ドイツ人はなぜ、毎日出社しなくても世界一成果を出せるのか 7割テレワークでも生産性が日本の1.5倍の秘密 (SB新書)

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感想 : 5
  • Amazon.co.jp ・本 (184ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784815609665

作品紹介・あらすじ

ドイツ在住30年の記者が教える、
ポスト・コロナ時代の「毎日出社」に縛られない働き方!

感想・レビュー・書評

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  • 参考にしたいポイントの本質的には、ドイツに限らず日本でも語られがちな部分は多いと感じました。
    著者の体験がちょこちょこ語られるので、そこらへんが面白い人はより楽しめるかもです。

  • ちょっとためになった。製造業でもテレワーク導入してるのはいい。

  • これからの働き方を考えるための本です。
    ドイツは日本と産業構造などが似ていると言われますが、労働生産性は対照的と比較されることが多いように思われます。
    コロナ禍において、成果を上げれば働き方は自由という考え方がテレワークの普及や産業のデジタル化がドイツでは加速しており、このままだと日本との労働生産性の差がさらに広がるかもしれません。
    歴史や文化の違いもあり、全てを真似することは不可能ですが、これからの働き方を考えるヒントを多く得られる1冊ではないでしょうか。

    【特に覚えておきたいと感じた内容の覚え書き】
    「上司は自分のチームに10人の社員がいたら、10人の都合がそれぞれ異なることを尊重しなくてはならないというドイツ社会の性格が幸いし、テレワークが普及した。社員の都合と企業の要請の間のバランスをうまく取るのが、管理職の役割の1つ。」
    「コロナ禍でデジタルに利点を見出す人が増えた。ドイツの中小企業はコロナ以前は空前の好景気で、生産が間に合わないほどの状況であったため、新しい事に本腰を入れて取り組む余裕がなかったことが、皮肉にもデジタル化が遅れる原因となっていた。」
    「パンデミックは今回が最後というわけではない。自然破壊や気候変動が進むにつれ、別の病原体による第2、第3のパンデミックが起きる可能性もある。日本経済も次のパンデミックに備え、デジタル化を急ぎ、『有事』には多数の社員が迅速にテレワークに移行できる態勢を整える必要があるのでは。」
    →ドイツでも、コロナ以前はデジタル化が進んでいなかったようですが、コロナを機に急速に進みつつあるようです。その背景には、管理職の役割が社員と企業の間のバランスを取ることと考えるドイツ社会の性格があったと分析しています。こういった考え方は、今後、日本でも取り入れられていくのかもしれません。次のパンデミックの可能性も否定できない中では、変化に対応できる企業だけが生き残る可能性は高くなるのではないでしょうか。

    【もう少し詳しい内容の覚え書き】
    〇テレワークでも生産性は高くできる
    ・上司は自分のチームに10人の社員がいたら、10人の都合がそれぞれ異なることを尊重しなくてはならないというドイツ社会の性格が幸いし、テレワークが普及した。社員の都合と企業の要請の間のバランスをうまく取るのが、管理職の役割の1つ。

    〇「むやみに出社させない国」に進化
    ・製造業のデジタル化計画であるインダストリー4.0がコロナ禍の克服に貢献できると期待されている。スマート工場が重要な役割を果たす。様々な機械や部品が無線タグなどでつながれ、相互にデータや情報を交換し、1つの生産ラインで多種の製品を作ることが可能になる。リモート作業も可能。
    ・将来はデジタル・プラットフォームを使った完成品・半製品・部品といった製品の販売も行うようになる。部品メーカーは、ノウハウをソフトウェアとしてアップロードすることもできるので、顧客は輸送しなくても部品を手に入れることができ、部品調達にかかる時間を大幅に短縮できる。感染リスクも減少する。
    ・工場などの設備を所有する重要性は過去に比べ減る。製造キャパシティーを他社に切り売りするという新しいビジネスモデルが生まれる。デジタル化された経済で肝心なのは、サービスを提供すること。
    ・コロナ禍でデジタルに利点を見出す人が増えた。ドイツの中小企業はコロナ以前は空前の好景気で、生産が間に合わないほどの状況であったため、新しい事に本腰を入れて取り組む余裕がなかったことが、皮肉にもデジタル化が遅れる原因となっていた。

