マスゴミ崩壊~さらばレガシーメディア~

著者 :
  • 扶桑社
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  • Amazon.co.jp ・本 (243ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784594060435

感想・レビュー・書評

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  • 自分が、テレビや新聞の報道やその他番組、論評等を話半分として、事実確認のみに利用して久しいが、それは本書にある通り偏向報道が著しく、また加えて、未熟な洞察力から構成される論旨もお笑いものだからだ。
    本書では産業構造に根差した頽廃構造を体系的に論じたもので大変に面白い。但し、ガセネタも数多のインターネットを信奉しすぎるきらいがあり、その行方は見守る必要があると感じている。
    とはいえ最近では、官房機密費の中にマスコミへの付け届け費があったことも発覚している。ほんとゴミと言われても仕方がない。ゴミは醜いし臭いので捨てちゃった方が世のためである。
    他者を報道、批判する前に自らの襟を正し、首を洗って出直してこい!政治やゴシップを繰り返し繰り返し批評・批判する前に、自らの不見識を繰り返し繰り返し批評してみろ!

  • マスコミ、新聞社とテレビ局に関して何故あんなに強気なのか、ちょっと古いんだけどデータとかネットで話題になった話から読み解く。
    地デジ難民時代の話でもある。
    まあ、新聞社とかが上場株式公開しないのは他国に買収されない為にありと言えばありだけど、企業情報はもっとオープンにするべきだと思う。
    まだマスコミの威力はあるけどちゃんと減らせているんだろうか不安だ。

    今もジリジリ新聞の購読者減ってるしね。

  • この著者の言は少々品がないので好みではないが、本書で書かれていることは非常に合理的でスッと腑に落ちた。ファクトもこれだけあれば人を説得するに充分である。(最近朝日新聞が国会答弁のファクトチェックなるものを不定期で始めたが、新聞こそファクトチェックを受けるべきであると、割とまじめにそう思っている。)

    大正期の大阪朝日捏造報道による神戸米騒動の煽動、戦時期の大手紙による戦争翼賛報道(旧毎日の百人斬り競争連載他)など、過去からおかしな選民意識に基づいた世論形成(とう名の人心操作)を繰り返してきたマスコミ業界が、近年遂に読者に愛想を尽かされ、経営まで傾いてきた理由が見事に分析されている。

    比較的古い本で地デジ化より前に書かれたものだが、マスコミをめぐる状況は全然変わっていないか、むしろ加速がついて悪化していて、内容は全く古くなっていない。

    『消費税増税は日本の将来にとって不可欠だ』と社説でぶち上げておきながら、政治力を発揮しまくって新聞業界だけ増税を免れるダブルスタンダードの姿を見て、本当にこの業界は腐っていると感じていたが、それが政治家とグルになって市場競争を拒否してきた護送船団的ビジネスモデルの延長であるとは考えたことがなかった。消費税についても本書でキッチリ言及されているあたり、慧眼と言わざるを得ない。

    かと言ってインターネット報道も著者が言うほど信頼のおけるものではないと感じていて、最近でも無責任なFakeニュースが後を絶たない(ひょっとしてこれもレガシーメディアの印象操作か?)。個人的には市場競争によるマスコミの健全化を期待するのだが、ほぼ10年経っても全く自浄作用も自己改革もない処を見るとダメかも知れない。特に朝日は慰安婦報道や池上問題であれだけの批判を浴びながら、実質何も変わっていない(我が家は20年来の朝日読者だ)。

    このままでは信頼できるメディアが日本から消滅し、何も信用できないカオスの未来がやってくるのではないかと真剣に危惧している。

    ところでこんな内容の本を出版するなんて扶桑社も懐が深いね。

  • 捏造報道が繰り返されるのは、産業構造こそ問題だった!人気経済評論家が書き下ろす渾身のメディア論。

  •  本書の内容を読むと「マスコミ業界」のまともな事業モデル分析の本である。しかし本書のテーマ「マスゴミ崩壊」とは、なんとあざとい表題であることか・・・。
     「新聞が抱える暗闇」においての新聞業界構造の緻密な分析は、もう誰もが知っている「新聞の部数減」が新聞業界のビジネスモデルを崩壊寸前にまで追い込んでいることを明らかにしているし、「最後の護送船団」におけるテレビ業界の「電波利権」や「放送免許」問題が、「護送船団」による「談合体質」という閉鎖的な業界慣行を許している実態を詳細に暴き出している。
     しかも、そのマスコミの構造が「インターネット」という解放されたメディアの進出により、「全面崩壊」しつつあるという本書の分析は、読んで納得とともに「自由とはいいもんだ」とのカルタシスさえ感じる思いを持った。
     読んだ後に、本書の内容は実に評価できる「マスコミ評論」であると思うのだが、同時に本書の評価に戸惑う点は、「マスゴミ崩壊」とのネーミングに「品のなさ」を感じるからかもしれない。
     思うに著者のキャラクターは、その「品のなさ」と「向かうところ敵なしの攻撃性」なのだろう。既成の権威に挑戦する「攻撃性」は実にスッキリするが、「品のなさ」はちょっと・・・との思いを持った。

