日本経済 本当はどうなってる? (青春新書インテリジェンス)

生島ヒロシ 岩本さゆみ

• 青春出版社 (2024年5月7日発売)

作品紹介・あらすじ

「日経平均株価」史上最高値を更新！　32年連続「対外純資産」世界一…なのに、我々国民はその恩恵を感じられないのはなぜ？　ＧＤＰが世界４位に転落！　政府の借金1200兆円突破！…でも、それほど悲観しなくていい理由とは？　この物価高・円安はいつまで続く？　などなど、気になる経済ニュースの疑問を、　ＦＰ(ファイナンシャルプランナー)の資格を持つパーソナリティと、元為替ディーラーの“お好み焼き経済学”者、ラジオでも大人気のコンビが解き明かす、日本経済「超」解説書。

感想・レビュー・書評

[ベルゼブブさんの感想 · 2024年10月12日]

先輩トレーダーから言われた。「株を買うなら、戦争があろうが天災があろうが、そのために株式市場が何か月あるいは何年も休場になろうが、それでも保有し続けられる銘柄にしろ」

[匿名希望さんの感想 · 2024年9月3日]

生島ヒロシさんが経済学者の岩本さゆみさんと経済討論。
全体のGDPでなく1人あたりのGDPが大切というのは、わかる気がします。またスイスや北欧諸国は租税回避地として側面があり、そういった国の資金が流れるから、結果として一人当たりのGDPも上がるという仕組みは初めて知りました。
消費税ありきの財政政策や、日本の借金の問題も上手く、財務省に操られてる感もあるきがしますね。
消費税は打ち手の小槌は、庶民の生活なんて、政治家にはそんなものなのだろうなと。
健康への投資は大切ですよね。

[YAJさんの感想 · 2024年5月21日]

　為替ディーラーとして名を馳せた経済評論家と生島ヒロシ氏との対談。
　”お好み焼き経済学”は、対談相手の生島さんがつけた、絶妙のキャッチ（岩本さんが京都のお好み焼き屋に嫁いだこともあり）。庶民目線で、分かりやすく経済を解説、という売り文句だ。

　主張は、森永卓郎が『ザイム真理教』、『書いてはいけない』などの著書で繰り広げた論調、あるいは映画『君たちはまだ長いトンネルの中』の主張を、より精緻に、資料根拠も示しながら論じたもの。

　とはいえ、生島氏が言いたいこと、推している論を裏付けるためという、ある意味で、”御用学者”となっている気がしないでもない。
　岩本氏の所属が生島企画……（←生島さんが経営するタレント事務所）。　そのあたりは、さっ引いて読む必要はありそう。

　とはいえ、参考になることは多い。マスコミ報道、政府発表などを別の角度から見る目を養える。

[英語学習者さんの感想 · 2024年5月12日]

思ったより内容が濃く、2人の会話形式で綴られており、面白い。金融知識書として保持しておきたい。

[ke11503kさんの感想 · 2026年2月7日]

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報道で取り上げられていたのが、IMFの最新予測の中でも「実質GDP」ではなく「名目GDP」だったため。
名目と実質の違いですが、名目GDPと言うのは物価変動の影響を踏まえた数値です。それに対して物価変動の影響を取り除いたものが実質GDPとなります。
例えば、名目GDPがこれまでと比べてある時点で2倍になったとします。確かに数値としては2倍になったとしても、そのままの経済規模が２倍になったかどうかは名目GDPでは分かりません。というのも、名目GDPはモノの値段が上がれば、たとえ経済規模が大きくなっていなくても数字が大きくなってしまうからです。そこで物価変動の要素を取り除いた実質GDPを見ることで、実際に経済規模がどれぐらい成長しているかを把握するわけです。
2023年のドイツの消費者物価上昇率は6%、かたや日本は3%でした。そのため名目GDPであれば物価上昇率が高いドイツの数値はかさ増しされます。
そして、IMFの報告書は米ドルベースとなります。日本のGDPが同じ633兆円であっても、円安時は633兆円÷ 149円=4.2兆ドルとなり、ドル換算では目減りしてしまいます。対して、例えばコロナ感染症が確認されWHOがパンデミック宣言をした2020年3月のドルの最安値101円で計算すると、633兆円÷101=6.2兆ドルとかさ増しされる、と言った具合です。つまり、名目GDPでは物価と為替変動の影響があって、実際の経済状況の正確な把握がしにくいんです。

