞭な答えの出ない難しい問題。政策評価が難しい。山田治徳の「政策評価の技法」をあわせて読むと面白い。
    ・実践編収益率をアップさせる学習法
    Ⅰ学習の一般理論
    少数の大学受験科目に専念した勉強や、大学時代に狭い分野に特化した勉強は誤りであり、もっと広い分野の勉強から得られる知識が日本人の能力とりわけ独創力を高める。
    Ⅱ英語の学習論
    発音記号を教える。優れた辞書の作成。英語の早期教育が望ましいかを調べるための統計をとる。などなど…

  • 教育は「人的資本投資」


    教育がそれを受けた個人以外に対しても便益を生み出す



    シグナリング理論

    1、企業の信念

    大卒者は高能力、非大卒者は低能力

    2、企業が支給する賃金

    大卒者は高賃金、非大卒者は低賃金

    3、求職者の反応

    高能力者は大学進学、低能力者は進学断念

    4、実現する生産性

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