    〇経済的な豊かさよりもオフタイムが大事
    ・日本でテレワークが広く普及していない最大の理由は、個人主義社会のドイツに対し、組織の調和を重んじる社会集団であるため、多くの企業では綿密な擦り合わせ、打ち合わせを重視する気風が根強く残っているからと思われる。
    ・パンデミックは今回が最後というわけではない。自然破壊や気候変動が進むにつれ、別の病原体による第2、第3のパンデミックが起きる可能性もある。日本経済も次のパンデミックに備え、デジタル化を急ぎ、「有事」には多数の社員が迅速にテレワークに移行できる態勢を整える必要があるのでは。

    〇人とつながり、幸せを分かち合う
    ・将来はオフィススペースが今ほど必要ではなくなる。会社にいることより、「勤務時間中に何を生み出すか?どんな成果を挙げるか?」の方が重要。コロナと共存せざるを得ない可能性が高いことも、テレワーク定着を後押しする。
    ・一方で、コミュニケーションは当然重要。将来のテレワークはオフィスと在宅勤務が入り交じった「ハイブリッド型」になるのではないか。
    ・「ニューノーマル」の時代になっても、働いて付加価値を生むことや、同僚や友人とつながることを可能にするのがデジタル化。

  • ドイツ人、ドイツ企業、ドイツ政府の労働に対する考え方、テレワークがどのように広がり、根付いているかについて。

    日本でも一部の大企業ではどんどん進んでいるであろうテレワーク、ドイツでも最初は日本と似たような状況だったのが法整備によって変わってきているとのこと。

    今回の学びは、ドイツでは体調不良での休みが休暇とは別に取れること。だから有給をぜんぶ遊びで使えちゃうのね!

  • 新型コロナウイルス下において、ドイツ国民のアンケート結果や、企業がとった対応などが経緯とともに詳しく書かれている。

    確かに、政府の財政基盤が日本と比較して余裕があったり、罹患者や死者数などの深刻さがそもそも違うといった点があったりして、単純に日本と比較することはできない。

    ただ、まずは法整備やルール化から始めていくドイツの特徴が大きく現れており、色々と参考になるところは多かった。

    自分自身も、自己の割り当て業務は自宅で仕事を進め、チームワークで進めるべき仕事は会社で協働して進める、といった方法がいちばん生産性が高いと感じている。著者も言う「ハイブリッド型」での働き方は、日本でも有効なのではなかろうか、と思う。

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著者プロフィール

熊谷 徹 (くまがい・とおる)
1959年東京生まれ。早稲田大学政経学部卒業後、NHKに入局。ワシントン 支局勤務中に、ベルリンの壁崩壊、米ソ首脳会談などを取材。90年からはフリージャーナリストとしてドイツ・ミュンヘン市に在住。過去との対決、統一後のドイツの変化、欧州の政治・経済統合、安全保障問題、エネルギー・環境問題を中心に取材、執筆を続けている。著書に『5時に帰るドイツ人、5時から頑張る日本人』(小社刊)、『ドイツ人はなぜ、年290万円でも生活が「豊か」なのか』『ドイツ人はなぜ、1年に150日休んでも仕事が回るのか』(青春出版社)、『住まなきゃわからないドイツ』(新潮社)など多数。『ドイツは過去とどう向き合ってきたか』(高文研)で2007年度平和・協同ジャーナリスト基金奨励賞受賞。

「2021年 『ドイツ人はなぜ、毎日出社しなくても世界一成果を出せるのか』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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