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生産年齢人口一人当たりの成長率で見てみると様相はずいぶん異なっていて、特にサブプライム危機以降の2008年から2019年までを見れば実は日本が１番高いと言う結果です。

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1990年代から現在に至るまで、一人あたりのGDPで１位はルクセンブルク。国土は2586kmと神奈川県と同じくらいの面積で、人口は60万人を下回る小国。
ルクセンブルクはベルギー・フランス・ドイツに囲まれていて、極端なことを言うと、昼間は他国からルクセンブルクに来て働き、夜は自分の国に帰るような人が多いのが特徴です。そうなると、「国内」総生産であるGDPはルクセンブルクにカウントされますが、人口は他の国としてカウントされますので、一人当たりのGDPは高くなると言う特殊事情はあるとされています。

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３位のアイルランドは、イギリスの隣にある島国で、北海道と同じくらいの面積で、人口は400万人程度。ユーロを導入しており、それがきっかけで海外からの投資資金も流入している。英語圏でもありながらユーロ市場にアクセスができる。
何より法人税を低くしていることが大きい。ルクセンブルクも同じですが、アップル・グーグル・メタはアイルランドを、アマゾンはルクセンブルクをタックスヘイブンとして利用。節税対策として多国籍企業がルクセンブルクやアイルランドに拠点を置き、そうした企業のお金が経由していくためGDPは国民所得に対して過大評価されると言われている。

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アベノミクスのスタート時点では、異次元の金融緩和として円安となれば輸出拡大となって企業収益が増える。そうすれば、賃金もアップして、物価上昇目標の２%も達成できる、と言うシナリオでした。

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日銀が物価や成長率などの見通しを公表する、通称「展望レポート」では、円安が日本経済に及ぼす経路として、主に５点を挙げている。
➀輸出企業のモノの輸出数量の増加
②国内企業の➀を通じての収益増加
③サービス輸出の増加（インバウンドなど）
④所得収支の改善（海外投資による受取増）
⑤輸入コスト上昇による国内企業収益の下押し・消費者の購買力の低下

➀②については、2010年代の半ばまでに主要の輸出企業が生産拠点の海外シフトを進めた結果、モノの輸出は減少しています。上場企業のうち製造業で海外現地生産を行う割合は1896年には3割程度だったものが2010年代には7割となっています。製造工程の1つで、加工型製造業（金属やプラスチックなどの原材料から目的の形へ設計図に従って製造する業種）だけを見れば、既に2000年代の初頭に７割近くになっています。
日本国内で製造してそれを外国人輸出して売ると言うビジネスモデルではなくなっている。

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日本国内で製造して、それを輸出するような貿易で儲けるよりも、海外にお金を投資して、現地で稼ぐ日本人や日本の企業が増えてきたということ。

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購買力平価を端的に示すものに、「ビッグマック指数」というものがある。
ビックマック指数は英国ロンドンで１８４３年に創刊され、今でもグローバルエリートを中心に世界200ヶ国以上で読まれている老舗政治経済誌「エコノミスト」が発表しているもの。ビックマック指数のほかにも、購買力平価ではスターバックスの「トールラテ指数」などもある。

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エコノミスト誌が2023年８月に公表したビックマック指数を見ると、日本のビックマックの値段は４５０円、アメリカはドル。ビックマックは世界で同じ品質の商品のはずなので、日本の４５０円とアメリカの5.58ドルの価値は同じでないとおかしい。ということで、450円÷5.58で計算すれば、ドル円為替レートの理論値を算出することができる。この場合、１ドル80.65円が購買力平価の均衡する為替レートとなる。
公表された実際の為替レートは１ドル＝142.08円でしたから、ビックマック指数で換算すると、円は43.24％ドルに対して過小評価されている。

