お金の流れで見る世界史 (PHP文庫)

大村大次郎

• PHP研究所 (2023年2月1日発売)

作品紹介・あらすじ

元国税調査官が世界史を富・経済・権力の動きから解説。国家の盛衰パターン、戦争の勝敗の意外な理由など、知られざる真相が明らかに。

感想・レビュー・書評

[garboflashさんの感想 · 2023年8月20日]

古代エジプトからリーマンショックまでの世界史のお金の流れを解説していて、インフレまたは徴税がうまく機能しない場合に国家が崩壊しているのは興味深いなと思いました。
とくに金本位制になると通貨発行益が不足し、貿易黒字で米国に金が流入してもインフレを懸念して通貨量を増やせなかったというのも重要な教訓化だと感じました。

[本さんの感想 · 2023年7月19日]

諸説ありそうな部分はある

古代エジプト・ローマからリーマンショックまで世界史がつながってよい

[ゆきくまさんの感想 · 2023年6月16日]

経済の視点で古代ローマ・エジプトからリーマンショックまでの世界史の流れを「ザックリ」と解説している。どの時代においても普遍的なのは徴税がうまく機能しなかったり、インフレで市民の生活が成り立たなったりすると国家は崩壊するという事だ（徴税、物価が崩壊する要因は様々だと思うが）。
金融視点で世界史を眺める際、「ユダヤ人は欠かせない存在である。ユダヤ人は古代イスラエル王国を現在のパレスチナに築いていたが、ソロモンの死後に北イスラエル王国とユダ王国に分裂し弱体化し、北イスラエル王国はアッシリア帝国に、ユダ王国はバビロニア帝国に滅ぼされ、ユダ民族はバビロニアに連れ去れることとなる（バビロン捕囚）。ペルシャ帝国がパレスチナを支配すると帰還を許されることとなる。紀元前後にローマ帝国を後ろ盾にしたヘロデ王が実権を握りヘロデ王国が建国されるが、ヘロデ王の死後ローマとの関係性が悪化した結果ユダヤ戦争が起きユダヤ人は再び流浪の民となる。これ以降、ユダヤ人は国土を持たない民族となり受け入れてくれる国を探して放浪することになるが、ユダヤ教という共通概念を持った仲間が広範囲に散らばっているという側面が金融面での強大なメリットになる。なぜなら、金融は情報が全てであり、世界各地の情報を持っていれば有利に貿易や交渉を進められるからである。分散しているという事は様々な通貨を扱うことになるため、自然と「為替業」も盛んになり、各地での為替事業に対して支配的な立場を築くようになる。ユダヤ人が輩出した近代の金融家の筆頭は「ロスチャイルド家」であろう。始祖マイヤー・アムシェルはドイツで生まれ、王侯貴族を相手に珍品などを売ることで名を売り、次第にヴィルヘルム公の財政運営にも関わるようになる。マイヤーは5人の息子をロンドン、パリ、フランクフルト、ウィーン、ナポリに配してヴィルヘルム公の受け取ったイギリス小切手を両替する事業を上手くこなした。為替市場はないため、当時は世界情勢を見ながら上手に判断することが利益につながったのである。ロスチャイルド家が急激にライジングするのはナポレオン戦争の時である。ドイツはフランスの占領下に置かれたため、ヴィルヘルム公の資産はロスチャイルドが管理することになった。この時、まだイギリスはフランスの支配下になかったため、資産をイギリスに移し大量のイギリス公債を購入した。ロスチャイルドはこの公債を元手に証券取引を行い巨額の富を築く。ロスチャイルドはこの時密貿易にも精を出して荒稼ぎを行う。ナポレオンはイギリスを経済封鎖したため、イギリスではヨーロッパ向けの商品がダブついた一方、ヨーロッパでは品不足で物価が高騰した。ロスチャイルドはイギリスの暴落した商品を買い漁りヨーロッパ諸国に売りつけることで荒稼ぎをしたのである（台湾有事が起きた際、アメリカは中国に経済制裁を科す可能性が高いため中国と日本・アメリカで同じような事が起きるのだろうか）。
19世紀の近代においては、覇権国イギリスの影響は避けて通れない。イギリスの植民地政策は現在にも影響を与えており、要因は当時の植民地運営ポリシーにある。イギリスの植民地を効率的に統治するために、民族間・宗教間の対立を煽ることとした。例えばインドにおいては、当時イスラム教とヒンドゥー教が混在していたが、特段対立する要素はなかったが、ムガール帝国の影響を排したいイギリスは公職にヒンドゥー教ばかりを据えて格差を作り出した。これによりイスラム教・ヒンドゥー教の対立が生じ、ガンディーの独立運動においても禍根を残し、ヒンドゥー教の地域をインド、イスラム教の地域をパキスタンとせざるを得なくなった。アメリカへの影響も面白い。当時、北米を植民地としていたイギリスだが、駐屯軍を派遣する等お金がかかっていたため、アメリカに課税をしたかったが、イギリス議会にアメリカの代表者がいないことを理由にアメリカは課税を拒否していた。そこでイギリスは東インド会社に関税なしでの紅茶の貿易を許可し、安価な紅茶が大量にアメリカに持ち込まれた。イギリスはこの利益を税金代わりにしようとたのである。これに激怒したのがアメリカの貿易関係者で、港に停泊していた東インド会社の商船に乗り込み積み荷を海に投げ捨てたのである（ボストン茶会事件）。結局これが引き金となり、アメリカ独立戦争が引き起こされるのであった。

[beiraineさんの感想 · 2023年3月5日]

経済の視点で歴史を見るとこうも解釈が変わるのかと驚いた一冊。
未来を見通す上でも非常に有効な知恵が詰まっていると思う。
一気に大村氏のファンになった。
これからも著書を追いかけたい。

著者プロフィール

1960年生まれ、大阪府出身。
元国税調査官。主に法人税担当調査官として10年間国税庁に勤務。
現在は経営コンサルタントの傍ら、ビジネス・税金関係の執筆を行なっている。フジテレビドラマ「マルサ!!」監修。著書に『脱税のススメ』シリーズ（彩図社）、『完全図解版　税務署対策最強マニュアル』（ビジネス社）、『サラリーマンのための起業の教科書』（小学館）などがある。

「2023年 『正しい脱税』 で使われていた紹介文から引用しています。」