深刻な報道被害の要因を明らかにし、克服の方途を提示する。報道機関19社及び警察庁へのアンケートと回答全文、報道倫理綱領試案を付す。
著述家。松本サリン事件の被害者。現在、犯罪被害者や講演活動を全国各地で行う 「2010年 『大澤真幸THINKING「O」第3号』 で使われていた紹介文から引用しています。」