目からウロコが落ちる 奇跡の経済教室【基礎知識編】

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  • Amazon.co.jp ・本 (332ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784584138953

作品紹介・あらすじ

読まれると経済学者・官僚が困る本ナンバー1 経済常識が180度変わる衝撃!

第1部 
経済の基礎知識をマスターしよう

1.日本経済が成長しなくなった理由

平成不況
デフレとは何か
輸入品の価格を巡る注意事項
「合成の誤謬」

2.デフレの中心で、インフレ対策を叫ぶ

政府が悪い
二つの経済政策
平成不況の原因は明らか

3.経済政策をビジネス・センスで語るな

問題は「合成の誤謬」
競争に負けた企業は、淘汰されればいい?
政府の無駄遣い
公共投資は無駄だった?
インフレ対策とデフレ対策とは、正反対

4.仮想通貨とは、何なのか

仮想通貨の登場
仮想通貨の決定的な欠陥

5.お金について正しく理解する

貨幣とは、負債の一種
貨幣の歴史
銀行は、貨幣を創造することができる
貸出しと預金の関係
貨幣と租税

6.金融と財政をめぐる勘違い

社会通念がひっくり返る
デフレ下では、中央銀行は貨幣供給量を増やせなくなる
財政赤字をめぐる誤解
財政赤字は民間貯蓄に制約されない
財政政策は、金融政策
需要不足か、貨幣不足か
仮想通貨とデフレ
マッドサイエンティストのような主張

7.税金は、何のためにある?

財政赤字の限界
財政赤字の制約はインフレ率
財政赤字の大きさは関係ない
税は、財源確保の手段ではない
政策手段としての税


8.日本の財政破綻シナリオ

ハイパーインフレになるのか
金利の高騰は起きうるのか
日本を財政破綻させる方法


9.日本の財政再建シナリオ

プライマリー・バランスを黒字化して破綻する
国内民間部門の収支+国内政府部門の収支+海外部門の収支=0
財政健全化は徒労に終わる
財政悪化無くして財政再建なし!


第2部 
経済学者たちはなぜ間違うの?

10.オオカミ少年を自称する経済学者

「国難」としての自然災害
「亡国」の財政破綻
経済学者たちの緊急提言
オオカミ少年

11.自分の理論を自分で否定した経済学者

構造デフレ説
経済構造と貨幣の関係
インフレ目標と期待
後任の日銀副総裁
円安の効果?

12.変節を繰り返す経済学者

状況が変わった?
あまりに時代遅れの理論
正論は負ける!

13.間違いを直せない経済学者

ノーベル経済学賞受賞者の批判
エリザベス女王の疑問
なぜ、インフレ対策しか出てこないのか
経済学者たちの閉鎖的な内輪意識

14.よく分からない理由で、消費増税を叫ぶ経済学者

消費増税の深刻な悪影響
痛みを分かち合う?
財政赤字についての誤解
間違いだらけの財政論
なぜ消費税でなければならないのか

15.経済学は、もはや宗教である

自由貿易の定理
自由貿易の効果の試算
自由貿易の歴史
戦後の自由貿易は成功したか
グローバリゼーションは、歴史の必然?
経済学者の無知

感想・レビュー・書評

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  • 経済学の天動説 世間の目を早く覚まさせなければ。

  • デフレから脱却が必要
    新自由主義はインフレ対策

    貨幣は商品貨幣論ではなく、信用貨幣論で考える

    現代貨幣理論では貨幣は納税手段となる

    合成の誤謬、ミクロで正しいこともマクロでは正しくない

  • さすが!とても分かりやすく納得感がある。
    筆者は本当に日本をよくしたい、と思っているのかもな。
    しかしよく勉強している
    仕事をしながらなのに本当にすごい。
    天才だなぁ・・・
    戦略編も読まなければ。