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内閣部は2022年1月の「中長期の経済財政に関する試算」の中で、インフレが将来の政府債務残高（対GDP比）に与える影響として、実質経済成長率が前年比+2%弱程度、消費者物価か同じ２%程度で推移した場合、2031年には対GDP比の債務残高は168.3%まで低下すると試算しています。主要国並みとは言えませんが、現状のような物価上昇=インフレと経済成長が継続するなら、将来的には債務比率が低下していきます。

８３【60年償還ルール】
端的に、６０年から逆算して時間を区切り、徐々に少なくする減債をしながら、償還させる発想。
「６０年償還ルール」は日本独特の慣習で他国には存在しない。
他の主要国は、「財政黒字になれば償還（明示的なルールなし）」
主要国の債務管理政策を見ると、財政が黒字化、つまり税収が増加したときなど財政に余裕があるならば償還すればよい、という非常に緩いルールになっている。

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６０年償還ルールがなければ、この償還費を計上する必要はなくなる。
グローバルスタンダードに則れば、国債費25兆2503億円のうち、債務償還費である16.8兆円は本来計上しなくても良い。

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海外のトレーダーやディーラーの考え方としては、日本の政府債務の裏側にはほぼ同額の国内の民間資産がある。日本の国債の残高が1200兆円越えと言うのは、言うなれば日本国民は生まれながらにして1200兆円越えの資産を持っているのに等しい。資産と負債、両面で見るべし。

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１0年で税収全体では26.3兆円増え、1.6倍となりました。この間、日本の経済規模も拡大しましたので、税収その分大きくなると言うのはわかるのですが、それぞれの税収が同じような増加率で増えているならばだしも、内訳を見ると所得税税収は1.5倍、法人税収は1.7倍なのに、消費税収だけが2.2倍に伸びている。

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年金額180万円（月額15万円）の方が10年繰り下げれば、1.84倍ですから、75歳からの年金額は331.2万円（月額27.6万円）になる。ちなみに60歳に繰り上げると136.8万円になります

[hori2221さんの感想 · 2025年2月1日]

まずまず。
個人資産については、自分自身で考えて管理が必要。国を信じ切ってはいけない。

[yaszさんの感想 · 2024年7月31日]

今年(2024)５月に発行された本で、法改正等を踏まえた最新の情報をもとに、ファイナンシャルプランナー生島氏と元為替ディーラー岩本女史による対談本です。生活から経済に至るまで、普段私が思っている疑問に対して優しく解説してくれています。

特に岩本女史の経済にコメントは、ディーラー時代の経験を活用して、海外の情報をもとに解説されているのが興味ありました。また、個人事業主でもある生島氏が実践している、相続対策についても普通とは変わっていて参考になりました。

以下は気になったポイントです。

・日本の報道で取り上げらrているGDPに違和感があるのは、IMFの予測の中でも「実質GDP」ではなく「名目GDP」であるから（p１７）名目GDPでは、物価と為替変動の影響があって、実際の経済状態の正確な把握がしにくい（p１９）生産年齢人口１人あたりの成長率で見ると、様相は変わってきて、日本はサブプライム危機以降の2008年から2019年までを見れば、実は日本が一番高い（p２５）失われた何十年と言われるが、日本企業はちゃんと儲けている（p３６）

・自国の輸出にとって都合がい良いのは通貨なので、ドル安志向（円高、１ドル＝１００円割）の水準が、トランプ政権には心地良かった（p６３）

・2015年の段階で英国政府は欧州以外の相手国では唯一日本を「同盟国」と指定し、2017年には日英安全保障宣言に合意していて、現状は英米日という「新三国同盟」の状態にあるかもしれない（p６７）

