明解!金融講義 世界インフレ時代のお金の常識・非常識

  • ソシム (2025年1月18日発売)
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Amazon.co.jp ・本 (296ページ) / ISBN・EAN: 9784802614948

感想・レビュー・書評

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  • 日本の経済的低迷は人災であり、政治家、日銀、財務省による誤った経済政策以外の何ものでもない。政治家は選挙で落とせるが、日銀と財務省をなんとかしないといけない。抜本的な財務省、日銀の改革や組織再編を行わないと日本人のビンボーは続く。

  • 利上げは早いという考え

  • この方が書いた本だから当たり前ですが、正直に正確な内容が書かれていました。
    知識を高める為に読んでよかたったです。

  • 著者の中では、骨太な部類に入る本。
    マクロ経済学と金融政策の原則を元に記載があり、勉強になる。財政で注目する指標が書かれており、説得力があると思う。30年間、一回も経済が上向かないのはどう考えても政治 財政の失敗であり、政治官僚の無謬と向き合わない限り、このまま低成長のままとなってしまう。
    財務省も意見が異なるなら統計データを用いて反論すれば良いと思う。現状は著者の意見の方が説得力があるように思う。

  • 金融リテラシーを身につけるためには良い本。マクロ経済に関する話しがメインで、昔大学で受けた経済学を再受講したような感じがした。
    著者の断定表現は気持ち良くもあるが、起こった出来事に対しての評論の様に聞こえ、意見の後付け感をひしひしと感じてしまったのは残念である。(あくまで個人的に感想であり、事実は分かりません。)

  • いかに財務省、金融界が舵を持たず本来の仕事をしていないかが良く分かる。
    図が明解に描かれていて何回も見ていくことで理解できてきた。

  • 1. 投資詐欺と金融リテラシー
    - 投資詐欺事件の増加が懸念されており、特に老後不安を煽られた人々が狙われやすい。
    - 読者には経済の全体を理解し、正しい判断を下せる金融リテラシーを身につけることが求められる。

    2. 経済の基本概念
    2.1 商品価格と経済ニュース
    - 商品の価格が上昇することはミクロ経済の話であり、マクロ経済の観点からも理解する必要がある。
    - マスコミは経済ニュースを悪く報じることが多く、投資の観点から注意が必要。

    2.2 マクロ経済とミクロ経済
    - ミクロ経済は個人や企業の経済活動を、マクロ経済は国全体や世界の経済を分析する。
    - 経済全体を見渡すことが重要であり、政府の政策が証券会社の利益に寄与している場合がある。

    3. お金と金融政策
    3.1 お金の定義
    - お金は貨幣や通貨を指し、価値の尺度、交換手段、価値の保存の機能を持つ。
    - 中央銀行が供給する通貨の総額を「マネタリーベース」と呼び、流通する貨幣量を調整することが可能である。

    3.2 金融政策の種類
    - 金融政策には金利を上下させる伝統的な方法と、お金の量を調整する量的緩和政策が存在する。
    - 政府はインフレやデフレに対抗するために、総需要を管理する必要がある。

    4. 経済ニュースの影響
    - 経済ニュースは多くの人に影響を与え、誤解を招く場合がある。特に円安やインフレに関する報道に注意が必要。
    - 円安は日本経済の成長に寄与する可能性があり、輸出企業の利益を押し上げる。

    5. 金融リテラシーの重要性
    5.1 会計の基本
    - 貸借対照表(BS)と損益計算書(PL)は企業の財務状況を理解するために不可欠である。
    - 資産と負債の差し引きが企業の純資産を示し、投資判断に影響を与える。

    5.2 不良債権とその影響
    - 不良債権の存在が経済に与える影響について詳細に説明し、適切な判断が求められる。

    6. 政府の経済政策と国民生活
    - 政府が採用する金融政策は、国民の生活に直接影響を与える。特に税制や社会保障に関する政策は重要である。
    - 相続税やその他の税金が国民に与える影響についても触れ、改革の必要性を訴えている。

    7. 結論
    - 経済リテラシーを高めることは、自分自身のお金を守るために非常に重要であり、正しい情報を基にした判断が求められる。
    - 政府やマスコミが提供する情報に惑わされず、自らの目で経済を見極める姿勢が重要である。

  • 起きている経済状況には、必ず背景があり、そのような動きをしている。マスコミに踊らされずに、しっかりと情報をとらえ考えていきたい。

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著者プロフィール

嘉悦大学教授、株式会社政策工房代表取締役会長。1955年東京都生まれ。都立小石川高校(現・都立小石川中等教育学校)を経て、東京大学理学部数学科・経済学部経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年に大蔵省(現・財務省)入省。大蔵省理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、内閣参事官(首相官邸)などを歴任。小泉内閣・第1次安倍内閣ではブレーンとして活躍。2008年に退官。その後、2020年10月から2021年5月まで内閣官房参与を務める。著書に、第17回山本七平賞を受賞した『さらば財務省! 官僚すべてを敵にした男の告白』(講談社)のほか、近著に『「経済オンチ」が日本を破壊する! 間違いだらけの「ド文系」経済政策』『「外交オンチ」が日本経済を破壊する! 間違いだらけの日本の「経済安全保障」』(清談社Publico)、『60歳からの知っておくべき経済学』(扶桑社新書)、『日本はどこに向かおうとしているのか』(徳間書店)、『財務省亡国論』(あさ出版)、『フェイクとおバカの見分け方 髙橋洋一のファクトチェック 2025年版』(ワック)、『財務省バカの「壁」』(祥伝社)、『お金のニュースは噓ばかり』(PHP新書)などがある。

「2025年 『財務省ぶっちゃけ話』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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