自殺のない社会へ

  • 有斐閣
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本棚登録 : 83
レビュー : 12
  • Amazon.co.jp ・本 (238ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784641173910

作品紹介・あらすじ

なぜ自ら命を絶つ事態に追い込まれなければならないのか?そして、どのような対策が効果的なのか?徹底した実態把握からその社会的・経済的な背景を明らかにし、深刻な社会問題としての自殺に挑む。

感想・レビュー・書評

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  •  詳細なデータから自殺対策の効果を追う。

     ここまでがっつりデータを追う本も珍しい。各種統計や補正についても詳細に説明されている。対策だけでなく諸外国でのリベラルな政権になった時に自殺率が下がるかなどの調査まで載っている。
     90年代後半に爆発的に増えて、ここ数年は減少を見せる自殺。どのような対策が効果があったのかさらなる詳細な研究が待たれる。

  • 自殺に関する実証研究
    自殺対策の重要性についても数値を使って示そうとしている。

    澤田先生はこの関係の大家だが流石の内容である。
    自殺と抑うつ、健康、労働、経済の関係を知る意味でも良い本であると考えられる。
    精神科医にも是非読んでもらいたい内容。

  • 割とかっちりした研究の本だった。その分提言よりデータに基づいた分析寄りで、堪える。
    生命保険のシステム改革が最初じゃないかなあ。

  • 自殺の原因を探るために何が必要なのか? 自殺を防止するためにどのような政策が必要なのか? 日本では1997年以降、約3万人の人が自ら命を絶っている。本書では、事実に基づく政策決定の重要性について、経済学および政治学的視点から自殺の原因を鋭く分析する。

    序 章 政策課題としての自殺対策
    第1章 なぜ自殺対策が必要なのか?
    第2章 自殺の社会経済的要因
    第3章 自然災害と自殺
    第4章 政治イデオロギーと自殺
    第5章 経済・福祉政策と自殺
    第6章 自殺対策の運用と成果
    終 章 エビデンスに基づく自殺対策を目指して 

  • 統計に基づく自殺の社会的損失、予防策の効果を説明。2012年に日本の自殺者3万人を割った。毎年約130億程度の自殺予防対策関連事業費が投下されている。しかし、自殺者数が約6分の1の交通事故関連費用の約20分の1だ。
    若者の死亡理由一位の自殺を社会全体で考えるべきではないのか。

  • 新着図書コーナー展示は、2週間です。通常の配架場所は、3階開架 請求記号:368.3//Sa93

  • 本書は自殺の要因と対策を社会経済状態から考察しようと試みたユニークな本である。一般には、自殺は心理学や精神医学、社会疫学などからの研究が多いとされるが、本書では経済学的、政治学的に見て自殺をどのように解釈できるか、そしてそれを実証的に分析してみると何が見えてくるかについて言及している。
    海外では自殺の実証研究は今までもされてきたが、日本ではデータの制約などの関係から今まであまり行われてこなかった。そういった意味でも、本書はそのさきがけとなるべくチャレンジングな一冊と言える。実際、実証分析の内容を見ても、割と綿密性を追求するよりかは、意欲的に様々な分析にチャレンジしている姿勢が感じられる。
    一方、その分研究の中身はだいぶ「粗い」。まず、分析結果の考察が全体的に非常に雑であったり、強引である。また、仮説に関しては、自殺に関する一般的な妄想だけで作ってるのではないかと思わざるを得ない部分がいくつかあって、説得力に欠けていたし、仮説という研究の根元が頑丈でなければ当然分析結果の価値も大した事は無くなってしまう。そういうところこそ、仮説構築の段階で学際的なアプローチを取る等して「科学的な」仮説構築をしてほしかった。
    特に残念だったのが、本書は最後にエビデンスベースの政策の必要性を訴えているのにも関わらず、実際の実証分析は最初の仮説を指示させようと分析結果の解釈を強引に持っていっている点である。これは明らかに科学的ではない。しっかりと実証分析の結果に基づいた考察をエビデンスとした政策立案が望ましいのだから、そのお手本となるような結果の考察をしてほしかった。
    というわけで、今後のさらなる改善が期待できる分野であると言える。

  • 368.3||Sa

  • 新しくアンケート調査をしたのではなく、現在ある統計資料を組み合わせて回帰分析で自殺予防に役立つ資料を意図したものである。分析があるということで、評論家が適当な意見を喋るよりは確かな根拠がある。自殺について卒論を書くためには必要な本となるであろう。

  • さまざまなエビデンス(統計資料)から、
    自殺の実態に迫っています。
    自然災害が自殺に与える影響は2~3年後に大きくなります。
    まさに、いま震災による自殺への対応がもとめられています。

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