紛争と復興支援

稲田十一

• 有斐閣 (2004年6月4日発売)

感想・レビュー・書評

[H.Satoさんの感想 · 2011年10月1日]

研究者の学問分野や専門分野が違うと、開発や紛争の定義も様々である。
そもそも、世界の大半の国が開発途上国として位置づけられているのだから、確率的にみても、途上国地域での紛争が目立つのは当然である。

国連による平和構築の多くは複合化、多機能化したPKOを通じたものが多い。
平和構築が紛争後の国家、地域の債権を主目的とすることから、具体的な内容は極めて多岐にわたる。

平和構築とは、紛争発生の可能性を最小限化し、発生した紛争の拡大を防止し、紛争によるダメージを復興し、その地域の持続的開発に結び付けていくプロセスであり、平和構築の究極的な目的は途上国にかかる能力を備えることにより、恒久的な自立発展を目指すことであると位置付けている。
開発援助においては、
１．紛争中、終結直後の緊急気における人道援助
２．紛争終結後の復興、開発のための援助
３．紛争を予防、回避するための援助
というｙ３つのアプローチを有機的に統合した取り組みが必要と位置付けている。

[shojimutsujiさんの感想 · 2010年2月8日]

現代において大きな関心を集める「紛争後の復興支援」についてのテキスト。章ごとのバラつきがやや気になるが、紛争と開発について知る良書。

[クールス・メジドナロードノイ・アトノシェニィさんの感想 · 2009年7月27日]

　紛争の平和構築に関する教科書的本。他の本が、どうも平和構築＝開発援助支援的な側面がある中で本書のような政治面への支援に重点を置いた本は意味があると思う。日本政府は、人間の安全保障も平和構築も軍事・政治面での支援が出来ないので、これを経済開発問題として扱っているが、本質的には軍事・政治面での取組みなしに、経済開発支援をしても問題は改善されないのである。

著者プロフィール

1956年広島県生まれ。東京大学教養学部国際関係論卒、同大学院社会学研究科国際学修士、同大学院総合文化研究科博士課程単位取得退学。野村総合研究所、日本国際問題研究所、山梨大学、ハーバード大学国際問題センター、世界銀行政策調査局（ガバナンス研究）および業務政策局（脆弱国家ユニット）を経て、現在、専修大学経済学部教授。専門分野は、国際開発の政治経済学、開発援助政策分析、ODA評価、紛争と開発、等。著書として、『社会調査からみる途上国開発――アジア6カ国の社会変容の実像』（明石書店、2017年）、『紛争後の復興開発を考える――アンゴラと内戦・資源・国家統合・中国・地雷』（創成社、2014年）、『国際協力のレジーム分析――制度・規範の生成とその過程』（有信堂高文社、2013年）、編著として、『開発と平和――脆弱国家支援論』（有斐閣、2009年）、『開発政治学を学ぶための61冊』（共編、明石書店、2018年）、などがある。

「2024年 『「一帯一路」を検証する』 で使われていた紹介文から引用しています。」