日本人がグローバル資本主義を生き抜くための経済学入門 もう代案はありません

著者 :
  • ダイヤモンド社
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レビュー : 162
  • Amazon.co.jp ・本 (240ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784478017159

感想・レビュー・書評

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  • ブログで散々書いてきたことのまとめみたいな本ではあるのだが、本としての筋立てもよくまとまっていて、現在置かれている状況をわかりやすく説明しているとは思うが、結論は、賛否分かれそう。自分はどちらかと言えば賛成派だけど、少し極論であるとは思う。例えば雇用が流動的になっても、結局、日本人のいらない人はいらないって状況は変わらない気が…。若手を移民で補充とか言うならなおさら。そこを最低限のセーフティーネットでカバーってのは少し無理があるような。だからと言って、その更なる代替案も自分も思いつかないけど(笑)。

  • 外資系金融機関に勤めて、傍らで金融日記というブログを運営する筆者による経済学の本

    現代の諸問題について述べるイントロから始まり、マクロ経済の理論、そして現代経済へのその応用、そして停滞する日本への処方箋まで、一気に述べている。

    特にマクロ経済理論の現代経済への応用について、異分野の著者が書くと漫画チックになりがちだ。しかし理論物理・計算科学に素養のある筆者により数式を用いた普遍的な理論構成となっており、その点が他のビジネス書と大きく違う点だ。

  • 経済学部で経済を学んでも閉鎖系の理論が多すぎて実体経済を解明するのには不十分過ぎます。
    この著書を読めば、その目の前にかかった実体経済への靄を取り払ってくれるでしょう。

    一物一価の法則、金利平価説、貨幣数量理論、比較優位、マンデル・フレミング・モデル、モラル・ハザードなどの理論に基づき、時代の潮流に沿った経済へアプローチしていく内容です。
    平易な文章で書かれていると同時に、著者ならではのユーモアの効いた言い回しや軽妙な語り口は学術的な内容を感じさせない程面白く、とても読み易いものになっています。

    非正規労働者に象徴される現代の格差社会や過剰な農業保護、ライブドアの堀江貴文氏や村上ファンドの村上世彰氏の異様な逮捕劇の背景などから日本の既得権益層の実態を暴いていき、著者の新たな提案は一読に値します。

  • 少しだけ難しい印象を受けた。

    やはり、勉強をしていがなければいけないなと感じた

  • 式が出てくるとわからなくなることが多々。ただ、非常に楽しく読めた 競争を作り出すこと 自由化 グローバル

  • なかなか面白かった

  • 経済について、非常にわかりやすく勉強になりました。代替案では、それを実行するためには具体的にどのようにするかが書かれていたらもっと良かったと思います。

  • 経済学の基本的教科書です。グローバリゼーション華やかなりし頃の本なのですが、グローバリゼーションは自然現象という主張は印象的。

  • ★市場が失敗する4つのケース
    1.規模の経済と独占企業
    2.外部不経済
    3.公共財の提供
    4.情報の非対称性
    この4つ以外のすべては自由な市場による競争にすべきと説く。
    所得税、法人税、消費税を10%フラットにする、年金の清算廃止、解雇自由化、農業自由化、道州制導入、教育バウチャー制度導入などドラスチックな政策提言が展開される。

  • 「グローバル化」などと言われて分かっているようで分かっていなかった自分のような人間には大変学ぶことが多かった。現代の日本を取り巻く諸問題(景気・雇用・税金など)について、分かりやすく解説してくれた。

    グローバル資本主義の本質は、国境を越えた自由競争にある。その競争の中から日本だけが部外者でいることは不可能である。その競争で生き残るためには、様々な規制や政府による不要な制限、既得権益を守るような法律をなくし、市場のメカニズムが機能するような方向に誘導してあげることである。

    市場のメカニズムは決して万能ではないが、市場が健全に機能することで多くの場合企業を、国民を、そして貿易を行う関係国も含めて豊かにすることにつながるのである。

    現在の日本ではそれが正常に機能しているとは言いがたい。例えば、会社における正社員の解雇規制である。正社員の解雇規制が厳しいせいで、企業は仕事のできない社員や働かない老人社員のクビをきることができない。そのせいで、若い人材を雇うことができず人材の流動性がなくなっている。技術革新や先進的な投資もできなくなっている。公務員も正社員も保護のされすぎで、競争原理が働かなくなっているのが問題である。

    失業は経済発展の中で起こる自然発生的なプロセスであり、不必要に保護するものではない。失業や倒産は社会を効率的にしていく原動力となる。しかし、政治による保護や規制が入ることで腐敗していくのである。

    GDP(=経済的豊かさの指標(所得・付加価値・購入と同等))を成長に向かわせるには、政府による財政出動ではダメである。政府による公共事業は税金を投入して行うわけであり、その財源は国債により賄われる。
    つまり、公共事業は将来の税金を先取りしているに過ぎないとも言える。最終的には増税で跳ね返ってくるのだ。まさに目先の対策である。

    農業、教育、医療にしても様々な保護や規制があるせいで、市場のメカニズムが機能せず消費者が不利益を被っている。これらの分野の規制を緩和し企業が参入できるようにするだけでイノベーションが起こり、生産性が向上していくことだろう。

    経済学には比較優位の原理があり、それぞれの国がそれぞれの状況に適した生産活動を行うことで、世界全体で効率的な生産が可能になる。それを自由貿易によりやりとりすることでwin-winの関係を築くことができるのである。日本のような国で農業や単純労働をやるよりも、教育・医療サービスや、高度な知識と専門性を要求される産業に特化した方が良いのである。

    大体、このようなことを学んだ。思えば、ホリエモン事件などは、旧体制の既得権益を持った人たちが、新規参入を認めないという日本社会の構図そのものだったように思う。不要な規制や保護によって、日本社会は非効率で元気の無い社会になってしまったということだろう。

著者プロフィール

金融日記管理人。恋愛工学メルマガ発行。

「2017年 『ぼくは愛を証明しようと思う。(2)』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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