株式会社の終焉

著者 :
  • ディスカヴァー・トゥエンティワン
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  • Amazon.co.jp ・本 (239ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784799319642

作品紹介・あらすじ

「より速く、より遠くに、より合理的に」から、「よりゆっくり、より近くに、より寛容に」に。これを株式会社に当てはめれば、減益計画で十分だということ。現金配当をやめること。過剰な内部留保金を国庫に戻すこと。『資本主義の終焉と歴史の危機』を継ぐ著者渾身の書き下ろし。

感想・レビュー・書評

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  •  21世紀の原理は「よりゆっくり、より近く、より寛容に」であると著者は主張する。それは資本主義の原理「より速く、より遠く、より合理的に」を棄却し新しいベースとなる考え方に乗り換えることを意味する。
     二十代前半の私にはこれの原理は非常に示唆的である。経済という観点から反近代的原理を導き出すことはとても参考になった。人件費を削って自己資本利益率をあげた結果、進歩は行き詰る。進歩の行き詰まりの結果、デフレや人口減少に至る。そこで主張されるのが中世的な原理である。実際に、トヨタは新型株式を発行し目先の利益を求める投資家を切っているし、三菱東京UFJ銀行も「子国際市場特別参加者(プライマリーリーダー)」を財務省に返上し、日銀のマイナス金利政策に反旗を翻している。法人概念について知るために読み始めたが、このように非常に示唆的な内容だった。

  • 間もなく、資本主義とそれを実現する株式会社の役割は、終焉を迎えることとなる。
    俄には信じられない主張であったが、本書を読むと納得できる。
    金利は既にゼロからマイナスに移行し、何処にも資金、資本を投入する余地が無いこと、即ち成長する見込みが無いことを表している。
    正に地球は有限であり、無限の空間、資源、市場を前提とした資本主義の役割は終えようとしているのだろう。

  • 株高、マイナス利子率は何を意味しているのか?: 政府のROE8%超要請 人件費削減に正当性はあるのか なぜ日本企業の売上高利益率は欧米企業と比べて低いのか なぜ消費者物価は上昇しないのか 株式会社とは何か: 企業組織の4つの特質とハイリスク・ハイリターン コペルニクス革命とウェストファリア体制 21世紀に株式会社の未来はあるのか: 成長、それ自体が収縮を生む ショック・ドクトリンと無産階級の増大 技術の奇蹟の信徒と技術進歩教の誕生 科学の時代の延長線上の技術の時代 21世紀の会社のあり方とは

  • 2021/08/13再読する

  • 株式会社という存在を通じて21世紀社会のあるべき姿を論じています。20世紀型の成長進歩の考え方から脱することができないことが現代の経済危機の本質であることを指摘、「進歩は近代が生み出した最大のイデオロギー」という著者の言葉が印象的でした。

  • 資本が過剰に累積した日本では、これ以上の潜在成長率の底上げは困難で、永劫の成長を目的とする株式会社という仕組みがすでに立ち行かなくなっている、とするのが著者の視点と理解しました。

    一方、グローバルな競争にさらされている日本企業は海外の市場での売り上げが既に過半を超えている会社が相当数あることから、縮小していく国内事業に割り当てる資源を、海外事業により一層振り向けることとなる、という視点もあります。
    こうした企業は、持ち株会社をより資本市場の厚い国(米国、英国、香港など)に移し、日本国内事業を子会社化して事業の縮小を図っていくのではないでしょうか?

    著者の前著「資本主義の終焉と歴史の危機」も読ませて頂きましたが、グローバリズムは一国の中に周辺と中心を発生させ、格差拡大を助長するという点は確かにあります。世界経済におけるシェアが縮小していく日本と日本企業が、グローバルな市場での存在感を維持するためにはどうやって付加価値を高めていくか、その一方、国内事業の統合と最適化をどう図っていくのかという課題が、本書の提起する問題とともに思い起こされました。

  • 読了。難しかった。本を買ったとき、今の社会が終わって、新しい素晴らしい社会が生まれるのではと期待したが、まだ先のようである。

  • ちょっと難しかったかなぁ。
    短期的に利益を追い求めるのではなく、ゆっくりのんびりと寛容にってことなんかな?

  • 『株式会社の終焉』というタイトルから、これからの法人(働くうえでの組織)のあり方について論じてくれるかと思ったが、「株式会社」の歴史についてと、政府の金融政策と税制をデータに基づいてまとめた内容が中心だった。

  • 勉強になりました。

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著者プロフィール

1953年愛媛県生まれ。埼玉大学大学院経済科学研究科博士課程修了。博士(経済学)。三菱UFJモルガン・スタンレー証券チーフエコノミストを経て、内閣府大臣官房審議官(経済財政分析担当)、内閣官房内閣審議官(国家戦略室)を歴任。現在、法政大学法学部教授。専門は、現代日本経済論。著書に『正義の政治経済学』古川元久との共著(朝日新書 2021)、『閉じてゆく帝国と逆説の21世紀経済』(集英社新書 2017)、『資本主義の終焉と歴史の危機』(集英社新書 2014)他

「2021年 『談 no.121』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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