日本人だけが知らない この国の重大な真実

著者 :
  • イースト・プレス
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  • Amazon.co.jp ・本 (400ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784781614069

感想・レビュー・書評

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  • 年末(2017)の大掃除で部屋の片隅から発掘した本です。この本の著者の作品は、10年以上前に読んだ記憶がありますが、独特の切り口があったのを覚えています。おそらくネットでその名前を見て購入して読み終えていた本だと思われます。

    以下は気になったポイントです。

    ・アルカイダが真実に米国の敵ならば、ブッシュ大統領はビンラディンの家族をそくざに拘束すべきであったが、そうしなかった。ビンラディン家とブッシュ家はビジネスパートナーなので(p30)

    ・過去の歴史を見るならば、開発された兵器で使用されなかった兵器はない、核兵器はこれから使われる兵器である(p53)

    ・NPT再検討会議(2015.5)では、最終文書案に対して、米国・英国などが中東の非核化を進める措置などに反対したので、閉幕した。これは核軍縮が停滞することが明らかになった(p57)

    ・オバマの背後が欧州ロスチャイルドであるのに対して、安倍の背後は米国ロックフェラーである(p84)

    ・東日本大震災と原発メルトダウンは、米国が仕掛けた攻撃(地震兵器による攻撃)であった、目的は民主党政権の崩壊と自民党政権の復活、石油・戦争屋(ロックフェラー)が、原発・金融屋(ロスチャイルド)に仕掛けた攻撃であった(p88、113、179)

    ・日本国には破壊活動防止法があり、本来であればオウム真理教は、解散させられるべきであるが、生かしたままである。理由は、背後には米国が存在する。近未来、米国は彼らを使って、彼らがやったという名目でテロ事件を起こすから(p102)

    ・米国は南シナ海における人工島の埋め立てを容認している、米中は本気で対立することはない、米中は本当は盟友である(p163)

    ・現代世界の最上階には、ヨーロッパの世界(ユダヤ系、欧州王族、バチカン)があり、その下にアメリカ合衆国(ロックフェラー、モルガン、メロン、デュポン等)がある(p173)

    ・ロンドンの金融街(シティ・オブ・ロンドン)には独自の裁判所、法律、そして旗が存在し、警察部隊もある。ロンドン市でも、イングランドでも英連邦でもない。英国政府に税金を納めていない(p193)

    ・明治天皇として即位したのは、大室寅之祐(南朝の末裔)、南北朝時代が終わり、北朝系が天皇位を独占し、南朝系は天皇位から遠ざけられたが、幕末には三人の南朝系が存在した。大室氏はその一人(p222)

    ・日米戦争の中で、米国ディロン社は、日本軍に兵器を販売していた、日本軍は米国から兵器を買って米国と戦争していた、これが日米戦争の実体(p265)

    ・巣鴨刑務所にいて、東条英機ら7名は処刑されたが、戦犯容疑者19名は釈放された、米国のスパイになることで釈放された人(岸、児玉、笹川)もいる(p283)

    ・日米安保条約は、条約ではなく「協定」なので議会の承認は必要ない(p287)

    2018年1月3日作成

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