マネー力 (PHPビジネス新書)

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  • PHP研究所
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レビュー : 114
  • Amazon.co.jp ・本 (217ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784569702568

感想・レビュー・書評

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  • 日本人のお金に対する知識の無さが説明されている。海外の人は、自国でインフレが起こってもドルに替えてインフレ対策をする、といった知識は回るのに、日本人は‘円’以外の選択肢を考えようとしないと書かれている。最終章に、一般の人達の資産運用の体験談が綴られていたのが、印象に残っている。

  • 資産運用の重要性を改めて教えてくれる1冊です。本のまとめ、ブログは下記に載せています。

    http://kashiwabaray.com/blog/index.php?itemid=50&catid=9

  • ロシア人やブラジル人の金融に対する感覚の鋭さを例に挙げ、日本人に欠如している「マネー力」を指摘します。実際に日本人にファイナンスの知識が完全に欠けているのは僕も感じるところです。そもそも銀行にお金を預けていることが損失だという感覚を持てている日本人はほとんどいないのではないでしょうか。

    ドルとユーロの争いや人口動態など、マクロの視点から金融商品の動きを大前研一がいつもの調子で予測していきます。
    ついでに道州制やら眠っている個人資産の解法やら、本書の主旨からはずれる財政学にまで言及してから締めくくります。

    日本という環境への危機感を保つためにも、時々大前研一の本を読むのは良いです。

  • 日本人の資産運用力のなさ、危機感の無さに著者が憂いている印象。現場はやばいとしっかり認識させ、しっかり勉強していかないとねと意識付けさせられる良書。

  • 日本人というより自分自身の資産運用能力のなさを痛感した。妻に任せてもいいから、家庭の資産を守れるようにしたい。

  • つい最近45歳を迎えました資産運用に興味を持っている者ですが、この本の帯に”20、30代なら遅くない”と書いてあり、一瞬読むのを止めようかなとも思ったのですが、大前さんの本は今までに何冊か読んできているので読むことにしました。

    社会人になってからずっと下っ端で、タイトルが管理職になっても、新卒採用の抑制でいわゆる後輩というものを持ってこないまま20年以上社会人をしてきましたが、気づいてみると定年まで15年という現実があります。

    資産形成までの時間は限られている中、子供が2人いる環境では難しいとは思いますが、今までもある程度失敗をしてきたことを教訓に、この本に書かれていることを活用して15年間頑張りたいと思いました。

    以下はためになったポイントです。

    ・500兆円のローンを抱えていた会社が国営化されて最初にやる仕事は、その債権取立てであり、今後5年間はそれで忙しいはず(p26)

    ・世界にあるホームレスマネーは、1)先進国ファンド、2)オイルマネー、3)中国マネーの3つである(p46)

    ・ソ連民営化の際には、従業員に株が配られた、その株を買い占めたのが現セベルスターリ鉄鋼会社の会長で、それが上場により数兆円に化けた(p60)

    ・ロシアはオイルマネーのおかげで2007年に債務国から債権国に転じたが、好景気の要因としてプーチン大統領が導入したフラットタックス(一律13%←30%)がある、これにより地下経済が地上に出てきて税収が25%増加した(p63、205)

    ・ユーロ導入には、1)為替レート、2)インフレ率、3)長期金利、4)財政収支、5)政府債務残高、の5指標に対してEUの定める「マーストリヒト基準」を満たす必要あり(p67)

    ・2008年11月くらいまではヘッジファンドなどの解消でユーロ下落となったが、それが落ち着けばユーロシフトが起きる(p69)

    ・GE会長は株主総会で15%業績を伸ばすと宣言した、15%経済成長をしている国(インド)でシェアをとれ可能という根拠(p76)

    ・アルゼンチン、メキシコ、ブラジルもハイパーインフレを経験しているが、国民は自国通貨をドルに替えて対応した、ハイパーインフレで滅びた国はない(p83)

    ・2004年新札導入時に、新札が旧札より2割高い(旧1万円札は、新千円札8枚と等価交換)すれば、国民金融資産1500兆円のうち300兆円が政府に転がり込む(p87)

    ・現在の世界中の貿易決済通貨は85%がドル、ところがロシア等がユーロ決済を始め、中央銀行の準備通貨がドル:60%(←70%)、ユーロ:30%と各々10ポイント変化している(p92)

    ・30年しか耐用年数がない日本基準において、35年ローンを組んでいるので、日本では中古住宅市場は生まれない(p125)

    ・これからのボーダーレス社会において認められるためには、英語・IT・余人を持って代えがたいスキルである(p172)

    ・眠れる1500兆円を動かすには、相続税の廃止である、スイス・豪・ニュージーランド・カナダ・スウェーデン・イタリア・マレーシア等では相続税はない(p203)

    ・アメリカは現在45%である相続税を2010年にはゼロ(1年間だけ)にして次第に増やすという「ブッシュプラン」がある、オバマが修正しない限り(p204)

    ・ 現在の死亡時の基礎控除は5000万円であり、相続税は全体の3%程度(p206)

    ・海外から日本にやってくる人が求めているのは4つ、1)秋葉原のサブカルチャー、2)日本食、3)古い日本、4)雪である(p214)

  • 35年ローンで家を購入したり、国債を買ったり、預金を銀行に預けるなどより、資産を運用することを勉強せよ。
    資産を円で残しておかずに、海外に分散投資が基本。銀行の預金はあほらしい。日本人は、勉強不足。
    資産運用をするには、ITと英語を学ぶ必要がある。
    2025年には、国の年金制度は崩壊する。また、80歳が人口のピークになる。
    後半は、BBTの宣伝のようだったが。

  • 世界の動静をお金の流れとして同期するという視点が必要と感じた。
    資産運用に本腰を入れる時がついに来た、と感じた。

  • 後半はほとんど広告だったので鬱陶しかったが、資産形成の基本的なスタンスは理解できた。もっと他の本を読んで資産について学んでみたい。

  • 大前研一さんは、過去の人だと思っていました。
    本書を見て、まだがんばっていることが分かりました。

    本当は、いろいろなことを考えられている方だと思います。
    マスコミに出すぎていた頃は、よいところが見えませんでした。
    表面的なところばかりが喧伝されていたような気がします。

    腰を落ち着けて、原理的な本を出してもらえるとうれしいです。
    さまざまな企業の、さまざまな事象に触れてきたのでしょうから。

    よろしくお願いします。

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著者プロフィール

1943年、福岡県生まれ。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。(株)日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。 以来ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を務める。現在はビジネス・ブレークスルー大学学長を務めるとともに、世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。

「2018年 『勝ち組企業の「ビジネスモデル」大全』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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