  • まず日本経済の凋落ぶりを示す具体的なデータに驚いた。景気低迷の原因がデフレにあることは承知していたが私の世代だとどうしてもバブル崩壊の方が印象は大きい。バブル崩壊の衝撃がデフレという本質的な問題の影を薄くしてしまっている。
    https://sessendo.blogspot.com/2019/09/blog-post_4.html

  • これは凄い、夢がある! 希望がある! こういう話を聞きたいの。主流派経済学は科学でも何でもない閉鎖的な知的遊戯に過ぎないということは安冨先生(経済学者である)が木っ端微塵に粉砕していたのも記憶に新しいところ。二十年もデフレやってる日本は、デフレ下でインフレ対策をせっせとしていたのだという…。絶望的にバカなんか。二十年、手をこまねいた方々には引導を渡そう。その二十年が俺たちの二十代、三十代、四十代だったことを思うとまじて泣けるんですけど、未来を向こう

  • 平成は新自由主義の時代。小さな政府、財政再建、グローバル化など。反対すると抵抗勢力と呼ばれた。

    非効率な企業が淘汰されれば経済は成長する、は国全体で考えると間違い。一企業の部門としては正しい。民間企業と同じように国を考えると間違う。

    デフレ脱却は、需要不足供給過剰を解消すること。単なる貨幣現象ではない。

    MMT=現代貨幣理論=通貨の価値を裏付けるものは租税を徴収する国家権力である。徴税権は必要条件ではないが十分条件になる。

    銀行の貸し出しの限界は、手元の資金量ではなく借り手の返済能力にある。なぜなら、銀行は信用創造ができる機関だから。
    準備預金を増やしても、資金需要がなければ貸し出しは増えない。
    ひもは引けるが押せない。インフレ対策の逆はデフレ対策ではない。
    貨幣供給量の増大に必要なのは準備預金の積み増しではなく財政政策=財政赤字の拡大。

    自国通貨建ての国債はデフォルトにはならない。
    国家と個人は通貨発行権の有無で決定的に違う。家計に例えてはいけない。
    財政赤字に制約がないわけではない。それを決めるのはインフレ率。インフレ率が上がったらそれ以上、財政赤字を続けられない。
    「機能的財政論」

    金利が低い理由
    資金需要がないから金利が下がる。
    市場は財政破綻はないと考えている。
    日銀が国債を買っているから。

    アルゼンチンとギリシャは、IMFの支援条件でプライマリーバランスの黒字化を達成していた。そのあとに財政破綻でデフォルトした。

    国内民間部門の収支+政府部門の収支+海外部門の収支=0。
    現在は、政府部門がマイナス、民間、海外はプラス。
    政府がプラスになるには、どちらかが赤字にならなければならない。政府のプラスは、民間の過剰債務=バブルの発生。
    まず財政悪化がなければ財政再建はない。

    経済成長は金利を上昇させるが税収も増えるはず。利払い負担が国税収入を上回るのはあり得ない。ハイパーインフレならどうだろうか。その時は日銀が国債を買い取る=お金を刷って利払いに充てることになる。

    ケインズは、貨幣量の増加で雇用の増加が起きる、とするのは、長いベルトを買うことによって太ろうとする、のと同じで不可能。貨幣量は単なる制約条件、主たる要因である支出を増やすほうが先。
    日本は流動性の罠の状態にあったからもともと金融緩和の効果はなかった。

    日銀の当座預金への付利は、銀行に国債を売らせるため。辞めたら量的緩和ができない。

    一般均衡理論はセイの法則を前提にしている。一般均衡理論でマクロ経済を説明する=マクロ経済学のミクロ的基礎づけ。ここから景気循環モデル、動学的確率的一般均衡モデルが出た。需要と供給が一致する、といいう前提がある=信用貨幣がない世界。

