自治体と大学 ――少子化時代の生き残り策 (ちくま新書 1676)

著者 :
  • 筑摩書房
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感想 : 10
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  • Amazon.co.jp ・本 (288ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784480074959

作品紹介・あらすじ

人口減少で消滅可能性さえ取り沙汰される自治体と大学。地域活性、財政的負担、権限の範囲をめぐる関係史を紐解き、両者の望ましい協働、今後のゆくえをさぐる。

大学が近くにあることは、自治体にとって地域活性の起爆剤になり得る。高校生が地元で文系・理系だけでなく、看護、芸術といった特色ある教育を受けたり、病院など大学付属機関も誘致できるかもしれない。……とはいえ、地方大学の開学には、国公私立いずれの場合も、財政的な負担が大きい。卒業生が地域に残るかも不透明。これまで撤退した大学も全国に少なくない。人口減少によってどちらも縮小が予測される自治体と大学。その関係史を紐解き、両者の望ましい協働、今後のゆくえをさぐる。

感想・レビュー・書評

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  • 非常に興味深い内容で参考になった。

  •  誰がどう考えても、大学の数は多すぎる。
     自治体との関係という視点は、このことを考えるための視点としては有効だろう。既に多くの大学が姿を消している、移転しているという事例の多さに心が痛む。
     大学街という昔ながらの文化がある大学は、極めて幸せなのだろう。自治体という観点よりも、さらに小さな「マチ」との繋がりについても、研究を待ちたい。

  • 【貸出状況・配架場所はこちらから確認できます】
    https://lib-opac.bunri-u.ac.jp/opac/volume/780199

  • ☆信州大学附属図書館の所蔵はこちらです☆
    http://www-lib.shinshu-u.ac.jp/opc/recordID/catalog.bib/BC1625625X

  • ふむ

  • 今、公立大学って100大学以上もあって国立大学より多い。
    グローバル化が叫ばれるなか、大学の役割も変わってきているし、地域と大学の関係も見直されている。
    一方で地域に大学が存在することの価値も大きいせいで政治の影響も受けやすい。特に影響を受けやすいのが公立大学だ。今後ますます運営の舵取りは難しくなるんだろうね。

  • 377.1||Ta

  • 東2法経図・6F開架:B1/7/1676/K

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著者プロフィール

1962年生まれ。北海道出身。東京大学工学部卒。博士(学術)。自治省、香川県企画調整課長、三重県財政課長、東京大学教養学部客員助教授、新潟大学法学部教授・学部長を経て、現在は長野県立大学グローバルマネジメント学部教授。専門は行政学、地方自治、公共政策。著書には『暴走する地方自治』『地方都市の持続可能性』(どちらも、ちくま新書)、近著に『公立大学の過去・現在そして未来』(玉川大学出版部、2021年)など多数。

「2022年 『自治体と大学 少子化時代の生き残り策』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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