日米関係の経済史 (ちくま新書 027)

  • 筑摩書房 (1995年1月1日発売)
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Amazon.co.jp ・本 / ISBN・EAN: 9784480056276

みんなの感想まとめ

歴史的な視点から日米関係を探求する本書は、特に日本が開国以来どのようにアメリカやイギリスと協調し、最終的に日独伊サイドへと変化していったのかを考察しています。特に第3章では、この重要な転換点に関する問...

感想・レビュー・書評

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  • 30年前の本なので、良くも悪くも「歴史書」として読む分には有益な部分はある。とくに重要なのは第3章で、開国以来米英とは協調関係にあった日本が、日独伊サイドに変換していったのはなぜなのか?という問いなのだが、この辺の考察が不十分であるという印象を受けた。

  • 1995年刊行。著者は経済企画庁総合計画局計画官。ペリー来航から湾岸戦争期までの日米関係を経済的・交易問題を軸にして解説する。戦前期はややステレオタイプだが、新書サイズで深めることは難しかろう。むしろ、愁眉は戦後経済史である。戦後改革のそれぞれについて日米夫々の立場・意向を踏まえて解説し、かなり新奇(個人的に)。①財閥は解体されたが、完全でなかった点は、国内の競争環境を整備し、その後の製造業発展の礎となった。②外資導入規制は、戦後の対米感情の好転化を狙い、日本のナショナリズムに米国側が配慮した結果。
    ③貿易摩擦の喧伝化要因は、地域代表たる米国議員の議員立法の乱立にある、④米国は無関税国というわけではなく、政策的に高関税をかけている品目もあり、農産物で顕著である事実。ここからみても、米国が自由貿易の旗手と見るのは一元的にすぎる。等々。ちなみに、戦前の貿易割合に占める対米シェアが3割を超えていた事実は重要な説明だが、時代における推移をもう少し解説してもらいたかった。このように数字を重視し、感傷を排した叙述は好みが分かれるかも知れない(個人的には好感)。

  •  章立ての紹介は省略。

     著者は経済企画庁の総合計画局の官僚(当時)。著者は一般向けに何冊か経済史の著作を書いているようだが、一読する限り素人的歴史観の域を出ていない。

     むろん執筆にあたって数多くの文献にあたっているのはわかるし、その点は評価したいが、「バランスのとれた通史」という表現はとてもできない。

     とくに第1章~第6章までは歴史学の水準に照らすとかなり低いように感じられる。戦前期の政府の経済政策を論じるわけでもなく、民間企業の海外進出が説明されているわけでもない。植民地経営をめぐる問題が提示されているが、政治的・軍事的視点が欠けているため問題の本質にせまる議論はない。満州の経営について全て関東軍(あるいは石原莞爾)の仕業にしたいようだが、満鉄や財閥の動きを論じ、アメリカの対中政策を検討しないことには、本書のタイトルが示す内容にはならないだろう。著者の認識不足が露呈している。
     戦後改革をあつかった5・6章は全く見当外れ。

     最後の7~9章は日米構造協議について。ただやはり日米政府・両国財界の立場なり主張が歴史的叙述されているわけではなく、どこかで読んだことがあるような解説がならぶ。結論は抽象的で月並み。

     まことにつまらない本である。

  • 経済大国へアメリカと歩んだ関係はどうなるのか。史実に学び、今後の国際関係を考える。

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著者プロフィール

原田 泰(はらだ・ゆたか):1950年生まれ。名古屋商科大学ビジネススクール教授。東京大学農学部卒業。日本銀行政策委員会審議委員、早稲田大学教授を歴任。著書『コロナ政策の費用対効果』『若者を見殺しにする日本経済』(以上、ちくま新書)など。

「2025年 『検証 異次元緩和』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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