日本人がグローバル資本主義を生き抜くための経済学入門 もう代案はありません

著者 :
  • ダイヤモンド社
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レビュー : 161
  • Amazon.co.jp ・本 (240ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784478017159

作品紹介・あらすじ

ユーロ危機、中国のバブル、アメリカ国債問題、デフレ経済…すべてがつながり、理解できる。そして示される経済学的に正しい日本の政策とは-。

感想・レビュー・書評

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  • ブログで散々書いてきたことのまとめみたいな本ではあるのだが、本としての筋立てもよくまとまっていて、現在置かれている状況をわかりやすく説明しているとは思うが、結論は、賛否分かれそう。自分はどちらかと言えば賛成派だけど、少し極論であるとは思う。例えば雇用が流動的になっても、結局、日本人のいらない人はいらないって状況は変わらない気が…。若手を移民で補充とか言うならなおさら。そこを最低限のセーフティーネットでカバーってのは少し無理があるような。だからと言って、その更なる代替案も自分も思いつかないけど(笑)。

  •  経済学入門として優れていると思う。私は数学がからっきしダメなので、大学での講義などでは全く分からないであろう原理原則がわかりやすく、理解できる本だと思った。
     代案はありません、に関しては、筆者の提案をそのまま今実行することは不可能だろう。考え方のヒントとしてインプットする事に価値があると思う。個人的には「おわりに」の文章に描かれる社会主義への羨望が印象的であった。なぜ資本主義のもとで成功した者が社会主義的な存在になっていくのか。その理由を筆者なりに解釈して述べている。
     この本で一貫して主張されるのは自助努力ではないかと思う。年金にしても何にしても、自らの身は自らで守るという原則が訴えられているように思われ、若い世代には厳しい時代になったな(年寄りみたいだがw)と感じてしまう。強い者だけが弱者を労り救うことができるのではないかと。昔のホリエモンが書いた本に通じるものを感じるが、結局は拒否をし続けた自助努力による自己防衛をしなくてはならない環境に今あるのだろう。ただしこの本では「金で買えないものは無い」とは言わず、むしろ「金には大した力が無い(故に社会主義的権力は羨望の的になる)」と言う。
     世界経済を読み解く経済学の基礎を学ぶと同時に、その世界経済で生きていく自分は何をどうすべきか、考えるきっかけになるだろう。

  • 一番心に残ったのは、「日本は年間3万人以上自殺する立派な自殺大国ですが、会社が社員をクビにできない日本にこんなに自殺者が多いのに、簡単にクビにできるアメリカで自殺者が少ないことをよく考えてみるべきでしょう。」
    という箇所。パワハラ、モラハラなんかも、アメリカでも十分多そうなのに、日本ほど社会現象のように聞かないのは同じ要因のように思う。

  • 金融工学が専門らしいブロガーが一般向けに書いた、経済学初歩解説+政策提言の(よくあるタイプの)本。
     市場原理をなるべく優先するサイド立場からの視点で、面白いところもある。が、経済学素人向けなら自説の主張が強引でも構わないと著者は思ってるのかもしれない。

    (感想)
    ・既存の大学教科書にある内容を、読者に分かりやすく噛み砕いているので、その部分は多くの人にとって有用のはず。
    ・反教科書と言いつつ教科書によっている部分も多いのは、ごく普通のことなので問題ないと思います。「反社会学」だってそうだし。
    ・プロフに外資系企業勤務ってあるけど、「外国の会社の日本支社に勤務してる」ってことですよね? 投資銀行勤務じゃだめなのかな。これはすごい脱線だけど。

    ・本書90頁の文章。
    《何といっても無限等比級数が出てくるあたりが何となく高級そうな理論に見えて、そのあたりが彼ら法学部卒業生を駆り立てるのでしょう。そんな東大法学部出身の彼らは、不景気になると得意げな顔をしてケインズの乗数理論を使って、瀬戸内海に何本も橋をかけたりしました。》
     こう言って(駆り立てたものが何かわからんのは置いといて)官僚を小ばかにしたつもりなんだろうけど、よりによって級数って。揶揄ならひねってくれないとつまらない。

    ・そういえば、ある学者の対談本によれば、1990年代の消費税引き上げ時に、ケインズ理論は死んだといって某有名経済学者に説法した大蔵官僚もいたらしいとか(うろ覚え)。

  • 外資系金融機関に勤めて、傍らで金融日記というブログを運営する筆者による経済学の本

    現代の諸問題について述べるイントロから始まり、マクロ経済の理論、そして現代経済へのその応用、そして停滞する日本への処方箋まで、一気に述べている。

    特にマクロ経済理論の現代経済への応用について、異分野の著者が書くと漫画チックになりがちだ。しかし理論物理・計算科学に素養のある筆者により数式を用いた普遍的な理論構成となっており、その点が他のビジネス書と大きく違う点だ。

