国際比較:仕事と家族生活の両立−日本・オーストリア・アイルランド

著者 : OECD 経済協力開発機構 麻生裕子 久保田貴美 松信ひろみ

• 明石書店 (2005年3月1日発売)

作品紹介・あらすじ

家庭と仕事をどのように両立するか——先進国に共通する家族の悩みを，オーストリア・アイルランド・日本の三カ国の比較によって分析。少子化・長時間労働・子育て支援・福祉政策など，多角的な視点から，各国のとるべき政策方針を提案する。

著者プロフィール

経済協力開発機構（Organisation for Economic Co-operation and Development, OECD）は、民主主義を原則とする36か国の先進諸国が集まる唯一の国際機関であり、グローバル化の時代にあって経済、社会、環境の諸問題に取り組んでいる。OECDはまた、コーポレート・ガバナンスや情報経済、高齢化等の新しい課題に先頭になって取り組み、各国政府のこれらの新たな状況への対応を支援している。OECDは各国政府がこれまでの政策を相互に比較し、共通の課題に対する解決策を模索し、優れた実績を明らかにし、国内及び国際政策の調和を実現する場を提供している。
OECD加盟国は、オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、チリ、チェコ、デンマーク、エストニア、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイスランド、アイルランド、イスラエル、イタリア、日本、韓国、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルク、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデン、スイス、トルコ、英国、米国である。欧州連合もOECDの活動に参加している。
OECDが収集した統計や、経済、社会、環境の諸問題に関する研究成果は、加盟各国の合意に基づく協定、指針、標準と同様にOECD出版物として広く公開されている。

「2019年 『図表でみる世界の行政改革　OECDインディケータ（2017年版）』 で使われていた紹介文から引用しています。」