農家が消える 自然資源経済論からの提言

  • みすず書房 (2018年10月17日発売)
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Amazon.co.jp ・本 (320ページ) / ISBN・EAN: 9784622087373

作品紹介・あらすじ

日本人の生存と日本列島を支えてきたなりわい=農家が危機にある。1960年から2015年にかけて、農家戸数は600万戸から200万戸に減少し、作付け面積は半減した。農山村では集落の衰退と里山の荒廃が進む。米国のTPP撤退後も、政権はNAFTA-TPP型の推進と農業の成長産業化・企業化をめざしている。本書は、米国流グローバリズムに組み込まれず、地方の「自治力」を高めた骨太で具体的な農業・食料・エネルギー政策を示す。

感想・レビュー・書評

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著者プロフィール

寺西俊一:一橋大学名誉教授。1951年石川県生まれ。専門は、環境経済学・環境政策論。環境的に持続可能な経済のあり方とそのための政策論を検討している。主な著書に、『地球環境問題の政治経済学』(1992年)など。

「2020年 『BIOCITY ビオシティ 82号 気候非常事態宣言!』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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