日本人の勝算: 人口減少×高齢化×資本主義

制作 : David Atkinson 
  • 東洋経済新報社
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レビュー : 14
  • Amazon.co.jp ・本 (323ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784492396469

作品紹介・あらすじ

「日本人の優秀さ」こそ、この国の宝だ――。

日本在住30年、元ゴールドマン・サックス「伝説のアナリスト」、
日本文化に精通する「国宝の守り人」、日本を愛するイギリス人だから書けた!

外国人エコノミスト118人の英知を結集して示す、日本人の未来。
「人口減少×高齢化」というパラダイムシフトに打ち勝つ7つの生存戦略とは。

■筆者からのコメント■
日本に拠点を移してから30年、さまざまな出来事を目の当たりにしてきました。
経済の低迷、それにともなう子どもの貧困、地方の疲弊、文化の衰退
――見るに耐えなかったというのが、正直な気持ちです。

厚かましいと言われても、大好きな日本を何とかしたい。

これが私の偽らざる本心で、本書に込めた願いです。
世界的に見て、日本人はきわめて優秀です。
すべての日本人が「日本人の勝算」に気づき、行動を開始することを願って止みません。
――デービッド・アトキンソン

■主要目次■
第1章 人口減少を直視せよ――今という「最後のチャンス」を逃すな
第2章 資本主義をアップデートせよ――「高付加価値・高所得経済」への転換
第3章 海外市場を目指せ――日本は「輸出できるもの」の宝庫だ
第4章 企業規模を拡大せよ――「日本人の底力」は大企業でこそ生きる
第5章 最低賃金を引き上げよ――「正当な評価」は人を動かす
第6章 生産性を高めよ――日本は「賃上げショック」で生まれ変わる
第7章 人材育成トレーニングを「強制」せよ――「大人の学び」は制度で増やせる

感想・レビュー・書評

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  • よかった。労働者の質と生産性の不一致の問題がいちばんのイシューということがよくわかった。これからは政治の民間の胆力と柔軟性が問われるフェーズだ。

  • めちゃめちゃ面白い。
    豊富なデータと切れ味鋭い分析に感服。
    章ごとにまた再読したい。

  • 人口動態から読む日本の将来。最低賃金に関する戦略提言を中心に日本を変えるための発信が刺激的な一冊。

  • オックスフォードで日本学を勉強し、日本に三十年住むイギリス人アナリストが、人口減少・少子高齢を抱える日本の将来への処方箋を記した本。各国政府や国際機関、コンサル等によるレポートを活用し、データを使用して分かりやすく説得力のある提言がなされている。なぜ日本の生産性が低いのか、政府は盛んに生産性向上と言っているがそのために具体的には何が有効なのか、明確な答えを提示しており考えさせられた。

    以下メモ。
    ・日本は少子高齢化と人口減少を抱えている。このままの経済成長率では高齢化する人口を支えきれず破綻する。
    ・経済成長率上昇には、生産性の向上が不可欠。経済成長率は人口増加と生産性向上の2つの要因に分解される。日本は人口増加要因によって高度経済成長を果たしてきたが、今後は人口増加要因による経済成長は見込めない。一方、日本は人材評価が高いにもかかわらず、生産性は他の先進国に比して低く、潜在性が高い。
    ・生産性を高めるには、最低賃金の引き上げが有効。企業はこれまで人件費を削ってコストを下げることで商品の値段を下げて競争してきた。最低賃金を引き上げれば、人件費を削ることができなくなり、経営の質の向上、技術の上手な利用等、生産性を高める努力をするようになる。
    ・外国人労働者の受け入れにあたっても、最低賃金が低ければ生産性の向上にはつながらない。
    ・生産性向上につなげられるよう、経営者や被雇用者の人材トレーニングも重要。

  • 世界でも類を見ない少子高齢化社会で日本はどこに向かうのか?タイトルにもあるこれからの日本の勝算はどうすれば見いだせるのかを教えてくれる面白い一冊です。

    特に中小企業の経営者の方に読んでいただきたい本です。

    経済成長は「人口増加要因」と「生産性向上要因」の二つに分けられます。日本で確実に起こる前者での減少分を後者でどう補うかがこれからの日本の課題とおいて本書は進んでいきます。

    この本の面白さは、生産性向上がなぜ起こらないのかをデータを示し説明しているところにあると思いました。最低賃金の底上げが生産性向上をもたらすと強く主張しています。

    他にも日本人が誇りとしている技術革新が生産性向上と弱い相関しかないなど考えを改めるいいきっかけになる本でした。

  • 東2法経図・6F開架:332.107A/A94n//K

  • 少子高齢化を迎える日本は生産性を上げることが唯一の生存戦略である。具体的には中小・零細企業淘汰/最低賃金の継続的な引上げ/中高年の再教育等である。ビックマック指数がタイより低い日本外食デフレ現象は、今後転換期を迎えると考える。