・エコノミスト誌が2023年８月に公表したビックマック指数を見ると、日本のビックマック指数の値段は４５０円、アメリカは5.59ドル、これで計算すると「ドル円為替レートの理論値」が計算できる、この場合は１ドル＝80.65円が購買力平価の均衡する為替レートになる。この時の実際の為替レートは１ドル＝142.08円なので、円は43.24%ドルに対して過小評価されていることになる（p７２）

・1944年に戦時補償債を除く政府債務総額は国民所得比の２６６％だったが、1946年には３分の１に減少している、その後もインフレが続いて結果的には、債務比率は１０％台になっている（p７９）卸売物価は、昭和20年を100とすると、昭和23年には「1648」昭和25年には「2801」になっている（p８０）この間、国民は高額の財産税を課税されてそれが政府債務の償還に充てられた、戦時補償債は事実上打ち切り（内国債のデフォルト）となり企業も含めて国民が被害を被った。政務債務が削減すればいいのではなく、一般国民の生活が最優先、政務債務の縮小はその上での話となる（p８１）

・日本には６０年償還ルールがあるので国際残高約1000兆円の1.6%に相当する償還費を計上しているが、グローバルスタンダードに則れば、国債費25,2兆円のうち、債務償還費である16.8兆円は本来計上しなくていい、つまり借金の額が多く見積もられている（p８６）国債の信用リスクを測る金融商品（CDS)は、2024年2月25日現在、スイス:7.48、米国:36.02、イタリア:71超、に対して日本:22.14、中国：62.19、インド:82.88である（p８９）

・ピケティが言っているのは、消費税増税は正しい方向ではない、紙幣を増刷しても増えたお金は、資産や不動産のバブルになるだけで、一般の人への恩恵にはならない、物価のインフレを起こしたいのであれば、賃金を増やすべき、といった指摘をしたのが印象的であった。（p９４）

・一般会計と特別会計では重複している金額もかなりあり、そうした重複と国債の借換債を除いた純計ベースを見ると、令和４年度当初予算では、歳入271.5兆円、歳出は269.7兆円となっている、一般会計では見当たらなかった健康保険、国民年金などの保険料（47.9兆円、租税収入:70.1兆円に対して、）が特別会計と合わせれば歳入に入ってくる。（p１００）

・年金については、繰下げで受給した年から１２年以上長生きすると、６５歳から受け取った時よりも総額で多くなる。７０歳で受給したら８２歳以上である（p１３５）

・不動産を所有して人に貸したり売ったりする時、個人でなく法人として（奥さんを社長にして）行っている。メリットは「損失を１０年間繰り越せる」（p１４０）相続対策にも使える、法人化することで個人の相続財産の割合を減らすことができる（p１４１）

・贈与税は１１０万円を超えてからかかる、１２０万円贈与したら課税額は１０万円で贈与税は１万円、2023年から暦年贈与の相続財産への加算期間が３年から７年に延長された、つまり相続が発生した時点から遡って７年間の贈与は相続財産に加算する。なのでずっと非課税枠で贈与していても７年以内の贈与財産は相続財産に足されてしまう、そのようにように看做されないように贈与税を払っている（p１４５）

・老後資金としては、６５歳までに4000万円貯めることを目標にしましょう、と言っている（p１５０）７５歳をめどに積極的な運用はやめ、債券などの安定運用にシフトするのが良い。（p１５９）金（ゴールド）は、円高の方が安く買える、2024年以降のドル安局面になった際に、海外市場の金価格の上昇よりも円高のスピードが速いはずなので、良い買い場になるだろう（p１７２）

2024年7月30日読破
2024年7月31日作成

[mitpapaさんの感想 · 2024年7月4日]

おはよう一直線でいつも聴いてますが、お好み焼き経済学分かり易いです。
森永氏ほどはあまり悲観的過ぎず、日本経済は意外と大丈夫な気がして来ます。

[はるきさんの感想 · 2024年6月30日]

