日本を変える「知」 「21世紀の教養」を身に付ける

  • 光文社 (2009年5月21日発売)
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Amazon.co.jp ・本 (352ページ) / ISBN・EAN: 9784334975715

AIがまとめたこの本の要点

プレミアム

みんなの感想まとめ

多様な視点から日本の未来を考察する本書は、まるでセミナーに参加しているかのような臨場感を持ちながら、スムーズに読み進めることができます。特に教育に関する議論は興味深く、社会学への理解を深める手助けとな...

感想・レビュー・書評

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  • 献本PRで当選し、頂いたもの。,,これはセミナーの議事録に近い。そのセミナーに参加しているような感覚でスイスイ読み進められる。ただ、専門用語がわからない…。普段なじみのない分野だからだろう。一番おもしろかったのは教育の話。

  • 思索
    社会
    経済

  • 図書館
    挫折

  • 私自身のせいだが、読み方が悪かったからか、内容がよく分からない。イデオロギーを論じているのか、格差について論じたかったのか。仮にマックス・ウェーバーの中間考察を引いたとて、それがタイトルにあるような日本を変える知になぜ繋がろうか。シノドスという活動体ならば、やはりざっくばらんに持ち寄った引用をぶつけ合うのではなく、課題解決にその集合知を編纂して欲しかった。時に思うが、この手のインテリは、リンク先を貼り付けまくったインターネットサイト並みにしか有益性がなく、寧ろリンク先を咀嚼して一本気な主張を持たねば、知という事象をただの専門用語集に置き換え、通じる相手とその記憶した単語の数を競い合うような、これもまた、蒐集家のような自己満足の域を出はしまい。

  • 飯田泰之氏の章の経済学については理解しやすかったが、他の著者の章は言葉遣いや専門用語が難しくて消化不良であった。

  •  刺激的な取り組みですね。個人的には社会学への理解が深まったのがよかったです。

  • 政治各社は自分探しが好き。
    ネオリベラリズムの最終的な落とし所は国富増大。
    今の資本主義を活性化させるためには知識産業、文化産業を活性化しなければならない。ところが知識産業、文化産業は政府から指図を受けて雇用対策をすれば上手くいくという分野ではない。

  • 2009年刊行の本。

    始めから読んでいくと、まずは経済、次に政治、そして教育について。
    まるでテーマはバラバラなように思えるが、しかし、それぞれの問題点に共通する土台、社会科学的な視点が見えてくる。
    その過程が、とても刺激的だし面白い。
    講師の方々が、とても高度な議論や(当時)最新の議論なり時事なりを、平易な言葉と説明辞で分かりやすくして下さっている。
    …のも手伝って、議論の過程自体は回りくどいかもしれないのだけれど、
    だからこそ、ある議題を別のテーマの中で再発見したり、それまで漠然としていたことが言語化されたりするプロセスには、
    いちいち感動せざるを得なかった。

  • 社会を理解する上での道具箱といえるような内容だと思う。 経済、政治、教育、社会、思想、という異なる視点での論述を通じて、 社会の姿が立体的に浮かび上がるような効果がある。 社会科学系の素人がとっかかりとして読むには最適。 あと、いくつもの本を読むだけの時間が取れない忙しい社会人にもお奨め。

  • 2011.05.07 本田由紀先生、鈴木謙介先生など、特に興味深かった。

  • Amazonに薦められ衝動買いした本。
    政治、教育、経済etc、各学問の専門家達が、その分野のタイムリーな論点をとりあげ、状況や問題点等をわかりやすく論じている。

  • ・日本の成長は難しい→パイの減少→良い職場の奪い合い→競争に勝つため良い大学への進学が必要→教育への投資が必要
     ※資産の差→教育への投資額の差→格差の固定
    ・団塊世代…幼年期=高度成長、壮年期=バブル、定年期=満額の退職金と年金需給→良い所取りで逃げ切り
       ←世代間対立の激化→
     団塊ジュニア…バブル後に成人
    ・伝統、慣習など「当たり前」の選択(自分で選べない)の減少→選択の自由(自分で選べる)の増加→自己責任論の台頭
    ・高学歴…終身雇用、安定
     低学歴…過酷な労働
     ※セーフティネットと産業構造の転換(物造り→未定?)が必要

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著者プロフィール

1975年生まれ。エコノミスト。明治大学政治経済学部准教授。東京大学経済学部卒業後、同大学院経済学研究科博士課程単位取得。内閣府規制改革推進会議委員などを兼任。主な著書に、『経済学講義』(ちくま新書)、『これからの地域再生』(編著・晶文社)、『マクロ経済学の核心』(光文社新書)、『歴史が教えるマネーの理論』(ダイヤモンド社)などがある。

「2018年 『新版 ダメな議論』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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