  • 経済学部で経済を学んでも閉鎖系の理論が多すぎて実体経済を解明するのには不十分過ぎます。
    この著書を読めば、その目の前にかかった実体経済への靄を取り払ってくれるでしょう。

    一物一価の法則、金利平価説、貨幣数量理論、比較優位、マンデル・フレミング・モデル、モラル・ハザードなどの理論に基づき、時代の潮流に沿った経済へアプローチしていく内容です。
    平易な文章で書かれていると同時に、著者ならではのユーモアの効いた言い回しや軽妙な語り口は学術的な内容を感じさせない程面白く、とても読み易いものになっています。

    非正規労働者に象徴される現代の格差社会や過剰な農業保護、ライブドアの堀江貴文氏や村上ファンドの村上世彰氏の異様な逮捕劇の背景などから日本の既得権益層の実態を暴いていき、著者の新たな提案は一読に値します。

  • 読了。大学時代にはむずかしく思えた経済学の諸問題をきわめて平易に説明している本だと思う。最近の世界で起きていた事象をきちんと経済学で説明している。それ以上に巷で出回っている言論が経済学を無視して都合よく解釈されて話されていることにも愕然とする。
    大学、もしくは高校くらいで教科書にしてもよいかも。何にせよオススメの一冊。
    最終章が秀逸。そしてその中でも印象に残ったのは『経済が発展して、たくさんお金持ちがいる国の方が、弱者を守る社会福祉が充実することはいうまでもないでしょう。(180ページ)』という箇所。政治家、官僚はこれを肝に命じてほしい。

  • 必読。以上!!

    …で終わらせたら、誰も読まないか…。 (^^;

    "経済学入門" とあると、もしかしたらアカデミックなイメージ (前提となる高度な経済知識を要求するなど) を持ってしまうかもしれないが、そうではなく、経済学を学んだことがない人のために、世の中で起こっているできごとから経済学的に分かってしまうことを丁寧に解説してくれているのが本書だ。この本に書かれていることは、常識として多くの人に知っておいて欲しいと思うのだ。なぜならば…。

    今のままだと、人口は減り、経済は衰退し、年金は破綻する。グローバリゼーションに飲み込まれるのは、もう "確定した未来" なのだ。黒船 Amazon が日本の出版業界に激震を走らせ、一方で TPP で大騒ぎしているが、どちらも延命治療にしかならない。その未来は確実にやってくる。問題は "いつ?" だけなのだ。訪れる未来に向けて、今、どうするのか? できれば先んじて有利に展開する手段はないものか? そういう前向きな検討 & 議論 & トライアルをやっていかなきゃならないのに、既得権益を守ろうとする一部の "遅い人たち" つき合っている余裕はない。そのスピードでは、"もっと酷い未来が突然訪れてしまう" からだ。 「電子出版の時代になりました。でも、日本ではその事業に従事する人は誰もいませ〜ん。」「農業では国際競争に全敗しました。失業率が過去最大に…」では、国内の購買力は落ちてゆく一方で、不幸な未来に一目散に向かっているように見えてならない。未来の産業構造の中で、我々が購買力を発揮する (もっと言えば、食い扶持を確保する…だ) ためには、その未来を作る一員でなきゃならない。既得権益を守る保守的な方向が続くなら、「ギリシャの次は日本か?」みたいな話題が勃発しつつあるが、それが現実味を帯びて来ることになってしまう。

    かつて盛んだった紡績業がなくなり、そして高度経済成長を支えた製造業の国外移転が進むのが現代 (工場跡地の利用方法とかを会議してるのだ。製造業界は)。出版周辺業界や農業関連を筆頭に、これからもグローバリゼーションの波はやってくる。その中で、失業者が増加してゆき、泣いている人たちが多くなる社会は見たくない。消えてゆく産業があれば、生まれてくる産業もある。そーゆー新陳代謝が活発で、それに適応できる社会を作っていかなきゃならないと思うのだ。

    「荒波が来た〜! 助けて〜! 守って〜!」ってゆー人が少ないうちはいいけれど、多くなると、現実問題として守れなくなる。だから、「この波を乗りこなしてやるぜ〜!」ってゆー人が増えた方がいい。そのためには、チャレンジする人を増やしていかなきゃならない。"自分が今より 10% 幸せになれるとしても、他の人が 50% 幸せになる不平等を許せず、みんなで 20% 不幸になる道を選ぶ国民性" を感じるこの国だけど、そこんとこを変えていくために、本書に書かれていることが、一般常識となりますように…。

  • 藤沢流の、新自由主義経済バンザイ論。
    いつものとおり、現状分析までは理路整然としているのだが、政策論になると論理が飛躍してグダグダになる。人の言ったことを要約すればよいところは、手際が良いが、その後自分の作る部分が粗雑なのは、細かく自分のアタマで考えるというステップを踏んでいないからでしょうね。

