インターネットに自由はあるか 米国ICT政策からの警鐘

藤野克

• 中央経済社 (2012年5月15日発売)

感想・レビュー・書評

[H.Satoさんの感想 · 2012年8月14日]

インターネットフリーダムの原則を共有する各国での共同歩調が現実に進んできたと見たクリントンは、これを規範と見立てて、具体的なアクションをとろうと呼びかける。

著者プロフィール

修士（社会科学）（シカゴ大学），博士（学術）（早稲田大学）。
在米国日本国大使館参事官（平成20-24年），総務省貯金保険課長（24-26年），地上放送課長（26-28年），料金サービス課長（28-30年），国際戦略局総務課長（30年-令和元年），大臣官房企画課長（元-2年），大臣官房審議官（2-4年）を経て，現在郵政行政部長。
早稲田大学政治経済学部政治学科非常勤講師（平成18-19年，29-30年，令和2-5年〔平成27-28年にはゲストレクチュア実施〕），明治大学情報コミュニケーション学部兼任講師（平成27-28年）。
主な著作：『電気通信事業法逐条解説』（共編著）（情報通信振興会，平成20年2月，令和元年5月〔改訂版〕），『インターネットに自由はあるか　米国ICT政策からの警鐘』（中央経済社，平成24年5月〔第21回大川出版賞受賞〕）

「2023年 『情報通信ルールの国際競争』 で使われていた紹介文から引用しています。」