新聞で紹介されていて、気になり購入

経済成長につながるようなバランスの良い分配に目を向ける

トランプ政権　アメリカファーストのたドル安志向になる

円高は急激に進む1ドル100円程度が妥当

消費税は価格に埋没しやすい税金→どの財源使われるか不透明

年金　繰り下げで受給した年から12年以上長生きすれば、65歳から受け取った時よりも総額で多くなる

働けるうちは働いて、いよいよ働くのが難しくなってきたら年金をもらう

今回は違う　という言葉を頻繁に耳にするようになったら要注意、極端な楽観論が出てくると相場もピークに近い

円高のフェーズに入ったら金を購入

健康への投資が大事　　体心技　体が大事


お金の損失は健康であれば後から取り戻せる
健康の損失はいくらお金を積んでも取り返せない


過酷きわまる外的条件が人間の内的成長をうながすことがある

朝の来ない夜はない。夜明け前が一番暗い

[ペヨンさんの感想 · 2024年6月7日]

30代課長職についたばかり
社長に勧められて読んだ本

たまたま社長が何かを呼んでたので声をかけたところ、絶賛の評価と共に本を紹介してもらった

壮大なビジョンや目標を社員に伝える立場の社長として、日本経済はマスコミが言っている悲観的な面ばかりではない！別の角度からの情報も仕入れておくべき。と言っていた。

初めは何を言っているのか。と疑問に思った。私自身が、GDPはドンドン抜かれるし、借金大国日本！円安！年金貰えるの？大丈夫？少子高齢化でドンドン海外に流出しているのでは？といった悲観的な評価を持っていたからだ。(経済が苦手であまり深い情報持ってないのもあるけど)


本書は元為替ディーラーと現役FPが対談方式で書かれている本で、内容がスッと入ってきます。
図表、グラフも出ていてぱっと見でわかるところも◎
政府が出している数字にはカラクリがあることがわかります。意外と日本は資産持ってる。
国債だって90%以上国内で調達されていると知った。(本書では家族麻雀、負けの込んだ夫に妻が借金してる、と表現していてなるほどなと思った)

結論、読んで良かったことともっと深掘りしてカラクリの裏側を知りたいと思う。

[Ayaさんの感想 · 2024年5月28日]

内容は初心者向きではなく、ある程度の経済の基礎知識がないとついていけないかもしれない。

[まーるさんの感想 · 2024年5月18日]

親友に借りて一読した。
対話形式で読みやすい。
以下は印象に残った内容。

◆ビッグマック指数
日本450円　米5.58$
同じ値段なら1$80.65円じゃないとおかしいね。
円高方向への調整は視野に入ってくる。
（日本でのビッグマックの値上げも考えられる。）
（米でのビッグマックの値下げも考えられる。）

◆退職金は繰り下げられるなら繰り下げて受給。
繰り下げで受給した年から12年以上長生きすると、65歳から受け取った時よりも総額大きくなる。

◆イデコやってて良かった。
今後も満額で。定期的に商品見直し。
イデコと退職金の受給は同じ年にしない。

◆米大統領選挙とダウ急騰率
選挙年　5.9%（2016,2020,2024年）
＋1年　5.7%
＋2年　2.3%
選挙前年　16.5%
ダウと日経平均は基本連動。
選挙前年には支持率上げるため金融対策で株価上がる。

◆1番リターンが良い投資先は「健康」への投資
病気の8割は「鼻」と「口」から入ってくる。
口腔ケア大事。
歯失うと認知症↗︎歯周病あると糖尿病や血管リスク↗︎

著者プロフィール

生島ヒロシ：1950年宮城県気仙沼市生まれ。フリーアナウンサー。米カリフォルニア州立大学ロングビーチ校卒業後、TBS入社｡1989年に独立し、(株)生島企画室を設立。1998年から続くTBSラジオ系『生島ヒロシのおはよう定食・一直線』をはじめ、テレビ、イベント司会、講演など幅広い分野で活躍中。『70代現役！「食べ方」に秘密あり』（小社）刊を初め、著著多数。

「2023年 『70歳からの「貯筋」習慣』 で使われていた紹介文から引用しています。」