2015年の建設・不動産業

  • 東洋経済新報社
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  • Amazon.co.jp ・本 (235ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784492501856

感想・レビュー・書評

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  • ・建設業の国内総生産が多い国の二位=日本。国内総生産の約二割が建設・不動産
    ・費用削減余地少ないマンション分譲事業。土地取得費30~40%、建設費30~40%、販売・広告費10~20%、利益10%程度というイメージ
    ・マンション分譲事業の差別化要素は、ブランド力・複合開発力
    ・オフィス需要が強まる3つの要因。①日本企業の成長、②本社の東京移転、③外資の進出(アジア統合拠点等として)。しかし、③は微妙 ⇒ 森ビルとかの活動
    ・三井不、地所は世界の上場不動産株の中でも突出して規模大。上場不動産株とJ-REITの合計は規模大きく、世界の投資家は組み込まざるを得ない

  • 2008年に発行されたもので、統計データを用いて2015年までの、各業界別(建設会社・不動産・設備会社・マンション)にそれぞれの特徴とその実態、そして今後の課題を書き記したもの。建設会社においては、日本という限られた資源の中ではその競争より厳しくなり、淘汰されるか、より専門性を高めること、または他企業と協力して複合的な価値を生み出すことが求められるということであった。
     現在2015年の段階で、2020年に日本でオリンピックが開催されることになっており、本書が書かれた時よりも、もう少しだけ未来は明るくなっているかもしれないが、本質としてはいずれそうなるだろうな、という印象を受けた。課題は多い。

  • ゼネコンが構造的にやばいと思っていましたが、リーマンショック後、不動産業界のほうがやばいことになりました。すごい時代だった。

  • 業界の基本的な構造理解に役立つ。

  • 地震の影響で予測とはちがう方向に進んでいるかもしれないけれど、将来の問題が書いてあった。新聞の記事がよりわかりやすくなった。

  • 結構おもしろいです。

  • 豊富なデータから、比較的近未来の2015年の建設・不動産業界の将来を展望する。
    少子高齢化の影響で、住宅への需要は先細り、業界全体としては、あまり明るい未来がなさそう。

    建設業界、設備工事業界、戸建・マンション業界、住宅設備業界などがそれである。
    新築着工件数は頭打ちなので、リニューアル事業に注力する、今までの枠組みを超えて、新たな事業を展開するなどが必要。

    総合不動産業(オフィスや商業施設を開発する会社)は今後もオフィス需要が堅調なことから、比較的さらなる飛躍が期待できる。

    J-REITは日本独自の外部運用(親会社である不動産企業がJ-REITのスポンサーとなってアセットマネジメントする)から、世界基準であるい自家運用への転換が必要(利益相反が生じるため)。

  • 5年先の不動産戦略。サブプライム問題に関してはあまり触れられていない。
    海外に市場を探せと言うが、ドバイは失敗に終わり、ゼネコンは真っ暗闇である。

  • 建築学科の学生や建築関係の会社
    に入りたいと思っている人は読んだ
    方がいいんではないかと思う。
    リーマンショックが起こる前に出版
    されたものなので多少予想とずれる
    ところもあると思うが、これから
    超高齢化社会に向かっていく日本の
    建設業界のやばさが書かれている。
    ここ数年で建築事務所が33%も
    潰れているという事実は怖かった・・
    国内の需要に頼っていた日本の建設
    業界は海外進出を積極的に行っていく
    ものと思われ、やはり俺らくらいの
    世代が30〜40歳代、最も稼がなく
    てはいけない時に英語も喋れないよう
    ではやっていけないんではないかと
    思ってしまう。やはり英語頑張ろう!
    ゼネコンで働いているいとこのおじさん
    も英語+中国語と言っていたくらい
    なので今のうちやっとくことが重要
    だと思った。

  • データを基に推測しているが、どれも目新しい発想での仮説はないように感じた。
    携帯電話と同じく、国内市場で満たされていた建設業界は「ガラパゴス化」しているという事は確かに言えているところもあるが、大手ゼネコンなど早くから海外でのビックプロジェクトを手掛けている技術が売り物の業種と、住宅や建材部門とは、今までもそうであるが、これからの展開も国内依存型のマーケティングを考えざるを得ないのではないか。
    アメリカなどは大手ハウスメーカーなどは存在せず、住宅はあくまでも地場産業であるというスタイルが定着している。
    材料や気候風土が違うので、海外へ市場を開拓していくとなると、プレハブなどの高性能な工業化製品とそれを活用した分譲スタイルが想定されると予測される。
    世帯規模の縮小・世帯の高齢化によって、日本の家計支出は2015年を境に減少傾向に入る。
    内需に依存している産業は、今のままでは存在できなくなる。国内総生産約2割を閉めている建設業も例外ではない。
    今後の生き残り策として、エリアやターゲットを細分化し明確にし絞り込む戦略が必要だと思われる。

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