AIIBの正体(祥伝社新書)

著者 :
  • 祥伝社
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レビュー : 8
  • Amazon.co.jp ・本 (248ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784396114244

感想・レビュー・書評

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  • 私はどちらかというと右寄りの考え方なので、中国が主導して設立されたAIIBには懐疑的に思っている。中国共産党が嫌いだということもあるが、中国政府の市場への介入の仕方が不健全だし、いつ破綻するとも限らないと漠然と思っている。が、西側のEUの国々やロシアやインドが参入し、さらには宿敵であるはずの台湾も参加しようとしていたというと単純にイデオロギーだけでかたづけるのは早計のようにも思えると考え直すことができるようになった。ただ、中国のいざとなったらルール無視の対応をするリスクを考えると不参加でよかったのだろう。

  • AIIBは、中国が提唱した国際的な開発金融を運営する金融機関。中国主導でアジア地域のインフラ開発を進めるための資金の融通が目的。
    中国との関係をどう対応していくかについても考えさせされる。

  • 内容としては、言われていることをまとめた、という感じであり、真新しさについてはあまり見られないという感。

  • 読み終わったが、理解力が乏しいので、余り頭に入っていない。

    先日の中国 習近平氏が、英国訪問で、エリザベス女王からも歓迎を受け、南シナ海でもめている国々が参加するAIIB。

    米国を追い落とし、回りから追いこんで、覇権を狙う中国。

    朝刊で、米のイージス艦「ラッセン」が、南シナ海の南沙諸島を巡視活動を行い、米国も、黙っていない所を、現している。

    作者は、AIIBに、日本も参加すべきであるように書かれているが、AIIBは、ADBへの中国の対応としか、思えない私は、理解力不足なのだろう。
    欧州を含め50カ国以上が賛同したけど、、、中国の優位性を表しているだけに見える。
    本当の数字を中国が、表していないように思われるからだ。
    事故にあっても、報道させないで、臭いものに蓋をするような情報源をシャットアウトしてまうような国が、正確にこのAIIBも機能できるのであろうかと、思う

    日本も、金融政策で、円安を誘発して輸出産業の収益性を高めたかもしれないが、庶民への影響はどうなるのであろうか?

  • AIIBよりアメリカに追従する日本の在り方について、
    考えさせるような記述が多い。
    AIIBのことをもっと知りたかったのだが。

  • AIIBは中国から見れば、投資先を拡大することにより自国の経済成長を維持するツールだと思う。

  • シルクロード経済圏構想の一環としてAIIBができる経緯やAIIBの概要を知るのにいいし、そもそもここ数年で大きく変わってきた日米中や世界の経済についても半分くらいの分量で触れられてて勉強になった。今後中国の存在感は増し、さらに世界は多極化が進んでいく可能性が高い。著者は今からでも日本もAIIBに参加して、ADBなんかで培ってきたノウハウを積極的に提供して自らの意向を反映すべしというもの。英国を皮切りに多く国々が参加し、台湾や南シナ海で揉める国々も参加しているということは経済的なメリット、インパクトが大きいからだとしている。

  • 日本はAIIBに参加すべきと言うのが、本著の立場だ。従来のワシントンコンセンサス、アメリカを軸とした体制から、多様化する時代、もう一つのリーダーシップを中国が担おうとする時代の変化を綴っている。果たして、日本はAIIBに参加すべきか。すでに結論は出ているが、それで正しかったのか。リーダーシップを失うアメリカの行く末も含め、興味深く読める一冊である。

    • lacuoさん
      ブクログの本棚で見つけて読んでみたくなったので図書館で購入してもらって読みました。
      ブクログの本棚で見つけて読んでみたくなったので図書館で購入してもらって読みました。
      2015/08/22
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著者プロフィール

真壁昭夫(まかべ・あきお)
1953年、神奈川県に生まれる。法政大学大学院政策創造研究科教授。1976年、一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行に入行。ロンドン大学経営学部大学院、メリル・リンチ社への出向を経て、みずほ総合研究所調査本部主席研究員などを歴任。二〇〇五年から信州大学で、二〇一七年から法政大学で教鞭を執る。また、行動経済学会常任理事、FP協会評議委員も兼任する。
著書には、『20500年 世界経済の未来史: 経済、産業、技術、構造の変化を読む!』(徳間書店)、『MMT(現代貨幣理論)の教科書』(ビジネス教育出版社)、『仮想通貨で銀行が消える日 』(祥伝社新書)などがある。


「2019年 『ディープインパクト不況 中国バブル崩壊という巨大隕石が世界経済を直撃する』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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