税務署が咎めない「究極の節税」 (経営者新書)

著者 : 辻正夫
  • 幻冬舎 (2016年7月31日発売)
2.60
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  • 本棚登録 :47
  • レビュー :6
  • Amazon.co.jp ・本 (177ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784344993792

作品紹介

「少しでも納税額を減らしたい」と節税に躍起になる経営者たち。しかし、場当たり的な対策や行き過ぎた対策では過酷な追徴課税に迫られ、かえって経営が苦しくなることも。まして脱税に手を染めてしまえば、罰金や前科という社会的制裁が待っている。小手先の効果に捉われず、確実に会社を成長へ導くために知っておくべき究極の節税策。

税務署が咎めない「究極の節税」 (経営者新書)の感想・レビュー・書評

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  • キャッシュアウトが過ぎると節税も逆効果。
    目的と目標を取り違えないで、計画的に節税すべき。

  • 大した節税策は書かれてない。これでは税務署が咎めるわけもなく、中小企業に対する正しい経営指南書でしかない。

  • 国税OB税理士による節税本。期待して読んだが一般的な節税テクニックを紹介するのみで、大村先生のような過激さが全くなく期待外れ。適正納税のススメを啓蒙するような内容であった。

  • 本田圭佑のプロモーション会社の税務顧問をしている著者。タイトルにあるような「究極の」節税テクニックではなく、中小企業の経営指南書のような本。巻末にも「税から入って義を説く内容にした」と記載されている。

    以下メモ
    ●節税の本来の目的は「会社を強くする」こと。①節税によってキャッシュを残す②潤沢なキャッシュで金融機関の与信力を高めて「好条件の融資」を引き出す③好条件の融資を「新たな事業投資」に振り向ける
    ●隠れ債務を本当の資産に変えること
    ●決算賞与で損金計上

  • ーーーーー山下2016/12/30ーーーーー
    【概要】
     国税局あがりの税理士が書いた節税本
    【評価】
     80点
    【共有したい内容】
     ・会社を強くする「究極の節税」
    節税の本来の目的とは何か。それは「会社を強くする」ことです。節税によって会社にキャッシュを多く残し、それを元手に財務を強化し、持続的に成長する会社の構築につなげていくのです。
    ①節税によって「キャッシュ」を残す
    ②潤沢なキャッシュで金融機関の与信力を高め、「好条件の融資」を引きだす
    ③好条件の融資を「新たな事業投資」に振り向ける
    ・節税策①経営者個人と法人のトータルで節税する
    ・節税策⑦不動産取得時に「建物付属設備」を計上する
    →建物付属設備は、建物よりも耐用年数が大幅に短い点がポイントです。たとえば鉄筋鉄骨造の耐用年数は47年ですが、建物付属設備は総じて8-17年程度となっています。これらを建物本体とわけて資産計上することで、建物付属設備の部分を早く償却できるのです。
    ・節税策⑧「事前確定届出給与」で役員賞与を損金化する
    →この制度を使う場合、役員賞与の支給額を所轄の税務署に申告までに届け出る必要があるのですが、一度届け出ると、その支給額は「全額支払う」か「全額支払わない」のいずれかしか選択できないので注意が必要です。私からの提案は、決算期末に役員賞与を出すことです。利益が出れば支給し、業績が悪くなれば支給しなければいいのです。
    ・節税策⑨従業員に決算賞与を支給する
    →決算賞与は節税で使えるがキャッシュが会社から出るじゃないか、そう思う人もいるでしょう。しかしこれは、日ごろ頑張ってい働いている従業員に利益を還元するための方法でもあります。会社は従業員がいるからこそ売り上げがたち、利益が出て事業を継続できるようになります。その従業員を第一に考えた経営をすることが、私自身のポリシーでもあります。
    【読んだ方がいい人】
    ・節税策を知りたい人
    ・単なる小手先の節税策が嫌いな人
    【悪いところ】
    「究極の節税」という題だがぎりぎりを攻める感じの節税ではない
    【どういう時に役に立つか】
    安定して利益の出てる会社い節税策を提案する時
    【自由記述】
    単に税金の支払いを減らすというより、利益を従業員へ還元したり、節税によりキャッシュを溜め新たな事業投資へ使うことを進めるまっとうな本だった。企業を成長へと導きたいという著者の思いが伝わってくる。
    【合わせて読みたい】
    ここまで明かしたくなかった節税強化書
    オーナー会社の節税がわかる本

  • 特にワザが有る訳ではなく、本当に全う(且つ当たり前)な節税策が書かれている。目新しいものは無い。脱税っぽい節税をやることのデメリットを説き、バランスシートのスマート化を行い、損金を出し、節税をし、キャッシュを少しでも手元に残すことを推奨している。
    そりゃこの方法なら税務署は咎めようが無かろう。
    終わりのほうは、もう節税とは関係なく、中小企業がいかなる姿勢で生き残るかのビジネス指南が書かれている。

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