  • 少しだけ難しい印象を受けた。

    やはり、勉強をしていがなければいけないなと感じた

  • ちょっとわかりにくいし、(仕方ないことかもしれないが)著者の断定的な物言いに疑問を抱いた。日本お裏的なところに関しての記述がアタのは興味深かった。
    最終的な結論として、日本の高所得者への重い税率を批判し、才能のある人がより金を持ち、そう行った人が日本に集まり、発展していける土壌を作ることが必要という意見が述べられている。が、どうしてもそれではさらに格差が生まれるだけではないのか、という疑問が残る。弱者に対しては限定的に彼らを守る施策を実施すべき的なことが述べられていたが、上述した税率問題に比べ、その具体的な対策や根拠が述べられておらず、とりあえず補うために言ったに過ぎない印象を受けた。著者の反対となる意見を提示し、それがなぜダメなのか説明するなど、もっと反論となる根拠を示してほしかった。お金持ちの保護的意見にしか感じない。

  • 式が出てくるとわからなくなることが多々。ただ、非常に楽しく読めた 競争を作り出すこと 自由化 グローバル

  • 古本屋へ

  • なかなか面白かった

  • 「金融日記」の藤沢氏の著書。経済学の入門的な内容から直近の日本の問題までわかりやすく説明されている。目新しい内容はない(マスコミのニュースしか見ない人には目新しいかも)が著者独特の毒舌ぶりが心地良い。好き嫌い別れるのでしょうが。

  • 経済について、非常にわかりやすく勉強になりました。代替案では、それを実行するためには具体的にどのようにするかが書かれていたらもっと良かったと思います。

  • 経済学の基本的教科書です。グローバリゼーション華やかなりし頃の本なのですが、グローバリゼーションは自然現象という主張は印象的。

  • ★市場が失敗する4つのケース
    1.規模の経済と独占企業
    2.外部不経済
    3.公共財の提供
    4.情報の非対称性
    この4つ以外のすべては自由な市場による競争にすべきと説く。
    所得税、法人税、消費税を10%フラットにする、年金の清算廃止、解雇自由化、農業自由化、道州制導入、教育バウチャー制度導入などドラスチックな政策提言が展開される。

  • ブロガーである藤沢氏が現在のグローバル経済で何が起こっているかを解説している。

    中央銀行の役割や、なぜ世界中の通貨が連動して価値が上がったり下がったりするのか、がわかりやすく解説されている。そして、最後には藤沢氏なりの今後の日本がとるべき政策について論じられている。

    頑張った人が報われるための規制緩和(法人税の引き下げ、関税ゼロ)、と、稼いでいる人、稼いでいない人も含めた平等な税の徴収(消費税の増税)等をすることによって、市場に徹底的に競争の原理を持ち込もう、というもの。国力の源泉は教育なのだから、今のような一度取ったら首にならない教員免許制度はやめ、競争原理を学校教育に持ち込もう、というのはとてもおもしろいと思った。

  • ストーリー
    政府か市場か、などという陳腐な議論は世界ではとっくの昔に終わっています!

    日本人が世界で生き残るために、何を学び、何をすべきか?
    外資系金融機関で活躍する著者が本当に役立つ経済学のエッセンスを教えます。

    ユーロ危機、中国のバブル、アメリカ国債問題、デフレ経済…
    すべてがつながり理解できる、これまでにない経済の入門書。

  • 分かりやすいのと、突っ込んだ切り口が興味を引く本で楽しく学べた。

  • 外資系企業でトレーディングなどを行い、科学者としての顔もある著者が経済学の実践的な内容と提言を書いた一冊。

    2011年に出版された本書は現在でも変わることない様々な国の施策について提言がされており、非常に刺激的でした。
    ただ経済学の基本的な知識についても科学者の見地から数式なども用いて解説されており勉強になりました。

    最後の第5章での提言は解雇自由化や道州制や教育バウチャー制度など実現するには困難なものも含まれていますが、戦後約70年を経過した日本で著者の提言されていることは希望ある未来に向けてのひとつの考えだと本書を読んで感じました。

  • 難しいけどわかりやすーい

  • 年金ってどうなるんだろ、、。

  • 第一章
    法学徒として裁判所批判的な内容が多く興味深かった。整理解雇の4要件が判例であり、正社員を守ると同時に非正規社員を切ることをある意味推進しているとの見方。また村上ファンドの利益市場主義を否定した東京地裁は日本で資本主義が通用しないといっているようなもの。インサイダーに関して法的な取り組みの余地があるのかも。
    第二章
    政治学で学んだ市場の失敗が出てきて学問がつながったことに喜びを感じた。あとばぶるって要するにgreater fool theoryとのこと。
    特に関心を持てたのは日本の教育に関する記述。教育バウチャーを導入するべきとのこと。そして大学の民営化。私も日本の教育について思うところがあるので、参考になった。

