消費税が日本を救う

著者 : 熊谷亮丸

• 日経BPマーケティング(日本経済新聞出版 (2012年6月1日発売)

感想・レビュー・書評

[chi-sanさんの感想 · 2014年2月8日]

消費税の導入に必要性は
言われなくてもわかっているが、
逆進性の問題は、所得の多い人ほど消費が多いと片付けている。
違うように思う。

[りょうすけさんの感想 · 2013年12月21日]

内容は、ご推察のとおり。消費税賛成を唄う本だ。無謀と知りつつ、著者の主張をあえて一言にまとめさせていただくと「日本の借金は限界に来ているから、税収を増やすのに効率的・効果的な消費税を導入するべき」となる。著者は、この主張に対し、様々な角度からデータを集め、論拠を用意している。もちろん、本書の中では、消費税反対派が一般的に取り上げる理由（「益税・損税」や「景気への影響」問題など）に対しても、しっかりと反論を行っている。

本書の魅力は3点ある。1つ目は、消費税賛成派の意図のほぼ全てを、おそらくはこれ一冊読めばカバーできるという点だ。2つ目は、この本が2012年6月に出版された本であるという点だ。政権交代前に書かれた予想が、この状況下にいたってどこまで当たっているのか・・・そう考えると、おもしろく読める。3つ目は、消費税の本にしては、そこそこ分かりやすいという点だ。

本書の意義はなんだろうか。至極一般的な結論で恐縮だが、いろいろな物事をより深く考えられるようになった・・・という点だろう。専門家の発言に、少なからず、自分の脳みそが反応できるようになれた・・・というのはまことに本書のお陰である。

「消費税増税の是非」に関しては、自分なりの答えを導き出す・・・というところまでにはいたらなかったが、少なくとも、その答えを見つけるための最初の一歩として一役買ってくれる本であることに間違いない。

書評全文はこちら↓
http://ryosuke-katsumata.blogspot.jp/2013/12/blog-post_21.html

[hiroさんの感想 · 2013年2月7日]

日本の税率はは世界と比べて低く、世界の流れに乗っていない部分もある。消費税増税を闇雲に避けずにきちんと現実を見つめなければならないという本。

[ruitanExさんの感想 · 2013年1月2日]

日本の財政健全化のために消費増税が不可避であることや、よく耳にする反対論への反論等。

著者が必要と考える理由や、そのプロセスがとても明快で論理的にまとめられていた。
僕が思いつく限りの増税反対論すべてに図表を交えつつ答えていたのは素晴らしかった。
特に益税・損税、複数税率の問題、ドーマー条件の件は興味深く読めた。

国債暴落や、ソブリン危機と日本の現状を同列に論じるなど、符におちないところもあったが、消費増税賛成の見方を持ってしまうほどには心を動かされた。

[H.Satoさんの感想 · 2012年10月25日]

国民は老後の不安から消費を切り詰めて貯蓄を増やしている。
世界中で最悪の財政状況に陥っている。日本人もこうした海外情勢に目を向けてグローバルな視野から消費税引き上げの検討をすべき。
国家の税制は基本的に、所得、消費、資産の３つを課税対象として組み合わせて課税している。

[itou++さんの感想 · 2012年10月10日]

政治色が強くて正直ちょっと。
好きな政治家が中曽根康弘でTPP賛成派だそうです。

[yuhtakeさんの感想 · 2012年9月4日]

消費税増税反対の本を読んだので、その相対する主張も読んでみようと手に取ってみた。
うなずけるところもあったけど、論理的に飛躍・破綻しているところが多かったので、全般的に賛同できず。

まだ自分の中では、増税について賛成・反対、まだ結論が出ない。選挙も近いかもしれないし、もう少し自分なりに考えてみよう。

[マリノスケさんの感想 · 2012年7月7日]

消費税率引き上げの必要性について書かれた本。財政や税制の問題点などを解かり易く説明しており、体系的に把握することができる。各論の中で興味深い論議は、１９９７年の景気悪化の「主犯」は消費税率アップではないとする考察や、経常収支が赤字に転落した時期における英国と米国の「長短スプレッド」の拡大の意味するところなどがある。消費税問題の最後の砦は日本人の「民度」にあると強調しており、教育改革の必要性を説いているのは大胆だ。

[fwhf9008さんの感想 · 2012年6月23日]

経常収支赤字化が視野に入る2015〜20年前後までに消費税を柱とする実効性のある財政再建に着手できないと、わが国でギリシャ化(国債暴落)のリスクが高まる。

著者プロフィール

大和総研 副理事長兼専務取締役 リサーチ本部長 チーフエコノミスト。内閣官房参与（経済・金融担当）。研究・専門分野は経済調査、政策調査、金融調査全般。1989年東京大学法学部卒業後、日本興業銀行（現みずほ銀行）入行。同行調査部などを経て、2007年大和総研入社。2010年同社・チーフエコノミスト。2014年同社・執行役員チーフエコノミスト。2021年より現職。東京大学大学院法学政治学研究科修士課程修了（旧興銀より国内留学）。ハーバード大学経営大学院AMP（上級マネジメントプログラム）修了。政府税制調査会特別委員などの公職を歴任。経済同友会幹事、経済情勢調査会委員長。各種アナリストランキングで、エコノミスト、為替アナリストとして、合計7回、1位を獲得。著書は『ポストコロナの経済学』（日経BP）など多数。

「2021年 『この一冊でわかる世界経済の新常識2022』 で使われていた紹介文から引用しています。」