ケースで学ぶ 司法犯罪心理学――発達・福祉・コミュニティの視点から

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  • 明石書店
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  • Amazon.co.jp ・本 (288ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784750350097

作品紹介・あらすじ

犯罪・非行の加害者・被害者の心理や少年法・刑法等の法的手続きの理解から心理的支援までを概説。特に、発達障害や虐待的環境等に起因する少年非行や刑事事件をはじめ、家事・民事分野における離婚、面会交流、養育費、親権等についてもケーススタディで取り上げ、より実証的な思考と理解を目指した一冊。

感想・レビュー・書評

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  • 自分の興味関心に近く、とても面白かったです。
    実際のケース・架空のケースを題材に、「どうしていたらよかったんだろう」を考える。
    生活費に困窮して…という事件は、より「こういう援助があれば防げた事件だったのに」と悔しいし、他方、実験確認型AHDの薬物投与殺害事件などは、どうしていたらよかったんだろう…手厚いケアだけで防げたのだろうか、と暗い気持ちになる。

    「電子監視は、9割は電子監視をしてもしなくても再犯しない、6%は電子監視をしてもしなくても再犯する、4%に電子監視による防止効果がある」との2018年犯罪心理学会シンポジウムでの甘利教授の報告が紹介されていて目をひいた。根拠はよくわからなかったが、他の研究を少し調べてみると電子監視にはたしかに犯罪抑止効果が認められないようである。(http://www.moj.go.jp/content/000098494.pdf
    フランスでは、非監護親から支払われる養育費が月104ユーロ(1万2千円)以下であれば、国が立て替え払いをし、国が非監護親や勤務先に督促する仕組みがあり、明石市でも2019年度より開始していること、品川区の社会福祉協議会が、市民後見人の先駆的取り組みをしていること(品川成年後見センターを設立し、区内20か所の地域包括支援センターや300人の民生委員を通じて、身寄りがなく判断能力が不十分な人を見つけて月2回のケース会議で後見申立てにつなげているとのこと)、ロールシャッハテストは科学的根拠が乏しく、信頼性と妥当性が確認できない以上、法廷などの司法場面で利用すべきでない、とアメリカではほぼ決着がついていることなど、勉強になったところが少なくなかった。

  • 【配架場所、貸出状況はこちらから確認できます】
    https://libipu.iwate-pu.ac.jp/opac/volume/538101

  • 東2法経図・6F開架:326.34A/Ku33k//K

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著者プロフィール

和光大学現代人間学部心理教育学科教授。立教大学教育学科卒業後、家庭裁判 所調査官として、札幌、いわき、東京、川越、横須賀で勤務した後、2013年よ り立教大学コミュニティ福祉学部助教、2018年から現職。筑波大学大学院人 間総合科学研究科生涯発達科学博士後期課程修了。博士(リハビリテーション 科学)、特別支援教育士SV。日本K-ABCアセスメント学会常任理事。著書に『発 達障害のある触法少年の心理・発達アセスメント』(明石書店、2015)共著に
『思春期・青年期用 長所活用型指導で子どもが変わるPart5:KABC-IIを活用 した社会生活の支援』(図書文化社、2016)などがある。

「2020年 『子どもの心理検査・知能検査 保護者と先生のための100%活用ブック』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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