日米 地獄へ道連れ経済 (Econo-Globalists 13)

著者 :
  • 祥伝社
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感想 : 10
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  • Amazon.co.jp ・本 (239ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784396613815

感想・レビュー・書評

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  • 日本経済がアメリカ経済に支配されており、日本経済はアメリカ経済の崩壊と同時に道連れで転落していくという警告を発している内容。読んでいるとなるほどと言うところもあり、あらためてアメリカという国が同盟という名前の日本を自国の利益のためにいいように支配しているという事がわかる。少し前の出版のためその時の予測が早速答え合わせできてしまうところもあるがすぐに著者の考えが正しかったのかどうかがわかるのは手っ取り早い。今後の日米経済の動きを予測するに当たり頭の片隅に置いておきたい言葉だ。

  • 【印象に残った内容】
    ・野田佳彦財務大臣が公然と円高介入に出た。(2010/9/15)この円高阻止で日本政府は2兆1000億円を使った。
    ・アメリカ財務相とFRBバーバンキ議長はもうすぐ「実質デフォールト宣言」を出すだろう。
    ・日本の国家予算は92兆円である。その半分の40兆円は公務員の人件費である。
    ・対米輸出の割合は20年前と比べて落ちているのだかた、円高になっても怖がることはない。日本の輸出企業1200社は現地法人をたくさんもっていて、それぞれの通貨で決済する仕組みにかえている。
    ・河村たかしこそ日本の首相になるべきだと今もおもっている。
    ・バラク・オバマ大統領はあと2年(2011年)で辞任するだろう。 ⇒あたらなかった

  • 年明け前には買ったと思うのだが、読み終わったのはこんなもん。よくこの方のお名前は目にするのだが、実際に読んでみたのはこれが初めて。
    著者の副島隆彦氏は、早稲田⇒外資系銀行員⇒予備校講師⇒常葉学園教授。口調の厳しい文体の人はこんなかわった経歴が多いなあとおもう私の偏見あり。
    感想。(私が触れるのは)古賀さん以来ちょくちょくある利権暴露で是非を問うというような本だと感じた。円高介入は米国への資金流出で云々というのはこの時は新鮮な感じがした。でもグローバルなバランスで見てみれば、日中独とかの貿易黒字国・経常収支黒字国の国際投資が米国に還元されてまた米国がモノを買って(貿易赤字)というのは何も今更って感じもするが。それをとやかくいっても米国の消費を頼って経済成長してきたわけだし。ああだから日米地獄へ道ずれなんだもんね。
    <備忘録>
    ・『「円売り・ドル買い」介入は違法かつ場国行為だ』⇒これがこの本の主テーマと思われる。円売りドル買い、買ったドルは米国債に代わるわけで、ってことは日本のお金が米国債を買い支えていることになっていくわけで、そのお金で米国は経済を立て直そうとしているわけで、味方によっちゃ上述のとうりだと。
    ・またしかもそれを進めるお偉いさん方が過去に米国の息がかかっちゃたりしている感じもしているわけだ。

    でも、さっきも書いた通り、いくらこれからは中国だなんて言っても、まだまだ米国の個人消費力は世界ダントツだし、それが崩れれば日本だって崩れるんだし、ねえ。じゃあ米国経済はどうなの?ってことになるんだな。

    以上

  • 結局、金は暴落しなかった
    オバマは辞めなかった

  • まぁあれだ。いつもの副島節。今更なタイミングの気もするが、ブックオフで100円だったのでいいかな、と。著者には可哀想ですが。 (;´Д`A

  • 巷には数年後に財政が破綻する、株式や債券市場が暴落する等と解説した本が多く出回っていますが、この本もある意味ではその一つになると思います。

    ただし著者は昔から読み続けている副島氏であること、また彼が著作の中で述べられていたことはその通りになっていることが多い(例:金の暴騰、円高等)から、この本のタイトル:「日米地獄道連れ経済」には注目してしまいました。

    今年から2012年にかけて日本株は下がることになるようですが、その後には内容のよい会社は株価が上昇するそうで、そのリストも本には掲載されていますので、それらには注目しておこうと思いました。

    以下は気になったポイントです。

    ・副島氏がこれまでの諸本で繰り返し書いてきた通り、2012年には日経平均株価は、一瞬、5000円台にまでなる、なぜなら、ノックイン債、ハイイールド債ファンドを購入している人達に対して、契約条件を外れる価格が出現するから(p20)

    ・インド、中国、オーストラリアは、政策金利を上げるなどして、公然とアメリカの金融緩和政策に反抗する態度を見せた(p28)

