デジタル国富論

制作 : 森 健 
  • 東洋経済新報社
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  • Amazon.co.jp ・本 (247ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784492396506

作品紹介・あらすじ

デジタル化が進んだ経済社会はどう変わるのか。ビジネスパーソン必読の啓蒙書

◆aaS(as a service)化で業種区分が消滅。aaS化を乗り切るビジネスモデルをどう構築?
◆人々の満足度、幸福度にも注目し、GDPに代わる新しい経済指標を提案
◆デジタル資本主義の価値創造の源泉は「データ」。その経済的な意味をどうみるか?
◆いつか、データが駆動する自律的な市場システムが人間を支配する? そうではなく、デジタル資本主義への道筋を人間主体で描いていくことを提言

前著『デジタル資本主義』に続き、急速な技術革新に対応した企業戦略をアドバイスするとともに、世界的に論争となっている経済の新指標やデータの扱い方という大きな問題をビジネスパーソン向けに読みやすく解説

感想・レビュー・書評

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  • 意外にと言ったら失礼だが、面白かった。
    コンサルティングファームが編纂した本だったが、文明&文化的な思索が背景にあったのがよい。GDP+iという切り取り方など秀悦。図書館で借りたが、手元においておいても良い本。

  • ふむ

  • 消費者余剰=支払い意思額ー価格 =お買い得感 ⇒増加
    生産者余剰=コストー価格    =企業利益  ⇒減少

    第一次デジタル革命
    「活動」「仕事」の領域が増え、「労働」が減っている。
     評価  利用         消費

    サービス業比率 世界就業者の約半数、日本の7割
     SDL サービス ドミナント ロジック
        効用+aaS
     API 連携
     POU point of use サービス改変のスピードアップ
     CX カスタマー エクスペリエンス エコシステム
        プラットフォームの自律的連携
         
    消費者とつながる →様々な効用が提供可能に

    発想転換の壁
     店舗は売るより展示料で儲ける
     エバゴギクス社 機械学習により脚本から興行収入予測
    オープン化の壁
     効用を計測、対価分配
     アジャイル開発、利用者との共創

    Well being =持続的幸福
     生活満足度上昇 世界的傾向
     GDPは国力や軍事力の指標、それでは質は測れない。

    GDP-B B=Beyond、Benefit MIT
     デジタルが生み出す消費者余剰を金銭換算
     FBの受け入れ意思額42ドル/月*ユーザー数
     米国のGDP成長率は0.1%程度上がる

    DESI Digital Economy and Society Index  EU
     生活満足度との相関係数0.82
     接続性、人的資本、ネットサービス、公共サービス

    GDP+i  RSM+NRI  日本
     全デジタルサービスの消費者余剰
     日本161兆円 2016年
     デジタルサービス6~10万円/人・月 相当のお得感
     GDP0.7%→3.8%成長になる。
     
    DCI Digital Capability Index  NRI 日本
     デジタル技術 「機会の均等化」
     GDP+i +DESIを参考に生活満足度 
      
    Digital Government 国連
     日本10位と高いが、労働生産性や幸福度高くない
      →活用されていない

    エストニア 1991年ソ連から独立 Skypeの開発
     市場刺激型 
     実験的なサービス展開で得られた成果を海外展開
     人口減少が2016年から増加に
      銀行商取引の99.6%がオンライン
      納税の97%
      医療書類の98%
      起業申請の98%
      国会議員投票の24%
      確定申告の94%

     eIDカード15歳以上に義務付け X-Roadシステム
      旧ソ連の軍事宇宙開発IT技術者多数
      ロシアからのデータ避難の必要性
      人口わずか132万人

     紙削減でGDP2%相当経費削減
     日本の半数(タリン市307人/職員)で行政サービス

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著者プロフィール

森 健(モリ タケシ)
野村総合研究所(NRI)未来創発センター、グローバル産業・経営研究室長
野村総合研究所(NRI)未来創発センター、グローバル産業・経営研究室長。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス(LSE)経済学修士課程修了。専門はデジタルを含むグローバル経営環境分析。共著書に『デジタル資本主義』(2019年度大川出版賞)、『デジタル国富論』(いずれも東洋経済新報社)、『グローバル・ビジネス・マネジメント』(中央経済社)などがある。

「2022年 『デジタル増価革命』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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