帝国の逆襲――金とドル 最後の闘い (Econo-Globalists 16)

著者 : 副島隆彦

• 祥伝社 (2013年11月2日発売)

感想・レビュー・書評

[seihuuさんの感想 · 2015年5月19日]

副島隆彦氏のアメリカ帝国論

シェールガス革命はインチキ、水を汚す

東京オリンピックと消費税増税

金とドルの最後の闘い 4000円で買い
1オンス 1200ドル

[むっちゃんさんの感想 · 2014年11月4日]

金や商品やエネルギー市場よりも、株式よりも、国債（債券）の動きに焦点は移った。国家の信用そのものである国債の利払いができるかどうか（デフォルト）の問題に移ったのだ。
帝国の逆襲は、新興国を計画的にいじめ抜いて、資金を流入させることにある。

[Sumina3さんの感想 · 2014年8月9日]

（少し長文。）
にわかビジネスマンに警笛を鳴らす。
一言で言うなら、過激な本である。好き嫌いが分かれそうだ。
この本の著者、副島隆彦氏は反リフレ派である。以前私が勉強の参考にした、浜田宏一氏、高橋洋一氏のリフレ派に超絶反対意見を提示している。
この著者の本は今回初めて読んだが、反リフレ派からすると痛快なほどにズバズバとアベノミクスを斬っている。
しかし、今回のこの本には現在の経済政策の批判はあれども、解決策等はあまり述べられていなかった。結局、自分の身は自分で守れ、ということらしい。だが、著者自身の意見がはっきり述べられており、読みやすかった。また、アメリカ経済の虚偽が赤裸々に解説されていて、目から鱗の内容も多々あった。

アベノミクスに関しては著者の見解はこうだ。
経済学の世界において、古典派は供給がそれと等しい需要を作り出すとしていたセイの法則を唱えていたのに対し、ケインズは需要が国民所得を創造すると言った。
今のアベノミクスは古典派の様に、買い手がいないのに供給を生み出し、無理矢理お金の量を増やそうとしている、と副島氏は説明している。
この本を読む限り、この著者は正統なケインズ思想を好むようだ。
表面上はケインズ思想を装い、利用する者たちを「裏切り者」と非難している。

また日本経済で要チェックの人物としてはラエル・ブレイナードFRB副議長が挙げられている。

東京のオリンピック招地や最近の日本の20円の円安は裏に何かがあると疑う。

なるほど、経済学とは噛めば噛むほどに奥が深い。染められない自分の思考を育てなければならないと痛感した。

[arafunesanさんの感想 · 2013年12月20日]

金貸しは、国家を相手に金を貸す |
アメリカ・デフォルトは起きるのか!?-3　～金とドル最後の戦い～
　 http://www.kanekashi.com/blog/2013/12/002084.html

　彼は、著書『帝国の逆襲～金とドル最後の戦い～』において、2015年2月にアメリカはデフォルトすると明言しています。果たして、リーマンショック同様、アメリカのデフォルトも的中させてしまうのでしょうか？今回はこの副島説＝ロックフェラー主謀説を、客観的に読み替えて解説していきます。

[yaszさんの感想 · 2013年11月10日]

我々の世代(1964生）にとって「帝国の逆襲」と言えば、スターウォーズシリーズの映画のタイトルですが、今の若い人はどのような印象を持つのでしょうか。

この本で取り上げている帝国は、最後に残ったアメリカ帝国のことを指しています。現時点(2013.11)では、世界貿易の決済はドルなので、ドルを発行できるアメリカだけは借金を今まですることができています。

この本の著者の副島氏の本は何冊も読ませてもらっていますが、いつも明確な数字や時期とともに予測（予言）されているので興味深く読んでいます。

今回のポイントは、現在のアメリカが続くのは2014年の中間選挙が終わる迄で、2015年の予算編成の頃(2015.10)には破綻する可能性が高いことを述べています。確かに今年(2013)には、アメリカ政府は、2013.10.1から２週間ほど政府機能が止まったと日本でも報道されました。さらに副島氏は、日本では殆ど報道されていないが、2013.7頃から公務員は毎週金曜日を休むように奨励（給料の20％カット）されていた（ｐ４９）ようです。

膨大に発行しているアメリカ国債を購入していたのが、中国や日本でしたが、中国もその余裕がなくなってきているようですね。

現在、アメリカはシェールガス革命が進行中で、数年以内にはエネルギーコストが格段に低くなったアメリカは復活するという識者が多い中で、副島氏のみ（私が知る限りでは）が、シェールガスは環境問題で欧州がすでに慎重になっているように、成功することはないだろうと予測しています。果たしてどうなるのでしょうか。

私が社会人になった平成元年頃からずっと、大変革が起きると言われて２５年が過ぎようとしていますが、こんどこそ何かが起きてパラダイムが変わるのでしょか。

以下は気になったポイントです。

・国債利回りで各国の状況を比較すると、ギリシア、アイルランド・ポルトガル、スペイン、イタリア、フランス、アメリカ・英国・北欧、ドイツ、スイス、日本の順（ｐ３３）

・ギリシア国債を保有していた欧州銀行は75％を損切りし、そのかわり２兆円(180億ユーロ）の支援金をＥＣＢとＩＭＦが出すことで合意した（ｐ１０１）

・2013.3に、第２６６代ローマ法王に選ばれたが、イエズス会から初めて出たローマ法王（ｐ１２５）

・2018年の冬のオリンピックは韓国に決まっているので、2020年の東京は異様な決定であった（ｐ１４１）

・70年前の1944.7.1に、金１グラムを約１ドルとした、70年間で４０分の１になった（ｐ１８１）

・ドイツの金準備の半分を７年後の2020年末までに、フランクフルトで保管する方針となった、移管する金は270億ユーロ（3.5兆円）、合計674トンを本国へ移す（ｐ１８７）

・アメリカの中西部では、ガスが地表に流れ出して燃え出す事故があちこちで起きている、引火して町ごと燃えてしまったところもある、これらは報道されない（ｐ２０４）

2013年11月10日作成

著者プロフィール

副島隆彦（そえじま たかひこ）
評論家。副島国家戦略研究所（SNSI）主宰。1953年、福岡県生まれ。早稲田大学法学部卒業。外資系銀行員、予備校講師、常葉学園大学教授等を歴任。主著『世界覇権国アメリカを動かす政治家と知識人たち』（講談社＋α文庫）、『決定版 属国 日本論』（PHP研究所）ほか著書多数。

「2023年 『大恐慌と戦争に備えて 個人資産の半分を外国に逃がす準備を！』 で使われていた紹介文から引用しています。」