テレビは余命7年

著者 : 指南役
  • 大和書房 (2011年9月16日発売)
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  • Amazon.co.jp ・本 (248ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784479771739

作品紹介

世界的に見ても、日本のテレビ界はガラパゴスといっていい。ニュース報道、テレビ映画、テレビタレント-。そして、若者がテレビを捨てた。この本は、衰退へと向かいつつあるテレビというメディアに、その"余命"を宣告した本である。

テレビは余命7年の感想・レビュー・書評

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  • 著者の連載である日経エンタのテレビ証券はいつも楽しく読んでいるので期待して読んだこの本。テレビ業界を知らない私としては面白い視点で楽しく読めた。テレビ局の収入体系がこんな風になってるとは知らなかったし、テレビ局が破綻するなんて普段想像もしないもの。若干中だるみ感があったので★一つ減。

  • 衝撃のタイトルに思わず手にした。基本的に民放の「バラエティ」「ドラマ」の制作体制に対する危惧だが、自分の番組作りに対する姿勢も省みるきっかけとなった。テレビの歴史、キー局と地方局の関係、NHKの捉え方などテレビマンとして読んでおいてよかった。自分でも毎週「毎分視聴率」を気にしている。考えを少し改めないといけない。「コンテンツ重視の番組作り」へ。そのためにも世の中の価値観や関心の傾向を見誤らない感覚を研ぎ澄まさないといけない。

  • 途中までは既知情報や、プロトタイプの解説で正直退屈。「そう、これはこれこれなのだから~」という言い回しがしつこく、偉そうなんだかバカなんだかと、横目で流し読む体制になったとたん「テレビの歴史」の章以降、かなり緊張感を持って、問題提起を仕掛けてくる。7年でダメになる根拠はあまりにも希薄で、それこそマーケティング手法で刺激を煽るタイトルにしたゆえの苦しい帳尻合わせ感は否めないが、本質を透過視出来たのは確か。

  • 広告費のかかり方、あこぎやなぁ。
    1億円のうち電通が1,500万、4,800万を電波料としてローカル局に。
    残り3,700万から関テレが500万取って、3,200万が制作会社に。
    ギャラやスタジオ料引いて、860万が制作費。

    えぐい。

  • テレビはいろいろと問題を抱えてて、あと7年で在来キー局の破綻的なことが起きますよ。
    こんな問題がありますよ。
    7年という数字にはたいした意味はないけどね。

    そんな本。
    著者自身、テレビ業界からお金もらってる立場だからね。
    あんまりヒドいことは書けないだろうね。

  • テレビ番組があまりにもつまらないので、いったいどうなっているのだろうかと本を読んでみた。

    著者は7年後(出版が2011年なので、2018年)にキー局が潰れるだろうと予測しているけど、甘いなあと思う。7年ももつわけないし、民放5局が4局になるなんてもので済むわけがない。

    だって、何から何までどうしようもない。
    ビジネスモデルは破綻しているし、KPIの測定方法は無茶苦茶だし、マーケットの構造は変わっているし、中にいる人間の能力が足りない。まるごと潰して、よそから違うものを持ってくる以外に立て直しの方法があると思えない。早い話が、法律が変わった瞬間に、外資に買収されておしまいだろう。
    7年後には、たぶんNBCとかCBSとかを見ていると思う。(NHKは存在するだろうけど。)で、それで何も不都合だと思えない。というか、そうなってほしい。

    この本も、全体的にわかりやすくてよかったのだけど、最後の見通しが激甘だ。震災以降の共感とか作り手の志とか。事の問題がそういうところにあるとはとても思えない。

    上で、「中にいる人間の能力が足りない」と書いたが、その「人間」とは、プロデューサとか放送作家ではなくて、経営層のことだ。

    根本的に、ジャーナリストとしての素養がない。そういう人たちに、こういう大事なメディアを扱ってほしくない。
    専門馬鹿の弊害や自由というものは分かっているが、そのうえで、やはり人権や社会正義をないがしろにする人に政治家になってほしくないし、生命を大切にしない人に医者になってほしくないし、オカルティストに科学者になってほしくないし、エンジニアマインドのない人が、インフラ的な巨大IT企業のCEOにならないでほしい。そういう意味で、ジャーナリストの素養がない人がテレビのような巨大メディアを取り扱わないでほしい。
    そしてこれが、テレビの致命傷だと思う。