  • クロスオーナーシップの一語をwikipediaで調べるだけで日本のマスメディアの恐ろしさがわかります。

  • 面白かった。

    まー、2ちゃんを見てる人は知ってますが、テレビや新聞しか見てない人は知らないことばかりかもしれませんね。

    それこそが、まさに偏向報道ってことなんですけど。

    新聞、テレビは正しい情報を流していると思っているかたは、一度読んでみてはいかがでしょうか。

    オススメです。

  • 期待外れ。

    話が的を得ていない。説得力もない。

    もうちょっと、それらしいファクトを積み上げてからじゃないとだめだね。

  • 新聞・テレビ・広告業界のビジネスモデル(他の業界と比較した特異なモデル)が描かれている。

  • 私は理系出身なので知り合いにマスコミに勤めている人が少なく、マスコミ業界の状況はよく分かりませんが、昔からおかしいなと思っていたのは「記者クラブ制度」でした。

    芸能スポーツ分野は対象外と思いますが、政治家が記者会見する会場に入れる記者は限定されていて、会員以外が参加したい場合は全員の承認が必要(p128)だとか。

    この本は私が最近読むようになった三橋氏による、マスコミの問題点を突いた本です。いつもながら興味深く読ませていただきました。特に、販売店が新聞社に発注書を発行していないシステムがあるの(p37は驚きでした。

    以下は気になったポイントです。

    ・政府の負債について、国民の借金という悪質な言い換えをして国民の危機をあおるマスメディアは世界中で日本のみ、債権者が日本国民である限り、日本政府が負債を返済した場合には、日本国民に返還される(p10)

    ・政府は中央銀行を通じ、国債を買い取ることができるが、地方政府は地方債を買い取ることが出来ない事実は、夕張市破綻と引き合いに出す場合に伏せる(p11)

    ・マスメディアは民間企業としては唯一、ユーザーからのフィードバックを拒否して、瑕疵ある製品(虚偽報道等)に対する責任をとらない、それでも儲かるビジネスモデルだったから(p28)

    ・マスメディアのビジネスモデル崩壊の要因としては、1)インターネットの存在(スクープはネットユーザーで共有)、2)リーマンショックによる宣伝費の減少にある(p32)

    ・不思議なことに、新聞社と販売店において、発注書のフローがなく、販売店が必要な新聞の数量について、販売店が新聞社に発注書を発行することは無い(p37)

    ・共同通信社の収入構造は、9割以上が全国紙及びNHKによるもの、従って彼らのためにビジネスを展開せざるを得ない(p43)

    ・日本テレビは共同通信からのニュース配信を停止するが、その代わりに読売新聞から入手する、同様にテレビ朝日は朝日新聞から(p47)

    ・新聞は、再販制度(書籍、CDのように定価指示)に加えて、独占禁止法の特殊指定がなされていて、小売店側は全く価格競争ができない状況になっている(p61)

    ・新聞産業のみ他の産業とことなって小売店の力が強くならなかったのは、「専売制」にある(p62)

    ・規制緩和と紙面で叫んでいる新聞産業自体が、特殊指定という規制に手厚く守られていて、寡占構造(護送船団)を維持している(p84)

    ・CMには二種類あり、企業側が時間を指定できる「タイムCM=番組と別の番組の間に流れる」と、それができないスポット広告がある(p91)

    ・電波利用料制度は1993年にできたもので、全体の86%は携帯電話業者、放送事業者は5.8%しか支払っていない(p94)

    ・日本には940社もの番組プロダクション、420社ものCMプロダクションがあり、編集社(ポストプロダクション:368社)を加えると、1700社以上のプロダクションが存在している(p101)

    ・1982年に放送法が改正され、NHKは営利事業への参入が認められたのと同時に、番組制作の外注が可能になった、1982年まではNHKは自らの番組を自ら制作していた(p117)

    ・記者クラブ不参加のメディア(雑誌記者、フリーライター、海外
    メディア)の記者が記者クラブに参加したい場合には、既存の参加者の同意が必要(p128)

    ・産経新聞が2008年から社内人件費に手をつけるリストラができたのは、新聞総連に加盟していないことが大きい(p144)

    ・インターネット広告が伸びている理由として、1)価格競争あり、2)広告のターゲットが指定できる、である(p147)

    ・新聞広告の価格は急激に低下していて、3年前までは1面広告で2000万円程度であったのが、最近では500万円を切る場合もある(p152)

    ・新聞本社が販売店に自己都合で余分な新聞を卸す行為(押し紙)は、独禁法の新聞特殊指定により固く禁じられている、押し紙禁止は新聞特殊指定の前提条件、但し押し紙は推定で3割程度と見られている(p162、166)

    ・減収傾向が止まらなくなった在京キー各社は、番組制作費の削減をしている、これにより番組品質が低下して、視聴率の低下、スポンサー企業のCM敬遠となる(p170)

    ・2009年8月12日にNHKを含む全テレビ局が拒否した、二大政党の党首討論のノーカット版は、一部ネットメディアで放送された(p243)

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