昭和戦中期の総合国策機関

著者 : 古川隆久

• 吉川弘文館 (1992年12月1日発売)

作品紹介・あらすじ

昭和戦中期、国家政策全般について立案、調査を行った企画院を始めとする総合国策機関は、国家予算にも発言権を持つなど、政府内できわめて重要な位置を占めた。本書はその出現に至る経緯と改組・改廃の過程、政府機構内で果した役割、関与した軍人・官僚の思想と行動、等々を、実態に即して詳細に究明、その歴史像を解明し、歴史的意義を考察する。

著者プロフィール

古川隆久

1962（昭和37）年東京生まれ。1985（昭和61）年東京大学文学部国史学専修課程卒業、1992（平成4）年東京大学大学院人文科学研究科国史学専攻博士課程修了（博士（文学））。広島大学専任講師、横浜市立大学助教授などをへて、日本大学文理学部教授。専攻は日本近現代史。著書に『昭和戦中期の総合国策機関』（吉川弘文館　1992年）、『皇紀・万博・オリンピック』（中公新書　1998年）、『戦時議会』（吉川弘文館　2001年）、『戦時下の日本映画』（同上　2003年）、『政治家の生き方』（文春新書　2004年）、『昭和戦中期の議会と行政』（吉川弘文館2005年）、『昭和戦後史』上・中・下（講談社　2006年）、『あるエリート官僚の昭和秘史』（芙蓉書房出版　2006年）、『大正天皇』（吉川弘文館　近刊）などがある。

「2020年 『建国神話の社会史 虚偽と史実の境界』 で使われていた紹介文から引用しています。」