9歳で突然父を亡くし新聞配達少年から文科大臣に

著者 :
  • 海竜社
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本棚登録 : 35
レビュー : 8
  • Amazon.co.jp ・本 (287ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784759313697

作品紹介・あらすじ

なぜ私は政治家を志したのか?教育が日本をいい国へ変える!2020年東京オリンピック・パラリンピック、そのとき日本はこう変わる!教育を変える、日本が変わる。現役・文科大臣の挑戦!

感想・レビュー・書評

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    ── 下村 博文《9歳で突然父を亡くし新聞配達少年から文科大臣に 20140609 海竜社》
    http://booklog.jp/users/awalibrary/archives/1/4759313699
     
    (20180423)
     

  • 教育の力を伸ばして行くことで日本を活力ある国にという主張。
    人口減少はどうしようもない中で、どこまでできるかという話になる。

  • グロービスのセミナーでお話を伺い感銘を受けたので、購入しました。

    ビジョンを持ち、実現へ向け不屈の精神で圧倒的な努力を重ねている方のストーリーは良い刺激になるとともに、自分の甘さを痛感します。

    特に、重大な責務を担っていた中でも、ガンであったことを安倍総理にすら言わなかったこと、また、お子さんの障害も言わなかったことが、格好良かったです。弱音を吐かず、誰かや何かを言い訳にしない、同情を誘わない点等、あるべきリーダーの像を勉強させていただきました。すぐ弱音や同情を誘おうとする自分の弱さを感じます。。

    少子化、高齢化によって、これまでの高度経済成長期に求められていた人材像から想像力や生み出す力が求められるイノベーティブ・グローバル人材の人材像へ育成方針が変容していること、道徳や志を育むことは非常にグロービスで学んでいるものと通じるものがありました。

    法律改正、学校教育の内容変更、飛び立てジャパン等の教育改革、土曜授業、特区、文科省職員の組織改革等、オリンピック誘致等、困難を乗り越えて実現してしまうのがすごいな〜とただただ感嘆です。

    ・経済成長=生産性向上 x生産人口
    ・教育は、経済成長も、少子化対策も格差是正を実現する唯一
    ・全ての子ども達が選択し教育を受ける環境を作る

    最後に、最近はなるべくインプットを増やそうとしているため、様々なことがつながり、深い理解につながっていっている気がします。頑張ろ。

  • 著者は文部科学大臣を務められていたが、オリンピックの会場建設費問題の責任をとって先日の内閣改造時に職を辞されて下村博文氏。
    前半は自らが政治家を志し、実際に当選し大臣になるまでの経緯が綴られており、後半は文科大臣として2020年東京オリンピックと今後の教育政策について持論を展開している。
    一読すると「道徳」を始めとする教育及び2020年東京オリンピックへの大変な情熱が感じられ、今回の様な事で引責辞任される事が日本の国益にとって大きなマイナスになるのではないかと思えてならない。

    現在の日本において大きな目標とされている
    ①経済成長・雇用の確保
    ②格差の改善
    ③少子化の克服
    の3つを同時に実現できる政策は教育のみであり、日本が「教育立国」を目指す事が唯一の方法であると主張されており、これを具体的な数字を用いて説明されている。
    一児の父親として、実感をもって納得できる内容であった。

  • 図書館の新入荷の棚にたまたま置いてあって何気に読んでみた一冊。あまり下村大臣のことは知りませんでしたが、教育のことをとても真剣に考えていることがわかります。
    題名の「新聞配達少年…」の話はあまり詳しく出て来ませんが、自分も高校卒業後の新聞奨学生の頃が懐かしく思います。
    道徳の教科書に出てくるという北野武さんの「オフクロへの小遣い」の話は素敵ですね(^^)

  • 群馬生まれで、9歳で父親を亡くし、新聞配達をして生活の足しにしていた少年が、塾経営者となり、行く末は文部大臣になったという下村大臣の著書。
    前半は、政治家になりたい、しかも文部科学大臣になりたいという夢を持ち、励まれたいきさつが書かれている。後半は、文部科学大臣として、教育立国を目指していく思い、デザインが描かれている。

  • 志を立てる。
    ひとりひとりの付加価値を高める。
    教育のあり方について考えさせられた。

  • 文部科学大臣下村博文が、これからの教育のをどういう方向に持って行こうとしているのかわかりやすく書かれていて、教育関係者は一読の価値があると思います。

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著者プロフィール

前文部科学大臣

「2016年 『教育投資が日本を変える』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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