ジェンダーの政治経済学 福祉国家・市場・家族 (単行本)

  • 株式会社有斐閣 (2016年2月25日発売)
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Amazon.co.jp ・本 (292ページ) / ISBN・EAN: 9784641174016

作品紹介・あらすじ

ベッカー「新家庭経済学」における女性労働の分析とその後のフェミニスト経済学の発展を丹念に追い,さらに社会的ケアの理論的分析,福祉国家におけるワーク・ライフ・バランスや家族政策等ジェンダー政策の精査を行う。ジェンダー,ケアの経済学の本格的著作。

感想・レビュー・書評

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  • 女性はもっと給料をもらうべき!ジェンダー平等とお金の話をしよう|ELLE ACTIVE! for SDGs|ELLE[エル デジタル]
    https://www.elle.com/jp/culture/career/a43113892/hiromi-blomberg-lagom-vol18-2303/

    真に幸福な社会を目指す「ジェンダー経済学」経済学的な政策提言により社会問題の解決を図る経済学部経済学科 原 伸子(はら のぶこ) 教授 : 教員・研究紹介 : HOSEI ONLINE : 読売新聞オンライン
    https://yab.yomiuri.co.jp/adv/hosei/research/vol07.php

    ジェンダーの政治経済学 | 有斐閣
    https://www.yuhikaku.co.jp/books/detail/9784641174016

  • SDGs|目標5 ジェンダー平等を実現しよう|

    【貸出状況・配架場所はこちらから確認できます】
    https://lib-opac.bunri-u.ac.jp/opac/volume/66858

  • 前半ではジェンダー主流化の理論としての新家庭経済学やフェミニスト経済学の検討がなされ,後半ではドイツの家族政策やイギリスのNew Deal,WLB政策の実態やそれらに関わる理論を検討しつつ,現代の福祉国家において主流化した家族政策の到達点を明らかにしている。

    本書で特に印象に残った点は,自律的な個人の選択に対する考察である。自律的に選択できることは良いことなのかもしれないが,現実としては,その「選択」が社会・経済の構造に影響をうけており,女性の選択に係る自律性が失われジェンダー不平等が再生産される。

    ジェンダー平等のためには仕事と家庭生活の調和に歴史的視点を取り入れ,労働と余暇の二分法ではなく,労働とケアと余暇の三分法へと転換する必要性を述べている。

    ところで,時間を労働とケアと余暇の3つの分ける三分法へと転換し,クォータ制を導入したとしても,人々の性別役割分業の意識がなくならなければ,選択の問題というのは残るのではないだろうか。そして,目指すべきジェンダー平等は男女ともフルタイムで就業するということだろうか。ケアに専念する自由(専業主夫や専業主婦になる自由)はないということだろうか(ケアを社会化していくなかでは,こうした選択肢はないということなのかなと思った)。そのあたりを知りたいと思った。あと,家政学やフェミニスト経済学の理論に基づいて,より詳細にケア労働の価値の評価に関する検討をもっとしてほしかった。やはりケア労働の特殊性からすればむりなのだろうか。

    また,主流派経済学を乗り越えるための様々な試みを学ぶことができて参考になった。

  • 367.1||Ha

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著者プロフィール

九州大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。法政大学経済学部教授。大原社会問題研究所所長(2012~15年度)。著書に『ジェンダーの政治経済学──福祉国家・市場・家族』(有斐閣、2016年)、『現代社会と子どもの貧困』(共編著、大月書店、2015年)、訳書にダンカン・K.フォーリー『資本論を理解する』(共訳、法政大学出版局、1990年)、K.マルクス著『資本論草稿集9』(共訳、大月書店、1994年)ほか。

「2022年 『イギリス産業革命期の子どもと労働』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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