商業化する大学 (高等教育シリーズ 127)

宮田由紀夫 デレックボック

• 玉川大学出版部 (2004年6月25日発売)

感想・レビュー・書評

[hiroo1969さんの感想 · 2013年3月20日]

著者は71年から91年まで20年間もあの世界のトップに君臨するハーバード大学の学長を務めた。
「スポーツ」、「研究」、「教育」の様々な分野で商業化（＝本来の活動の成果を売って金儲けしようとすること）が進んでいる。（事例として紹介されたアメリカにおける大学スポーツの実態には驚いた。日本では「箱根駅伝」が思い出されたがレベルが違う！）
莫大な資産をもつハーバードの元学長自らが言っているとおり、“それはハーバードだからそう言えるんでしょ、我々（いわゆるランクが低い大学）は商業化の機会に乗るしかない（意訳）”の状況もわかる。

「大学はすべての活動分野で過度の商業化の兆候を見せているが、（中略）どの分野でもこの傾向はまだ逆転不可能ではない」
「大学は重大な分岐点に近づいている。大学は商業化に対し、より有効な歯止めを作りそれを実行するために懸命に努力することができる」（p199）

肝に銘じたい。

[denon_sengaiさんの感想 · 2012年7月27日]

ハーバード大学学長経験者でもあるボックは、本書で大学が行う諸活動（スポーツ・科学研究・教育）の成果を販売して利益を生む「商業」の側面に着目した。

企業家のような教員・大学当局が、過度に商業を事業としたり企業的管理を行ったりすると、真実・知識の探求を損なったり、大学の威信や信用を損なう可能性があるとした。歴史的には、20世紀初頭から商業化の傾向が見え始め、シカゴ大やペンシルベニア大では、学生募集広告を掲出したり、広報課を設置したりするケースもあった。とりわけ古典的でユニークなのは、フットボール・バスケットボールによる大学間競争を、関係者・一般大衆が観客として熱狂し、商業に結びついたことである。この大学のスポーツビジネスは今も盛んであると共に、課題で在り続けている。

本格的な商業化の波は、1980年代からはじまる。この時期から始まった現在に至る急激な政治経済社会の変化は、大学も巻き込んだ。本書での言及は無かったが、「知と学問の公的体制からアカデミック・キャピタリズム的体制への転換」を連想した。大学の商業化の原因は、ネオリベラリズム（新自由主義）と呼ばれる経済政策の中で、NPMを含めた市場原理・競争原理の適用が強調され、大学における研究・教育の内容と経済社会のニーズとの適合性が求められるようになった変化と見ることもできよう。

大学における商業化の進展は、多額な報酬を得る機会が従来になく増大する状況を招く。またそれは大学の教育・研究以外の領域では有効とした。

科学研究の視点でみると、その目的のために研究資金や資源を維持拡大するために、研究者は連邦・州・民間の外部資金をめぐって競争しなくてはならなくなった。その結果、市場努力ないし擬似市場努力を余儀なくされた。

教育の面では、企業内での人材育成する余裕がなくなり即戦力を求め、職業教育を重視し、社会人対象とした通信教育やオンライン上の「大学」の例も見られるようになった。大学に対して実用的・職業志向的教育が求められていることを意味する。しかし、学生自身が大学で何を学ぶべきか理解しておらず、学習に偏りがでることも考えられる。ただ、ウェブ上の大学の評価は、競争があれば質が向上する余地がある。

こうしたことは、市場における教育研究サービスと対価との交換による資金獲得という形態を意味する。大学が公共のニードを判断し、目的設定し、それを提供する活動に変化した。大学において、商業化を取り入れることで有効に機能する面が確かにあるが、他方で負の面が伴う。それを無視した行き過ぎた商業化は危険だ。大学の理念を保持するために、商業化とのレリバンスを考える必要があろう。

大学が商業化し過ぎるのはあまりよくない。信望・信頼・信用が欠如することにより、大学コミュニティへのダメージが大きくなる。これを防ぐためには仕組みづくりが重要となる。ただ、それはガイドラインの制定くらいでは不十分であり、学長や学部長を支援するシステムが必要となる。例えば、大学価値を守る行動を支持する理事を監査することや、商業的活動の立案と監視に対して教員も関与することが挙げられる。大学のアライアンスによる協定も有効。商業化による課題解決でなく、商業化の何らかの影響を認識した予算を組むことが望ましい。

著者プロフィール

宮田由紀夫（みやた　ゆきお）
1960年　東京生まれ
1983年　大阪大学経済学部卒業
1987年　University of Washington (Seattle) 工学部（材料工学科）卒業
1989年　Washington University (St. Louis) 工業政策学研究科修了
1994年　同経済学研究科修了（経済学Ph.D.）
大阪商業大学、大阪府立大学勤務を経て現在、関西学院大学国際学部教授

専　　門　産業組織論、アメリカ経済論
主な著作
『アメリカにおける大学の地域貢献─産学連携の事例研究─』中央経済社、2009年。
『アメリカのイノベーション政策─科学技術への公共投資から知的財産化へ─』昭和堂、2011年。
『アメリカの産学連携と学問的誠実性』玉川大学出版部、2013年。
『アメリカ航空宇宙産業で学ぶミクロ経済学』関西学院大学出版会、2013年。
『暴走するアメリカ大学スポーツの経済学』東信堂、2016年。

「2019年 『アメリカにおける国家安全保障と大学』 で使われていた紹介文から引用しています。」