やっぱり、東大を目指そう! 普通の家庭、地方高校出身でも、「東大に入って良かった」

  • ごま書房新社 (2021年9月29日発売)
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本 ・本 (240ページ) / ISBN・EAN: 9784341087982

作品紹介・あらすじ

東大を目指す受験生の親子におくる “もう一つのドラ桜”!!

「合格する生活術」「合格する勉強法」「入学して良かった」など、足かけ16年間東大に「関与」した著者ならではの「東大合格」指導本。

感想・レビュー・書評

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  • 世の中にあふれる、金持ちでなければ東大に入れないというわけではないと論述している
    実際、私の大学生の頃の東大生の友人たちいも、ごく普通の家庭や地方出身者も結構居た
    社会派の本の側面と勉強法の側面、さらにはノンフィクションの側面を一冊にまとめた稀有な本
    受験生に限らず、教育評論家ぶっている人たちに実際の当事者の声として読んでもらいたい

  • 地方県立高校から東大文Ⅰ現役合格
    東大法学部卒
    自治省(総務省)官僚
    東大法学部の大学院で博士号取得
    博士論文特別優秀賞受賞

    この経歴を基に、世の中にあふれる
    金持ち、都会、名門高校でないと東大に入れない
    ということはないと論を展開している

    実際、東大生には地方出身者もいるし、裕福でない家庭出身でも官僚になる者はいる

    受験生、その親に限らず、広く読んでほしい本
    我が家は勇気づけられたし、東大に関する随筆部分は
    出色の内容なので気楽に読む本としても面白い

  • チャンス!「本当は東大に合格できるのに東大を目指さない学生が増えている」
    東大が公表しているデータによるとここ10年ほど定員3千人程度に対し志願者は9千人台、倍率は3倍強。定員は過去概ね3千人程度。
    志願倍率は、そもそも志願する際に偏差値を考慮するのでほぼ3倍で推移。

    東大合格には、地方は不利、お金持ちの家庭でないと無理、特別な教育・学習が必要、公立校からは無理という論調のおかげで東大に入るチャンスが大きくなっている。


    子供の教育のさせ方をどうすればいい?
    必ずしも東大に合格できるとは限りません。そもそも、本人が自分の勉強法を確立し、自分の意思で勉強しないと、合格したとしても東大の授業についていけないと思います。

    著者は1度も母父から「勉強しなさいと言われたことない」
    「根つめて体を壊すから勉強をやめて眠りなさい」とは何度も言われた。
    普段の一緒にテレビを見たりゲームをしたり(今も)教育ママとは真逆。

    東大についていけるかどうかは、自分の勉強のやり方を確立しているかどうかにかかっている。
    東大ではいちいち勉強のやり方は教えてくれないし、問題集もない。

    「全方位型」高校時代はこちらが多い
    毎日全科目を勉強するタイプで、例えば1日5時間勉強するならばここから数学英語社会理科と割り振っていくタイプ。得意科目・不得意科目やその日の勉強量を調整するので文字通りの均等の時間にはならないのですが、1日前から紅に触れると言う特徴がある。

    メリットは全科目満遍なく前進する。後退して弱点を補うことで偏りがなくなる。

    「一点集中型」高校時代の著者はコレ
    今日はとにかく英語とか3日間で日本史のココまでを復習する「ここまでを徹底的に」
    メリットは調子が乗ってきた時にはどんどん進む。

    「将棋は1日1時間程度の研究を毎日する事では強くならない。3ヶ月とか半年、寝ても覚めてもとにかく将棋のことを研究すれば、素人でもアマ初段レベルになれる」

    五感をつかって記憶する。
    参考書を黙読すると、目(視覚)しか使っていません。全体像を掴むのにはスピードが重要なので黙読でも良いのですが、長期記憶に定着するには弱い。
    英単語もそうで単に単語集を見ても、それだけではなかなか覚えられません。

    音読してから>手で書く触覚>視覚に伝わる
    体の動きと連動して記憶しやすくなる

    一定の勉強時間を確保することが東大合格の大前提

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著者プロフィール

1970年12月生まれ 宮崎県出身
1989年3月 宮崎西高等学校理数科卒業
1989年4月 東京大学教養学部文科Ⅰ類入学
1993年3月 東京大学法学部卒業
1993年4月 自治省(現 総務省)入省(国家Ⅰ種法律職)
1997年4月 東京大学大学院法学政治学研究科修士課程入学
1999年3月 東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了
2005年3月 東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了
2005年3月 東京大学大学院法学政治学研究科博士論文特別優秀賞受賞
2004年10月~2009年3月 宮崎産業経営大学法学部助教授(准教授)
2009年4月~2011年3月 宮崎産業経営大学法学部教授 
 法学博士(東京大学)

〈主要著作〉
 「第11章 公務員の人権」『憲法学の現代的論点』(共著,有斐閣,2006年)
 「第13章 公務員の人権」『憲法学の現代的論点(第2版)』(共著,有斐閣,2009年)
 「ドイツにおける連立協定の法的考察」東京大学本郷法政紀要第8号(1999年)
 「公務員の政治的行為の制限」宮崎産業経営大学法学論集18巻第1号(2008年)

「2024年 『連立政権の憲法的研究』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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