東京都の誕生 (歴史文化ライブラリー)

藤野敦

• 吉川弘文館 (1899年12月31日発売)

作品紹介・あらすじ

東京は江戸が単に変化したのではない。現在の東京都に含まれる周辺地域が近世以来の経済的・文化的な関わりの中で複雑に変容、発達してきた。都を移す遷都でなく京都と並立する「奠都」として位置付けられた明治維新期から、関東大震災・戦時体制をへて現代まで、東京の諸問題に人々や行政はいかに対処してきたか。激動の歩みを描く〈東京〉入門。

感想・レビュー・書評

[yaszさんの感想 · 2013年6月1日]

私がイメージする東京は明治新政府が原型を作り、それが広がってきたものですが、江戸時代の「江戸」とどう異なるのかが私の長い間の関心事でした。廃藩置県により「東京府」が置かれたことは知っていましたが、それ以降の東京の歴史について、この本で私は初めて理解することができました。

いまの東京都も市街地はほんの一部で、今では住宅地となっている区部も多くは「村」であったのですね。今までは人を中心とした歴史でしたが、地域に着目した歴史の面白さも感じることができました。

以下は気になったポイントです。

・明暦の大火（1657.1.18）は、結果的に都市・江戸の景観のリセットボタンを押すことになった（ｐ１１）

・さまざまな江戸の概念が存在していたが、1818年（文政元）に、図面に朱色で「御府内＝朱引内」を示した、町奉行所の支配地域は一回り小さく「黒引」といわれた（ｐ１３）

・江戸幕府の支配は、武家地・寺社地・町人地（町方）と身分によって居住地域が分けられ、担当役所も異なっていた、大名は老中・大目付、旗本・御家人は若年寄、目付の管轄下、寺社地は寺社奉行、町方は町奉行、町方には面積の１５％に、人口の５０％が住んでいた（ｐ１５）

・江戸幕府は品川沖に１２個の砲台を作る予定であったが、ペリーの再来(1854.1)後、1854.3に和親条約締結後の１１月に５，６番を完成させた後は中止となった（ｐ３６）

・修好通商条約の締結によって、江戸を経由せずに輸出品が近郊農村から直接、貿易地の横浜へ向かった、当時の輸出品の主役は生糸で総額の３分の２を占めた（ｐ３９）

・朝廷は大政奉還で不意に政治を預けられてもなすすべもなく、政局運営を慶喜に委任した（ｐ４５）

・慶喜は会津藩主（松平容保）、桑名藩主（松平定敬）をつれて大阪を脱出、老中の松平正質により、幕府軍は解散された（ｐ４６）

・王政復古の宣言以来、都の機能の多くは京都に設置された、その中で大阪遷都も議論された（ｐ５３）

・江戸はその都市機能、経済的基盤を失うことなく政権交代が行われ、こ
れは新国家建設においてきわめて重要なことであった（ｐ５５）

・京都新政府は、1868年閏4.27に、旧幕府直轄地には「県」を設置して、地方支配を、「府（京・大坂・江戸）・県・藩」の三治制とした、江戸府は奥羽越列藩同盟の地域との闘いの軍事拠点の位置づけ（ｐ６０）

・1868.7.17、東西の京を同視するという立場で、江戸は西の京に並ぶ「東京」とされた、都を遷す遷都でなく、従来の京都に加えて、もうひとつ新しく都をつくるという「奠都」という位置付け（ｐ６５）

・1869.2.24には京都に置かれていた太政官は東京に移されることが決定していており、これが行政機能の東京への移転で、事実上の遷都と考えられている（ｐ６８）

・江戸の人口は一時急減した、諸藩の武士（50%が武士）国元に戻ったのが原因（ｐ７４）

・1869.2に政府は改めて、市街地と郷村地の境界線（朱引線）を設定しなおした、朱引内の人口が５０万人程度だったので、５０区を設置した（ｐ９１）

・1878.7に、市街化がすすみ通常収入の多い地域を「区部」として、麹町・日本橋・神田・京橋・芝・麻布・赤坂・四谷・牛込・小石川・本郷・下谷・浅草・本所・深川の１５区を設定、それ以外は６郡（荏原、東多摩、南豊島、北豊島、南足立、南葛飾）を設置（ｐ１０４）

・1888には、上野・浅草・芝・深川・星ヶ岡が五大公園として指定を受けた（ｐ１１７）

・1932.10には、東京市に隣接する５郡８２町村は、市と合併して、新たに２０の区となり、従来の１５区と併せて３５区で構成される東京市が成立した、面積は７倍、人口は500万人（世界２位、面積でも５位）となった（ｐ１４７）

・グアムはアメリカ資本のもと、アメリカ文化のなかで育ってきた印象があるが、サイパンは日本人の生活を感じる（ｐ１５７）

・都民人口は1945.11の時点で277万人程度で、ピーク時(800)の３分の１程度へ激減、特に工場地帯（荒川、本所、鎌田）の減少が多かった（ｐ１６６）

2013年6月1日作成

[mokunokamiさんの感想 · 2012年4月13日]

　〈東京〉形成史の概説だが、市制施行後から関東大震災前までの時期（１８９０年代末から１９２０年代前半）の記述が全くないのが残念。

著者プロフィール

藤野 敦（ふじの・あつし）
文部科学省初等中等教育局 視学官。文部科学省初等中等教育局教育課程課 教科調査官。国立教育政策研究所教育課程研究センター 教育課程調査官

「2022年 『高等学校 地理歴史科 公民科 必履修科目ガイド』 で使われていた紹介文から引用しています。」