  • 日本の未来について新たな視点を与えてくれる一冊。中小企業が多すぎるというのはなるほどなーと感じた。経営は賃上げすべきという論にも説得力がある。

  • 日本が経済発展を遂げ、現在の先進国にまで成長できたのは、実は人口増加要因が非常に大きい。世界経済のトップを走るアメリカのビジネスモデルに倣い、背中を追い続けることはこれまでは間違いではなかった。

    しかし人口減少というターニングポイントを迎えてしまった今、規模の経済を追求することから早々と脱却し、生産性を高める欧米型の社会へシフトしていかなければならない。

    現在の日本人の生産性の低さと、人材のポテンシャルの高さが、日本経済を再浮上させるための鍵だと筆者は述べている。

    国が主導となり、
    1. 最低賃金を引き上げる
    2. 中小企業の合併や連携を後押しし、企業規模を拡大する
    3. 就業者を継続的かつ強制的に教育・訓練する
    4. 労働人口1人当たりの生産性を向上させる
    5. 余剰となっている供給を輸出に振り分ける

    著者のいずれの主張も、豊富なデータや論文に基づいたものであり、大変説得力があった。氏は日本人にはまだ、勝算があるという。あとは国が厳しい現実真正面から受け止め、日本の未来を変える覚悟を持てるどうかではないだろうか。

  • 様々な研究成果に基づいて、人口が減少する中で経済成長するために、生産性を向上していかなければならない日本のとるべき政策について提言している。
    端的に言えば、持続的な最低賃金の上昇を経済政策として行うということだ。
    儲かった結果を事後的に分配することによって最低賃金を決めるのではなく、最低賃金を上げ続けると言うプレッシャーを経営者にかけ続けることによって、企業が生産性を向上していくことを求めると言う政策だ。

    日本の人材は極めて有能なのに、所得が恐ろしく低い。経営者にとってこんなに楽なことはない。無能な経営者は、この状況にあぐらをかいている。あるいはこの状況を保つことにのみ知恵を使っていると言う事かもしれない。
    最低賃金の上昇にふさわしく生産性を向上できない経営者は市場から退場を求められるであろう。企業は合併されて、企業規模は次第に大きくなっていく。企業規模が大きくなることが生産性の向上に寄与する。この時少なくなるのは経営者のポストだけだ。優れた経営者はこの危機を乗り越える知恵を発揮するだろう。

    韓国の例などを挙げて、最低賃金の上昇が失業率の上昇をまねくと言う反論があるが、これは端的に誤解だと、さまざまな研究成果から本書では述べられている。様々な思い込みがこの国を覆っているのである。

    「国連の定義では、Entrepreneurとは「市場に変化と成長を起こすような新しい発想の創出、普及、適用を促す人。チャンスを積極的に探って、それに向かって冒険的にリスクを取る人」となっています。」(p.271)
    だとすれば、日本で最もアントレプレナーシップに欠けているのは、これから企業を起こそうとする人たちなどではなく、すでに企業の経営者に収まっている人たちだ。彼らの怠慢が日本の生産性を極めて低い状態に押し止めているのだ。

    やらなければならないことがこんなにクリアなのに、これが実現できそうな気があんまりしない。でもあきらめてはいけないだろう。

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著者プロフィール

デービッド・アトキンソン
小西美術工藝社社長
小西美術工藝社社長。三田証券社外取締役。元ゴールドマン・サックス金融調査室長。裏千家茶名「宗真」拝受。1965年イギリス生まれ。オックスフォード大学「日本学」専攻。1992年にゴールドマン・サックス入社。日本の不良債権の実態を暴くレポートを発表し、注目を集める。2006年に共同出資者となるが、マネーゲームを達観するに至り2007年に退社。2009年、創立300年余りの国宝・重要文化財の補修を手掛ける小西美術工藝社に入社、2011年に同会長兼社長に就任。日本の伝統文化を守りつつ、旧習の縮図である伝統文化財をめぐる行政や業界への提言を続ける。2015年から対外経済政策研究会委員、2016年から明日の日本を支える観光ビジョン構想会議委員、2017年から日本政府観光局特別顧問などを務める。2016年に財界「経営者賞」、2017年に「日英協会賞」受賞。『デービッド・アトキンソン 新・観光立国論』(山本七平賞、不動産協会賞受賞)『国宝消滅』『新・所得倍増論』『世界一訪れたい日本のつくりかた』(いずれも東洋経済新報社)等著書多数。

「2018年 『デービッド・アトキンソン 新・生産性立国論』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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