悲観論に踊らされるな! ニッポン経済集中講義

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  • 技術評論社
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レビュー : 5
  • Amazon.co.jp ・本 (272ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784774150529

作品紹介・あらすじ

ニッポン経済の正しい見方を知れば、楽観は正しくなく、過度な悲観もまた正しくないことがわかります。ニッポン経済を押さえつける問題のありかを把握して、実は解決のための筋道がしっかりあることを理解しましょう。最初の一歩はそこから始まります。

感想・レビュー・書評

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  • 経済の仕組みがグラフを用いて分かりやすく説明してあった。金の疑問がわかるしこれを読むとニュースの見方が変わってくるしおすすめ!とりあえず昔から思ってた日本は不景気のふりをしてるっていう自分の考えが合ってて満足!

  • いい内容だったと思います。
    しかし一回読んだだけで理解できない俺のアホさ…

  • 「金は天下の回りもの」
    「経済は最終消費と投資が回す」
    「"消費者の味方"はその実、消費者の首を絞めている」

    初心者生徒との質問・回答の形式。
    分かりやす。

  • 日本経済復調のカギはとにかく「デフレからの脱却。」

    今やるべきことは財政赤字の解消ではない。デフレの脱却が実現できなければ、財政赤字と家計の預金残高の膨張が続くだろう。これがインフレに変われば、家計の預金残高の減少とともに国内需要が増え経済が回りだす。

    これが著者の主張。

    ◎消費税の増税
    財政赤字対策にはなるかもしれないが、デフレを進ませる要因となるため、デフレ下の現在絶対やってはいけない政策である。

    ◎公共投資
    デフレ対策の王道は公共投資などで需要を作りだすということ。
    よって、「コンクリートから人へ」などといって公共投資を減らすのも愚策である。

    ◎紙幣の増刷
    デフレ対策の王道2つ目は紙幣の増刷である。
    インフレターゲットを設定し、そこに達するまで社債購入による通貨増刷を続けるべきである。

     ※紙幣の増刷による懸念事項ハイパーインフレは、供給能力の激減、紙幣の大増刷、外貨不足による輸入不能の3点セットでしか起きないため日本ではおこりえない。


    ◎人口減少
    人口が減少すれば経済も縮小するは誤りだ。日本より人口減の激しいドイツやロシアでここ9年間GDPの順調な成長が続いている。少子高齢化が日本より進んでいる韓国や台湾を含めても、人口減を要因としてデフレに陥っている国は一つもない。

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プロフィール

経世論研究所・所長。1969年生まれ。東京都立大学(現・首都大学東京)経済学部卒業。外資系IT企業等数社に勤務した後、中小企業診断士として独立。大手インターネット掲示板での、韓国経済に対する詳細な分析が話題を呼び、2007年に『本当はヤバイ! 韓国経済』(彩図社)を出版、ベストセラーとなる。以後、立て続けに話題作を生み出し続けている。データに基づいた経済理論が高い評価を得ており、デフレ脱却のための公共投資推進、反増税、反TPPの理論的支柱として注目されている。著書に『超・技術革命で世界最強となる日本』『第4次産業革命』『今や世界5位 「移民受け入れ大国」日本の末路』(以上、徳間書店)、『財務省が日本を滅ぼす』(小学館)、『生産性向上だけを考えれば日本経済は大復活するシンギュラリティの時代へ』(彩図社)など多数。

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