資本開国論 新たなグローバル化時代の経済戦略

  • ダイヤモンド社 (2007年5月31日発売)
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Amazon.co.jp ・本 (336ページ) / ISBN・EAN: 9784478001301

みんなの感想まとめ

日本の経済の現状と未来を鋭く分析し、新しい産業への転換を促す内容が展開されています。特に、1990年代以降の企業価値の低下や労働生産性の低迷の原因を明らかにし、古い製造業から金融やソフトウェアといった...

感想・レビュー・書評

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  • まあワンパターンな主張ですよね。野口先生はすべての本で書いてあることが同じ。新しい検証はないのでしょうか。

  • 売却済

  • 1990年代に日本の企業価値は、大きく低下した。本書に示されているように、グーグルの従業員一人当たり時価総額は、日立製作所やNECの180倍以上だ。

    日本の労働生産性もG7諸国で最下位である。その下人は労働者が無能だからではなく、本書も指摘するように、効率の悪い古い製造業が淘汰されず、収益の高いサービス業に資本・労働が移動していないからだ。こうした改革には、新しい人材と新しい資本による企業が必要だ。

  • 「超」文章法などの著作で知られる野口悠紀雄さんの著書。
    簡単に言いますと、資本を外国(主に先進国)から導入して、経済を活性化していけば、賃金上昇や生産性上昇などの波及効果が生まれるのではないかという提言。そのためには、外国からの資本の導入が不可欠だ!!イギリスやアイルランドを見習えというような内容です。そして、コモディティになるような製品を作る製造業から、付加価値を生み出す企業を日本に誕生させろというように締めています。

    日銀の金融政策は、円高を嫌う日本の輸出志向の製造業とか、円高になることによってアメリカの国債の価値が目減りするのを嫌う日本のお役所のせいという記述にはうなずけます。
    メディアは、円高などと言っていますが、事実日本円は他国の通貨に対して円安です。

    そして、著者の誤算だったのかなと思えるのが、三角合併の失敗。
    日興コーディアル証券の一件だけとは、正直がっかりされているでしょう。

    三角合併は、日本の小売業や建築業界などに対して行われるべきです。非常に生産性が低いし、小売業に関して言えばオーバーストアだし。
    公共事業の削減によって、建築業界はやっとボディーブローのように効いていますが、今までが異常ともいえるような受注状況だったわけで、それを考慮すれば、普通になったと考えていいかと思います。
    建築業界の労働人口に占める就業率は一割ですが、その半分ぐらいでいいと個人的には思っています。その分を、これから不足するとされる福祉業界に振り分けられば、日本はいい方向へと少しは進むのではないでしょうか?

  • 080430読了
    070723に購入してから9ヶ月かけて読み終わったことになる 笑

    購入した当初は内容がわからず、敬遠していたが経済についての
    基本の本などを読んでから読んでみると理解度にかなり差がついた。

    ほんとうにおもしろい。

  •  日本の経済指標が近年なぜ低下しているか分析し、“新たな躍進のため、いま必要な戦略は何か”説くというもの。現状分析については以前読んだ『人々はなぜグローバル経済の本質を見誤るのか』と似たような結論で、企業の利益が上がっているのに給料が上がらない理由は「要素価格均等化定理」で説明している。しかし同じような話が繰り返し出てくるので中身は薄く、2日で読了してしまった。

     将来に向けた分析は「製造業から脱却して金融やソフトウェアなどの新しい産業を育成すべき」という主張を繰り返しているのみ。製造業がコモディティ化に陥るのにそれらの新産業が将来そうならないと考える根拠は示されていない。

     違和感があるのは、著者が産業を利益でしか計ろうとしていない点だ。つまり、お金を稼ぐ手段としての側面しか見ていない。しかし製造業は、社会が必要とする物資を供給するという役目もあるだろう。金さえあれば何でも外国から買えるとは限らないのだ。

     その問題は、最初にコモディティ化した商品である「食糧」について顕在化している。日本は経済的発展の過程で農業から工業へと産業の中心をシフトさせたが、食糧自給率の極端な低下がどのような危機を招くか、今まさに実感させられている。

     こういう反論を警戒したのか、著者は新産業を育成せよと主張し古い産業を延命させる政策への批判は繰り返しているものの、「製造業をやめるべき」とは書いていない。慎重にそういう表現は避けたのだろう。だが、遠回しにそう語っているとしか思えない。



  • <body>
    コモディティ 差別化特性がないために値下げ競争に陥りやすい製品やサービス <br>
    大変化<br>
    <ul>
    <li>社会主義の崩壊で労働力の増加</li>
    <ul>
    <li>製造業が中国をはじめ低賃金国に移る</li>
    </ul>
    <li>IT革命により、通信費が限りなくゼロになる</li>
    <ul>
    <li>業務を海外にアウトソース offshoring call center in India</li>
    <ul>
    <li>コールセンター、バックオフィス業務、ソフトウエア開発、専門業務(CT診断、遠隔医療)</li>
    <li>日本語の壁、企業の閉鎖性</li>
    </ul>
    </ul>
    </ul>
    <br>
    産業構造を古いタイプのものづくり中心の構造から、中国ではできない高度な経済活動を行えるような構造に転換させなくてはならない。
    </body>


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著者プロフィール

1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業。64年大蔵省入省。72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授(先端経済工学研究センター長)、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て2017年9月より早稲田大学ビジネスファイナンス研究センター顧問。専攻はファイナンス理論、日本経済論。ベストセラー多数。Twitterアカウント:@yukionoguchi10

「2023年 『「超」整理手帳 スケジュール・シート スタンダード2024』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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