    その上で、ビジネスとしてことを打開する能力がない。いっちゃあなんだが、この本で一番の「弱い環」とみなされているローカル局の経営問題だけど、こんなの、ビジネス界だったらどこにでもある話じゃないか。メーカーが全国規模になるにつれて、地方の問屋とのwin-winの構造が取れなくなったなんて、むしろ昭和の問題だ。これしきのことが乗り切れない大企業のマネジメント層って、いったい何者なの?と思う。

    今からでも何とかハードランディングを避けたいというのならば、せめて吉本禁止令でも出せばいいと思う。

  • ある意味本当に瀕死の状態だとは思うが、それをずばり指摘している人間がいるとうれしい。
    あと7年も待てば、テレビなんて見なくて済むかと思うとこんなにいい話はないかもしれない。

  • 僕たちはお先明るくない業界にいるんだってことは分かった。
    でもそんなことは就活しているときから分かっていた。

  • #017 テレビは余命7年
    スマートテレビネタ。ついついコンテナやコンベアに目が向いてしまい、そういえばコンテンツ側からの視座っておろそかになってるなぁ、と読んでみた。著者?の指南役なる集団はテレビ業界ではそれなりに有名なの?よく知らん。
    で、内容はと言えばやはりコンテンツ側でも同じことを思っているのだなぁと再確認できた。特に最終章で語られるテレビの未来、とは思い描くスマートテレビそのもの。彼らコンテンツ屋さんは実現手段には一切触れていないので、それを実現するのがこれからの我々IT屋や通信屋の使命なのだろう。結局自分たちの既得権益にしがみつくあまり、コンテンツの楽しさまで失われて自分たちの首を絞めてきた放送屋さんたちは、原点に立ち返っていかに面白いコンテンツを作るかということに専念してください。配信プラットフォームやマネタイズのすべてが変わる時代になりました。それがこの本でいうところのあと7年なのかしら。
    一点、文中で広告依存のビジネスモデルが脆弱だって書いてあるけどそんなことはなくて、グーグルのようによりブラッシュアップさせた広告ビジネスがあるのに、旧態依然の商売にしがみついてる業界が時代遅れなだけ。それも全部、スマートテレビが変えられる。スマートテレビって、オンデマンドとかアプリとかはどうでも良くて、ビジネスモデルを変えること。だと思います。

    あと、著者は物書きではないのでしょう。文体がちょうチープ。まあ人のこと言えないけどあたしは素人だからいいや。

  • ● 7年後の2018年、テレビ界の威信を失墜させる大事件が起きると予想する。具体的には、それは僕は在京のキー局のどこかの破綻と見ている。

    ● そもそも、ローカル局が自分で稼げる広告費など、たかが知れている。そこで、彼らはキー局から番組を提供してもらい、それを放送することでキー局から電波料を受け取り、経営の糧にしているのだ。

    ● 実は、開局以来、TBSは大阪では朝日放送(ABC)とネットワークを結んでいた。

    ● ちなみに、世界的に見れば、この「公共放送」というのは29局あって、さほど珍しくはない。しかし、NHK、BBCのように、純粋に受信料のみで運営されている局となると、スウェーデンテレビなど6局のみ。残りの公共放送は、受信料以外に広告収入や国からの補助金等もあって、その併用で運営されている。

    ● 何度も言うが、NHKは本来、受信料による収入しか認められていない。それゆえ、受信料や全国放送といったいろいろな特権を有している。それなのに、関連会社を介して受信料以外の収入を得ているのが現状である。

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