地域資源を活かす温暖化対策―自立する地域をめざして

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  • Amazon.co.jp ・本 (224ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784761525156

作品紹介・あらすじ

原発に頼らない温暖化防止、CO2を減らす地域活性化。地域が自立するのに必要な政策、産業、エネルギー、人材とは-。

感想・レビュー・書評

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  •  正直いって温暖化対策とか、低炭素対策という切り口で議論するのは、自分の肌感覚とあわないので苦手。

     低炭素対策はすべきだと思うが、温暖化の議論については、その影響についてかなり高名な学者がそもそも温暖化と炭素化の因果関係についてその向き(どっちが原因で結果か)も含めて議論しているのも事実。

     それをすっとばして、低炭素ありきとか、あとコストの問題を無視して、議論していても結局日本の社会に定着しないと思う。

     さらに、低炭素推進の観点から原子力発電を進めていたのがあたかも経済産業省だけだったかのような顔をする人間が、現時点で多いのも気にいらない。

     今、端的に必要なのは、千万キロワットオーダーで総量として不足している電力をいかに確保するか、それを実現するにあたって、できるだけ低コストで、日本から企業が退出してしまわないようなコストで電力を確保できるか、といった自分の肌感覚で感じられる観点から議論したい。

     そうすれば、マイ箸(p91)、レンタサイクル(p139)など、まあ、いいことかもしれないが、もっと他の観点から議論すべきことが混入することを防げる。

     また、エネルギー問題から考えれば、再生エネルギーをたくさん発電したときには、電力会社が高値で買い取ってそれを電力料金に反映するシステムについても、これこそ持続可能性の観点から議論すべき。そもそもただでさえ高い日本の電力料金にさらに上乗せして、高い値段で電力を買わないと、太陽光発電とか風力発電がビジネスにならないのであれば、そもそもまだまだ技術開発不足の証拠。

     ドイツも買い取り価格を下げたとNHKのワールドwaveで放送していたが、再生エネルギーの高値買い取りは、モデル実験のようなもので、一定の間に技術開発が進まなければ、いつまでも国民や国内企業が電力消費者が再生エネルギーの高コストを負担してくれるわけではないと思う。

     このコメントには、環境派の異論もあると思うが、東日本大震災で原子力発電所がとまり、千万キロワットオーダーで電力不足が地域的に生じているときに、議論する観点としては、まず、「エネルギー問題」から議論した方が、議論の焦点、目的も明解だという趣旨。

     それとバッティングしない範囲で低炭素を実現するのは大賛成だし、バッティングしないように技術開発が今後急速進むことを期待したい。

  • 急速に成長する再生可能エネルギーとともに重要視されているのが、日本でも注目を集めているスマートグリッドの取り組み。再生可能エネルギーからの電力を大消費地のある都市部に供給する長距離大送電網(ナショナルグリッド)の整備が急ピッチに進んでいる。

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著者プロフィール

1941年和歌山県生まれ。京都大学大学院工学研究科修士課程修了。住友化学工業株式会社中央研究所勤務、愛知大学教授、立命館大学教授等を歴任。現在、日本環境学会会長。著書:『地球環境論』『新地球環境論』(いずれも創元社、1990年、1997年)、『地球環境入門』(実教出版、1994年)、『飛躍するドイツの再生可能エネルギー』(世界思想社教学社、2008年)、『脱原発、再生可能エネルギー中心の社会へ』(あけび書房、2011年)など多数。

「2021年 『地球環境保全論』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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