「10%消費税」が日本経済を破壊する──今こそ真の「税と社会保障の一体改革」を

著者 : 藤井聡

• 晶文社 (2018年11月6日発売)

作品紹介・あらすじ

2019年10月に予定されている、8％から10％への消費税増税。これが本当に実施されるならば、日本経済は壊滅的な大打撃を受けることになる。実質的に賃金が低下する「働き方改革」、2020年東京オリンピック特需の終焉、さらに立て続けに起きている大雨・台風・地震による被害と合わせてのトリプルパンチを受ける格好だ。10％への消費増税がなぜ日本経済に壊滅的な打撃を与えるか？　その理路を明らかにするとともに、消費増税にかわる他の税制政策、さらには日本が目指すべき社会保障の設計図を提示。これが日本再生のシナリオだ。

感想・レビュー・書評

[Pecteilis radiataさんの感想 · 2019年5月20日]

　政治的に難しい事を活字として出版するのはなかなか難しい事だと思う。
　
　清くすべての面が正せればそれでよいのだがそれに追随するかしないかは読者の判断に任せるとしか言えないのだろう。

　簡潔に記しておくと消費税は必要のない税だと思う。本文にも記載されていることだから触れないが多くの点で賛同はしたい。

　ただ、掲載されている図や表の出典の明記が無い事が気になる。意見は多く出されなおかつその根拠をしっかりと持った議論を政治に臨みたいものだ。

[徳島文理大学 徳島キャンパス附属図書館さんの感想 · 2021年8月19日]

【貸出状況・配架場所はこちらから確認できます】
https://lib-opac.bunri-u.ac.jp/opac/volume/726147

[りゅうさんの感想 · 2021年5月21日]

そうですか、って感じ
文章がとっても感情的で、キーキーうるさいです。

[お金のしくみさんの感想 · 2021年2月14日]

とらたぬこhttps://twitter.com/tratnou　さんおススメの本です

[osawatさんの感想 · 2020年10月4日]

ふむ

[小野不一さんの感想 · 2019年10月26日]

わかりやすい話である。ただ如何せん文章が悪い。タイトルも冗長だ。藤井聡はチャンネル桜でもMMTの話になると甲高い声で感情的になる悪い癖がある。「我こそは正義」との思い込みがあればたちまち説得力を失う。本当に正しい態度は常に静かなものだ。
https://sessendo.blogspot.com/2019/10/10.html

[ライオンさんの感想 · 2019年10月12日]

いつもラジオで聞いている藤井教授の警鐘本。
平成時代の失敗を繰り返してはいけない。
データや統計を表示していて、経済失政の結果がわかりやすい。これらデータに謙虚に向き合わないと。

[ナーエリさんの感想 · 2019年9月28日]

消費税増税を目前にして。
税理士の先生にこの本を教えていただいて読んでみた。

私自身ももともと増税には反対の立場をとっていたけれど、この本を読んでさらに増税が恐ろしくなった。

「消費」というのは日本経済のメインエンジンである。
そして「消費税」は消費に対しての罰金として機能してしまう。
経済が成長していないデフレであるいま消費税増税することは、そのメインエンジンにブレーキをかけることにつながる。。。

消費税をあげないと国が破綻するというのは、私たちがそういった物語を信じ込まされているだけ。

むしろ国は借金しても投資するべき。その投資は最終的には合理的に働いて、国民を豊かにする。
たしかにそうかも。なんでもかんでも規制しても悪循環に落ちいるだけだもんな。。。

必ずしも内容すべてにおいて賛成とは言わないけれど、データがたくさん示されていて、とにもかくにもわかりやすい。また、きちんと対案を示されていて、とても説得力がある。

「今の日本の経済財政の問題の本質はもはや、経済学の問題ではない。既に集団心理学、ひいては、精神病理学の領域の問題なのである。」
言い得て妙だと思った。本当にぞっとする。
増税を目前に控えて、恐ろしさしかないな。。
なんとかならんかな。この国。。

たくさんのひとが読むべき本。増税賛成してる人目を覚ましてー。。

[Tomotaさんの感想 · 2019年9月18日]

・2014 年の8％への消費増税は、日本経済に大きなダメージを与えた。

・消費増税前まで、国内消費は順調に増大していたが、増税後、国内の消費総額は一気に縮小した。4年経たった今も、増税前のピーク時の水準より5兆円も低い。
・増税後も日本経済が成長しているように見えるが、それは「世界経済が好調なおかげで、輸出が伸びているから」。輸出の伸びがなければ、4年間のGDP成長率は年率平均約0.2％と、実質的に「ゼロ成長」。

・1997年の5％への消費増税により、日本は「デフレ経済」に突入した。経済の停滞で法人税や所得税が縮小した結果、政府の税収は6年で10兆円以上も減り、財政は激しく悪化した。

・2019年に10％への増税をすれば、日本経済は大きく冷
え込む。よって、政府は消費増税を「凍結」すべき。
その代替財源は「国債」を発行して調達すればよい。

・日本が経済成長と財政再建を果たすには、増税の凍結だけでなく、次のような「デフレ脱却」作戦が必要。
└消費税を「減税」する。そうすれば、日本経済の6割を占める消費が活性化し、自ずと経済が成長していく。
└年間10～15兆円の政府支出の拡大を2～3年継続する「内需拡大策」を行う。そうすれば、デフレ・スパイラルは終了し「インフレ・スパイラル」＝経済の好循環が始まる。

・10％消費税が断行された場合、日本経済と政府の財政基盤を守るには、長期の超大型財政政策が必要となる。さもなければ、日本は巨大な「経済被害」を受けるだろう。

[ほじゅどー（旧あお）さんの感想 · 2019年8月27日]

日本国民は政府から「消費増税は必要」という物語を信じ込まされている。日本は1997年の消費増税によりデフレとなり、経済成長率は世界最低に凋落し、国民は貧困化し、格差は拡大し、財政は悪化した。デフレ脱却を果たすには消費増税を凍結・減税し、所得税や法人税を重視した税制改革を推進する。デフレが終われば自ずと経済は成長し、財政は健全化する。

著者プロフィール

京都大学大学院工学研究科教授、1968年生。

京都大学卒業後、スウェーデンイエテボリ大学心理学科客員研究員、東京工業大学教授等を経て現職。

2012年から2018年まで安倍内閣・内閣官房参与としてアベノミクス、国土強靱化等の政策アドヴァイスを担当。

2018年より保守思想誌・『表現者クライテリオン』編集長。


「2024年 『「西部邁」を語る』 で使われていた紹介文から引用しています。」