    ・アメリカ財務省が抱えている、50兆ドル(4000兆円)に上る国家の借金の利払いは、1%でも年間40兆円なので、アメリカは金利をゼロにしたい(p39)

    ・アメリカ政府が米株価の維持にこだわるのは、アメリカ銀行と大企業群が株式を運用資産として保有しているから(p56)

    ・2010年11月に破綻したアムバックというノンバンクは、デリバティブの他にアメリカの地方債を保証していたので、この破綻は大きい(p58)

    ・農林中金が「国際分散投資」という標語で踊って今も抱えている外債の総額は、15兆円ある、それもMBSやCDOも含まれている(p82)

    ・アメリカ財務省とFRBバーナンキ議長は、「実質デフォルート宣言」を、2011年前半には出すだろう(p83)

    ・カリフォルニア州の財政破綻の話が一気に消えたのは、2009年に日本から資金を2兆円調達したから、償還期限が80年から100年のカリフォルニア州債(p90)

    ・日本は90年代バブル崩壊の時に契約総額で1000兆円、実損の損失金の処理で100兆円を、血みどろになって清算・解決した、数百万人の経営者とその一族が、財産のすべてを失った(p102)

    ・米ヘッジファンド会社たちは、金ETFにも大きなポジションを持っているので、彼らの資金繰りが詰まった場合には、金市場や株式市場、債券市場も暴落する(p104)

    ・シティバンクは、何十社のヘッジファンド(隠し子会社)を抱えていて、ここに6000億ドル(50兆円)くらいの負債を抱えている(p105)

    ・円ドル相場の影響で、1ドル=40円になった場合、金の価格が暴落する心配はする必要がない、その時にはドルは基軸通貨でなくなっている(p132)

    ・日本の国家予算(92兆円)のうち半分の40兆円は、公務員の人件費(p167)

    ・日本の輸出大企業1200社は、子会社の現地外国法人を持って、世界各国の現地のそれぞれの通貨で決済する仕組みに変えているので、大企業には為替での打撃はない(p198)

    ・アメリカでは今も、1年間で160万戸が差し押さえを受けている、失業率は9.6%で1000万人、非正規従業員のレイオフを入れると、30%を超えるとも言われる(p217)

    ・ドル、株価、債券がそろって暴落すると、アメリカ合衆国は世界覇権国の地位から滑り落ちる、2012年中にはくるだろう(p238)

    2011/2/5作成

  • 6/14借。以前は購入していたが、経済本は借りることにした。

  • 2011/5/10:読了
    2つ予測がある。
     アメリカがデフォルトする
     オバマがヒラリーになる
    この本の、メインは前者。
    後者は他の本でも言い続けてきたこと。
    前者のデフォルトはあるだろうと思うけど、それが連鎖的な破壊に
    なるかどうか、それは後者の予測に関連するって自分は思っている。
    ビンラディンの件を見ると、現状、オバマが粘っている感じ。
    2011/12/8:読了
    今のところ、副島さんの予測に反し、
    アメリカが踏ん張っていて、今年はこのまま崩壊はなさそう。
    運命の2012年というところか

  • 副島氏の本は自分が読んだ著者の中でも圧倒的に上位に上げられ、また信頼に足る本だといつもながらに感心させられる。今年、来年は、自分がようやく経済というものの大まかな流れを知ってから、大きな変化をきたす一、二年になるのではないかと思っている。そういう意味でも、日本や世界で起きている出来事のその本質や、背後に見え隠れする思惑を知っていることは重要なことのように感じている。経済予測をそのまんま信じないまでも、このようになるという漠然とした予想を持っているだけでも、それが実際に起きたときに冷静に対処できることにつながる。また、多くの人が損をしている中で、儲けている人がいるのもまた事実であり、そのようなことに巻き込まれないためにも、今後どのように世界が移り変わっていくのかに目を向けることは必要不可欠なことだといえる。経済を知るということは今を生きることに直結しており、それゆえ一大事な関心事に思われてならないのである。

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著者プロフィール

副島隆彦(そえじま たかひこ)
評論家。副島国家戦略研究所(SNSI)主宰。1953年、福岡県生まれ。早稲田大学法学部卒業。外資系銀行員、予備校講師、常葉学園大学教授等を歴任。主著『世界覇権国アメリカを動かす政治家と知識人たち』(講談社+α文庫)、『決定版 属国 日本論』(PHP研究所)ほか著書多数。

「2023年 『大恐慌と戦争に備えて 個人資産の半分を外国に逃がす準備を!』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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