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Amazon.co.jp ・本 (224ページ) / ISBN・EAN: 9784413037914
みんなの感想まとめ
経済の構造や市場の特性を深く掘り下げた本書は、韓国と日本の資本主義の違いを鮮明に描き出しています。特に、韓国の企業が政治力と市場独占を背景に収益を拡大している一方で、日本は過当競争によって企業の成長が...
感想・レビュー・書評
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アメリカ、韓国型の資本主義「政治力及び市場独占により、企業の収益が拡大している国々」と日本型の資本主義「市場が過当競争で、企業の収益が拡大しにくい国々」を対立軸にしながら、
韓国経済と日本経済を比較。
メディアで報じられることをデータに基づいて解説してくれる。メディアの一面性を指摘してくれます。
ここ10年ほどの韓国・日本の輸出輸入をデータに基づいて客観的に知りたい人にはお勧めしたいです。詳細をみるコメント0件をすべて表示 -
図書館
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3
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寡占化によって韓国の大手輸出企業が国民を相手に高く製品を販売し、人件費などを抑制し、ウォン安でグローバル市場においても勝ち組になると、株式を持つ外国人に巨額の配当金が支払われる。
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三橋貴明氏の
『本当はヤバイ!韓国経済―迫り来る通貨危機再来の恐怖』
http://booklog.jp/item/1/4883926001
『トンデモ! 韓国経済入門』
http://booklog.jp/item/1/4569696597
を読み返した後に一気読み。
前2作は、文章があまりにも「着色」されている為に、非常に読みづらかったが、本書はその欠点を大きく改善し、非常に読み易くかつ説得力のある文章に変身している。
韓国はIMFによるグローバル経済化による「犠牲者」であることが、わかり易くかつ、丁寧に解説された良書です。 -
「韓国は反面教師として多いに学ぶべきである」という文章に納得する内容だった。とりあえず、ウォン安などによりサムスン、現代、LGの経常利益が増えても韓国の国民は全く恩恵を受けてないのが一番の理由。
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なぜサムスンが凄いのかわかりました。
サムスンの成長は韓国国民の賃金抑制によるもの。
需要を喚起するためには、一部に富を集中させず、国民に所得を分配しろと。
日産だけが回復して、下請けが泣いてるのと一緒ですね。
納得です。
経済に興味がある方は、一度読んでみてはいかがでしょうか。
オススメです! -
デフレとは、供給力が需要に勝る状態であり、インフレとは逆に需要が供給力に勝る状態を言う。
よって、デフレ時とインフレ時とは、とるべき経済政策は真逆である。増税はインフレ時の対策であり、デフレ時は増税あるいは政府の積極的な財政出動が必要である。きわめて真っ当な議論と思えるが、これは違うとする経済学者の反論を聞きたいものである。 -
韓国は国内寡占化で国民物価高い。さらに円安も影響されている。
cf;日本はデフレだが、国民は得をしているのではないか?
・効率化の果て、ウオールマートは敵を駆逐、結局その地域の雇用を失う。 -
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デフレ対策をいっこうに行わず、浮上できない日本。
その一方で韓国の快進撃の報道をよく見る(聞く)ようになった。
しかしその実態は?
面白い本です。 -
H 21.3.7読了。韓国経済についての考え方がよく分かるようになった。
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韓国国民がなぜサムスンを嫌っているのかがこの本を読んでようやくわかりました。
新聞やテレビでは教えてくれないことを教えてくれる本でした。 -
三橋先生の舌鋒は鋭い。自分を大きく見せる中身のない風船が割れる日はそう遠くないように思います。ほんとに反面教師なんですね。
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日本経済の強さを再確認。
資本財という単語を初めて知った。
満足度8- -
資本主義とはいったい誰のためのものなのか?
誰かが得をすると誰かが損をするという当たり前のことに気が付いた。
グローバルスタンダードではどこでモノを作っても同じものができる仕組みなので、人件費が低いところが勝つに決まっている。
しかし、本当にどこで作っても同じにできる製品だけで社会がまわっているのだろうか?
答えは『否』である。
自称経済評論家が韓国を見習えというが、輸出に頼っている韓国と内需が見込める日本とでは同じ経済政策が行えるはずがない。
小泉政権下でのタクシー規制廃止の結果も無残なものだった。
まず、デフレ対策を取らなければならない。
お偉いさん(笑)方は日本をつぶしたいんでしょうかね。
そして日本国民は政治家をバッシングするくせに結局任せっきりだなと改めて思った。
あと、TPPを推進してる政府・識者は耳触りの良い言葉で誤魔化してるだけで全然科学的でないな。
追記(覚書) 付加価値の話についてウォシュレットの話があった。これは資源の少ない日本において重要な要素であることがうかがえる。
韓国・中国でコンシューマーゲーム産業が成長せずオンラインゲームが特化している理由もとても納得できた。
米国の医療体制が消費者にとって不利益な部分が多すぎる。TPPによってその流れが日本に流入する可能性があると思うと安心して病院に行けなくなる。
GMによってアメリカの鉄道文化が廃れたと思うとうすら寒いものを感じる。 -
サムスン、LG、現代自動車、輸出企業が営業利益を大幅増加! しかし、それは社員の給与に使われることはなく、国内での投資にもほとんど使われない。 ではどうなるかというと、その多くが海外株主配当へ回るという…。マイナスの意味でスゴイ状況。全くうらやましくない。
日本の反面教師「韓国」経済の現状を明確な数値データによって解説、そこから日本経済の取るべき道を探りだす。GJ !です。 -
この人の本は本当に頭の整理になる。
で、韓国の話とは関係ない内容もあるけど
備忘録で記載。
・アメリカの医療対GDP比率で16%に達しており
OECD諸国では極端に大きい。日本は8%でG8では一番低い。
・その割に公的支出は8%未満で極端に少ない。
・アメリカの医療費が高い理由は下記のとおりである。
・訴訟社会アメリカで医師が医療損害保険に
加入しなければならない。
・医療費に統一価格がない
・国民健康保険がなく病院が請求する仕組みが保険会社
毎に違う
・アメリカの医療保険会社は重い疾患に被保険者が
罹ったことを理由に今までは支払い対象から除外できた。
・また治療に上限設定も可能だった。 -
TPPの負の面に気付かされた。メディアの裏を読むという姿勢は重要。
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