  • 時事ネタを理解するためのベースとして、経済学を理解するためにはちょうどよい本。そうした解説と合わせて「成功した人に報いる税制」と「徹底した規制緩和」が日本の経済成長に繋がると一貫して主張している。

    すんなり腹落ちしない内容はあるものの、総じて賛成。ただ、上記が成長に繋がることは頭では理解していても、バブル崩壊後に先送りの政策しか実施できていないのが現実。政治家や官僚が理解していない訳ではなく、分かっていてもやらないという状況と思われ、それをどう実現するかが肝のはずで、その点ではやっぱり評論家。

    以下、備忘録として残して置きたいポイント。

    ①経済学は国民を豊かにするための最適な資源配分を考える学問。

    ②失業は社会が豊かになるために必要なプロセス。技術革新→生産性向上→余剰人員発生⇒他の産業にて就業→GDPアップ(⇒の部分が必ず繋がる?長期的かつ個人にフォーカスしなければマクロ的にはそうかも…)。

    ③GDP=民間投資+民間投資+政府支出+輸出-輸入

    ④実質GDP=名目GDP÷GDPデフレーター(ある時点を基準とした物価指数)

    ⑤信用創造:銀行の貸出によって民間企業や個人が自由に使えるお金が増殖(銀行が企業や個人に貸出→回り回ってどこかの銀行に預金として預けられる→その銀行が改めて貸出…(数式省略))
    ただし現金性向が高い(金利)が低いと信用乗数が低くてあまり効果なし。

    と書いてきたが、細かな理論は割愛。経済学部出身としてはちゃんと理解していないとね。内容とその通りに行かない背景をセットで。

  • 目新しさなし

  • 【051】150827読了

  • 2015/08/08

  • 「グローバル化」などと言われて分かっているようで分かっていなかった自分のような人間には大変学ぶことが多かった。現代の日本を取り巻く諸問題(景気・雇用・税金など)について、分かりやすく解説してくれた。

    グローバル資本主義の本質は、国境を越えた自由競争にある。その競争の中から日本だけが部外者でいることは不可能である。その競争で生き残るためには、様々な規制や政府による不要な制限、既得権益を守るような法律をなくし、市場のメカニズムが機能するような方向に誘導してあげることである。

    市場のメカニズムは決して万能ではないが、市場が健全に機能することで多くの場合企業を、国民を、そして貿易を行う関係国も含めて豊かにすることにつながるのである。

    現在の日本ではそれが正常に機能しているとは言いがたい。例えば、会社における正社員の解雇規制である。正社員の解雇規制が厳しいせいで、企業は仕事のできない社員や働かない老人社員のクビをきることができない。そのせいで、若い人材を雇うことができず人材の流動性がなくなっている。技術革新や先進的な投資もできなくなっている。公務員も正社員も保護のされすぎで、競争原理が働かなくなっているのが問題である。

    失業は経済発展の中で起こる自然発生的なプロセスであり、不必要に保護するものではない。失業や倒産は社会を効率的にしていく原動力となる。しかし、政治による保護や規制が入ることで腐敗していくのである。

    GDP(=経済的豊かさの指標(所得・付加価値・購入と同等))を成長に向かわせるには、政府による財政出動ではダメである。政府による公共事業は税金を投入して行うわけであり、その財源は国債により賄われる。
    つまり、公共事業は将来の税金を先取りしているに過ぎないとも言える。最終的には増税で跳ね返ってくるのだ。まさに目先の対策である。

    農業、教育、医療にしても様々な保護や規制があるせいで、市場のメカニズムが機能せず消費者が不利益を被っている。これらの分野の規制を緩和し企業が参入できるようにするだけでイノベーションが起こり、生産性が向上していくことだろう。

    経済学には比較優位の原理があり、それぞれの国がそれぞれの状況に適した生産活動を行うことで、世界全体で効率的な生産が可能になる。それを自由貿易によりやりとりすることでwin-winの関係を築くことができるのである。日本のような国で農業や単純労働をやるよりも、教育・医療サービスや、高度な知識と専門性を要求される産業に特化した方が良いのである。

    大体、このようなことを学んだ。思えば、ホリエモン事件などは、旧体制の既得権益を持った人たちが、新規参入を認めないという日本社会の構図そのものだったように思う。不要な規制や保護によって、日本社会は非効率で元気の無い社会になってしまったということだろう。

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著者プロフィール

金融日記管理人。恋愛工学メルマガ発行。

「2017年 『ぼくは愛を証明しようと思う。(2)』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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