日本経済の真相

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  • 中経出版
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  • Amazon.co.jp ・本 (191ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784806143000

感想・レビュー・書評

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  • 文字は大きかったけれど、分かりやすかった。

    ・大まかに言えば、日本の円の量を米国のドルの量で割ると、為替レートが計算できる。日本のマネタリーベースはおおよそ130~140兆円、米ドルは2兆ドルで、130~140兆円を2兆ドルで割り算すると、1ドルはおおよそ65~70円だ。

    ・円に対してモノの量が多ければ、モノに希少価値がないということだから、モノの価値は低くなる。逆に、お金は少ないから価値が高くなる。これがデフレという状態だ。つまり、円がドルに対して少ないから円高、円がモノに対して少ないからデフレ、なのである。ここで理解しておきたいのは、円高も、デフレも、円が少ない事による経済現象だという事だ。

    ・株式の一定期間の売買高を上場株式数で割った売買回転率という指標があるが、普通は年に1、2回しか回らない。ところが、1989年には20回転している。明らかに売買が多すぎ、バブルを象徴している。

    ・100年に一度の損害なら100年かけて負担すればいい。

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  • リフレ派の主張がよくわかる。今の景気は将来への期待値で上がり基調のプチバブル。弾けずに実体経済を伸ばす成長戦略=規制緩和を早くやって欲しいがリフレの人はその必要性を説かないところがちとこわい。

  • 日本経済について、テレビや新聞ではあまり語られない部分にスポットライトを当てていて楽しく読めた一冊。確かに、必要最低限の情報しか渡さずにその中で判断しなさい、と言われてしまえば、情報操作なんか簡単だよなと思えました。自分自身でニュースや事件の表に出てくる情報から裏側のメカニズムを鑑みて、起こっていることを想定しながら自分の動き方に反映していけるようになっていくと、動き方は変わっていくかなと思いました。へぇ~と思うことがいくつもあって面白かったです。

  • 頭が良く、論旨も明快で心地良いが、理系の人にありがちな楽天的、性善説的観点が目に付く。その脇の甘さが罠にはまったことにも通じてはいないか。
    皆が筆者と同じくらいの能力があり、性善であれば当然そのように予測できるのだが、無理解、悪意のファクターを軽視している嫌いがある。TPP絡みの予測に特に感じる。TPPに関しては、評価している論客達が逆の立場で論じたりしていて、悩ましい。
    基本、メディアが唐突に出してくるキャッチーなコピーは嘘だ、と思うことだ。

  • 読了。Q&A方式で読みやすいし、内容もスッキリ腹落ちする。新聞が誘導されているのも事実だろうし記者が数千ページの資料を読まずにサマリーで記事を書くのも事実だと思うけど、ボリューム的な事から言えばこの本も同じ印象を受けるかな。

  • 役所がうまく誘導していることがわかる。

  • トピックがQ&A方式ですっきりとわかりやすい。
    自分の興味があるところだけ読んでいくだけでも十分参考になる。特にメディアを鵜呑みにしないで、Aという情報に対して常に非Aの考え方を持つ。複数の座標軸を持つという点は共感出来る。

    特に参考になったのは、
    TPP→反対しているのは、後でお金が受け取れるよう働きかけているだけ。

    国の財政問題→国は1000兆円の借金があるが、簿外に徴税権もあり、また資産も650兆円ある。資産比率は先進国で最も高い。最後は国の資産を売れば現金が生まれるので、そう簡単には破たんしない。CDSのレートは1.4%←日本のデフォルトは70年に1度起こるかどうかと考えられている。一方でギリシャは90%。ドイツ・英国も1%程度。

  • 「マスコミの脳は小鳥の脳」と呼ぶのは中央官庁の役人達だそうです中央省庁の予算書は2000ページに達する分厚いものなので、マスコミ用に50ページ程に要約したものを準備している。日本の円の量をドルの量で割ると為替レートが計算できる。よって、円高が嫌ならお金を刷って円安にすればよい。日銀にお金を刷らせれば株価は13千円を超える。TPP参加は経済にプラスになることは国際機関などの資産でもあきらか。反対している人はTPPによる損失補てんを出来るだけして欲しいから騒いでいる。ギリシャは破綻するのは間違いない。最初からユーロに入るべきではなかった。
    最後に4つの予言があるが、そのうち3つが的中。すばらしい。
    1.野田総理退陣 2.ユーロが崩壊 3.オバマが再選 4、日銀法改正が政治日程にのぼる。

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著者プロフィール

1955年(昭和30年)、東京都巣鴨生まれ。東京都立小石川高等学校を経て、1978年(昭和53年)、東京大学理学部数学科卒業。1980年(昭和55年)、東京大学経済学部経済学科を卒業。2007年(平成19年)、千葉商科大学大学院政策研究博士課程修了。経済学者としての専門分野は財政学であり、財政・金融政策、年金数理、金融工学、統計学、会計、経済法・行政法、国際関係論を研究する。第1次安倍内閣では経済政策のブレーンを務めた。著書として【外交戦 ~日本を取り巻く「地理」と「貿易」と「安全保障」の真実~】(あさ出版) 【韓国、ウソの代償 沈みゆく隣人と日本の選択】(扶桑社)

「2020年 『漫画でわかった! 日本はこれからどうするべきか?』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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