    我々は自分の寿命を知らない。誰しも長生きしようと努力する。だから、将来の見通しがよほど明るくなければ、必ず蓄えは過剰になり、消費は過少になる。

    自由貿易は労働者の窮乏化を引き起こし、貧富の差を拡大する。

  • ”日本政府がデフレ下におけるインフレ対策という愚行を続けてきたから経済成長もしなくなった。”これはその通りだと思う。
    橘玲氏のいう”現状の金融緩和に効果がないなら、政府債務をさらに拡大して無理やりインフレにしろという狂った学者も出てきた”を真っ向から否定。
    著者は”自国通貨建ての国債は返済不能になることは有り得ません。なぜなら通貨発行権があるから”と書くが、財政ファイナンスは将来的に激しいインフレを招くのは必至。でも著者は持論を展開し、税金をなくした場合はインフレになるが、そんな無茶をしなければずっと大丈夫と能天気だ。
    ”企業の内部留保が増え続けているのは、政府の悪政による。”これもその通りだと思う。現政府が投資を絞り、行っているのは復興支援という名のもとに行われている土建のみ。
    この流れで、デフレ下では公務員給与を上げるべきと説くが、これは馬鹿げている。この論では高インフレ下では公務員の給与を下げねばならず、全くの空論。
    ただ、この金融政策はれいわ新選組の主張する政策と一緒。実際これだけやってもハイパーインフレの気配は全く無い訳で…
    どちらが正しいのか?答えはじきに出る。
    しかし、後半、経済学者へのディスりが延々と続く。ノーベル経済学賞は本当のノーベル賞ではないと言いながら、自説の補完に複数のノーベル経済学賞受賞者の論説を連発したり…
    とりあえずは新作も読んではみたい。

  • 不勉強ながら今更著者のことやMMTについて知った。金融施策と財政施策の違いもわからない中で、相当わかりやすい内容だった。グローバリズムなんかに対するモヤモヤに対しても論理的な消化が出来てスッキリする一方、この本のようなマクロ経済目線を包括した議論が今の政界でされているのかとても不安に。

    ただ一点惜しいところは、(本の内容には関係無くて恐縮ですが、)私の知識量が少なすぎて、この主張の反証が出来ず、理論としての正当性が信じきれないところ。
    是非とも緊縮財政サイドの人たちとの論戦を見てみたいという期待に近い星1減。

  • 本当に目から鱗が落ちるほど、経済に対する考え方が180度変わった。
    私読んで良かった本ベスト5には入る良書。

  • 米国の民主党アレクサンドリア・オカシオ=コルテス議員や、れいわ新選組代表の山本太郎氏が主張する経済政策の基礎となる理論が分かりやすく述べられています。
    MMT(現代貨幣理論)の入門書としても良いと思います。

    日本は世界で唯一20年もデフレが続いているにもかかわらず、インフレを恐れ財政健全化政策ばかり行われてきましたが、これがどれほどスットコドッコイなことか、よ~く分かりました。

    続編もあるようなので、引き続き読んでみたいと思います。

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著者プロフィール

中野 剛志(ナカノ タケシ)
評論家
評論家。1971年、神奈川県生まれ。元・京都大学大学院工学研究科准教授。専門は政治経済思想。1996年、東京大学教養学部(国際関係論)卒業後、通商産業省(現・経済産業省)に入省。2000年よりエディンバラ大学大学院に留学し、政治思想を専攻。2001年
に同大学院より優等修士号、2005年に博士号を取得。2003年、論文“Theorising Economic Nationalism”(Nations and Nationalism) でNations and Nationalism Prizeを受賞。著書に山本七平賞奨励賞を受賞した『日本思想史新論』(ちくま新書)、『TPP亡国論』『世界を戦争に導くグローバリズム』(ともに集英社新書)、『国力論』(以文社)、『真説・企業論』(講談社現代新書)、『日本の没落』(幻冬舎新書)、『富国と強兵─地政経済学序説』(東洋経済新報社)、『目からウロコが落ちる奇跡の経済教室【基礎知識編】』『全国民が読んだら歴史が変わる奇跡の経済教室【戦略編】』(ともにベストセラーズ)などがある。

「2019年 『MMT現代貨幣理論入門』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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