資源争奪戦 最新レポート2030年の危機

著者 : 柴田明夫
  • かんき出版 (2010年1月6日発売)
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  • Amazon.co.jp ・本 (221ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784761266561

作品紹介

2030年前後に「鉱物資源の枯渇」「エネルギー資源の枯渇」のピークがやってくる。さらに地球温暖化と地球が養える人口の臨界点も重なる。資源争奪戦で日本はどうなるのか。

資源争奪戦 最新レポート2030年の危機の感想・レビュー・書評

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  • データが少し古いのが残念。欧州危機が反映されたもの待たれたい

  • 農学部出身で環境派っぽい。

    -耐久消費財は生産調整、原材料は価格調整

    ・2008年、先物市場に大量の資金流入、プールに鯨
    ・ミッシング・バレル(消えた石油樽) →生産減らしても前の余剰分から価格が下がらない

    ●アメリカ中東戦略
    -エネ確保のため中東への旧ソ連の影響排除したい
    →しかし中東諸国に武器支援は、イスラエルとの関係上難しい
    →旧ソ連による接近を許すことに
    →国家でなく、テロリストやそれを支持するイスラム原理主義に敵をすり替え

    ・サミュエル ハチントン”アメリカの押し付け民主化” 6点→反米ナショナリズムへ


    ●中国とアフリカ
    ・アンゴラ、80年代の政策失敗で重債務国 →債権国はパリクラブで協議
    →そこに中国が来て、石油権益をかっさらった

    ・チャドが外資系資源企業を排除
    世銀の融資で開発していたが、cityバンクへの預金義務など紐付き
    →中国の融資に期待したか

    ●中国の資源戦略
    -国外資源確保
    -国内備蓄
    -「二高一資」 GNPと資源消費をデカップル

    ●中央アジア 露中の間
    ・環境を理由にナショナリズム行使 
     -サハリン油田、カザフのカシャガン油田
    ・武装勢力に対抗するため、上海協力協定
     -中国が主導、非米的

  • データが多く、非常に非常に良い本でした。ただ哀しいかな、2010年1月初版のこの本でも、時間が経てば無用の産物になってしまいますが…。現段階では☆5です。

    丸紅研究所所長の書いた本ということで非常に見識深い情報が多々載せられています。欲を言えば、①あらゆる次世代代替エネルギーの最先端領域における技術的な知見を加える、②重要と思われるデータを表、グラフの形式でまとめたモノを用意する、で完璧だったかと。

    基本的には資源高騰に基づく話です。本来8億人弱で使っていた資源に対し、新興経済圏の+30億人のプレイヤーが参戦する。これによる資源高騰は必然であり、リーマン・ショックによる原油暴落は一時的なものに過ぎない、と。

    現在は正にこの状況であり、原油含む資源の価格は高騰している(一部下落したりもしたが)。著者の予測では原油価格は2030年に200ドルを突破し云々…とここらへんの話はいいでしょう。予想の話など、そこら辺の雑誌でも読めば幾らでも書いてあります。

    この本のメインは中国、ヨーロッパ、ロシアなど様々な国における資源戦略とそれにいたる経緯でしょう。中国は元来資源の輸出国であったが、現在では輸入国に転じている。石油・石炭の消費量の増加は著しく、その他の資源の多くも国内では賄えない為、中央アジアを中心とする上海協力機構の設立、反米国やアフリカに対する積極的な投資などを行っている、とか。資源各国の売り込み先の変化、ヨーロッパのロシアへの資源依存への危機感、北極海に進出する各国の動きなどなど…非常に面白く、重要な問題でした。

    その他にも、非在来型石油、天然ガスなどの資源の掘削、開発の現状にも触れていますし、レアメタル戦略についても書かれていますし、バイオエタノールと開発状況やメリット、デメリット、各国のバイオエタノール政策、温暖化や農業の影響などについても触れています。

    目次を見て気になるところだけでも読む価値はあるかと思います。

  • 鉱物資源・生物エネルギーの埋蔵量は、もう頭打ち。新興国の需要急増が供給を上回り、加えて温暖化の弊害も暮らしをおびやかす。国家レベルの資源争奪戦は一触即発のレベルにある。地球規模の解決に向かって人類の知恵が解決するのか、最悪の終末を迎えるのか。斯界の第一人者が緻密な分析から最新のシナリオを描く。

  • 石油などのエネルギーの利権に群がる消費国、資源国。なりふりかまない途上国の政策。紛争も起こり得ない争奪戦。日本は、内政で混乱してていいのか、その内エネルギー貧困国になるのではないか。もっと政府主導の政策をお願いしたい。原子力発電、鉄道などの売り込みにやっと政府主導もでてきたが、資源政策はこれでいいのか。

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