ドイツ人はなぜ、毎日出社しなくても世界一成果を出せるのか 7割テレワークでも生産性が日本の1.5倍の秘密 (SB新書)
- SBクリエイティブ (2021年4月6日発売)
- Amazon.co.jp ・本 (184ページ)
- / ISBN・EAN: 9784815609665
作品紹介・あらすじ
ドイツ在住30年の記者が教える、
ポスト・コロナ時代の「毎日出社」に縛られない働き方!
感想・レビュー・書評
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労働者が快適に仕事できるかは日本企業では脇に追いやられがちなので、「生産性を上げろ(何とかしろ)」「そのために長時間働け」「失敗したら責任を取れ」で生産性が上がるわけのないループが完成している気がする。ブラック→グレー→ホワイトと転職してきた私は、ホワイト以外の会社で上記のように感じた。
ドイツでは法整備してテレワークを企業に導入させ、企業では部下に有給消化させなかったり健康管理ができていないと評価が下がるシステムになっているらしい。大臣が改革を進めているなんて羨ましい。終始羨ましいしかなかった。詳細をみるコメント0件をすべて表示 -
ドイツ人になりたい。
と、これを読んだらみんなそう思うはず!
世界大戦で負けたところは同じなのに。
東西に分かれていたから、日本より複雑な状況だったのに。
どこでどう道が分かれたのか?
けっこう、日本人とドイツ人の考え方は似てるのになー。 -
テレワークの普及状況を示した統計情報と、それを促したドイツ政府(政治家)のしくみづくりを紹介している。
テレワークの定着と生産性向上が進み、ドイツは高い成長を遂げ、国の借金もゼロ。
日本政府が企業を重視した政策をとっている結果、労働生産性の低下+賃金の伸び悩みを生み出している。国の借金の増える一方。
残念ながら、具体的にどうやってテレワーク率の向上や労働時間の短縮を実現したかの説明は無い。←取材不足★マイナス -
ドイツの製造業が主だったため、テレワーク率は低かった
管理職は部下の保護義務がある
通勤時間の消滅が一番のメリット
効率重視のドイツ人、働く時間も場所も気にしない
ドイツでは一日10時間を超えて働くのは法律違反
30日の有給を全消化するのが当たり前
ドイツでは、病欠の場合最大6週間まで給料を100%支払う -
生産性の違いを求め読んだ。ドイツ人の国民性、法制度などが寄与しているようだ。内容としてはそれだけ。
日本でも働く人一人ひとりが意識を変えないと、働き方は変わらないですね。働き方というより生き方かな。 -
サブタイトルの「7割テレワークでも生産性が日本の1.5倍の秘密」に惹かれて。ドイツでは、強制的にテレワークをするしかない流れになったこと、テレワークに踏み切れるような準備がなされていたこと、日本人のように団結を重んじるのではなく個人の都合も尊重されること、国として経済的に余裕があったことなどがプラスに働いた。有給を全部使うのは当然の権利だと思うし、有給とは別に病休が取れる制度を日本でも実現してほしい。また、テレワーク時の自宅での経費補助は当然必要だとも思う。
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参考にしたいポイントの本質的には、ドイツに限らず日本でも語られがちな部分は多いと感じました。
著者の体験がちょこちょこ語られるので、そこらへんが面白い人はより楽しめるかもです。 -
ちょっとためになった。製造業でもテレワーク導入してるのはいい。
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これからの働き方を考えるための本です。
ドイツは日本と産業構造などが似ていると言われますが、労働生産性は対照的と比較されることが多いように思われます。
コロナ禍において、成果を上げれば働き方は自由という考え方がテレワークの普及や産業のデジタル化がドイツでは加速しており、このままだと日本との労働生産性の差がさらに広がるかもしれません。
歴史や文化の違いもあり、全てを真似することは不可能ですが、これからの働き方を考えるヒントを多く得られる1冊ではないでしょうか。
【特に覚えておきたいと感じた内容の覚え書き】
「上司は自分のチームに10人の社員がいたら、10人の都合がそれぞれ異なることを尊重しなくてはならないというドイツ社会の性格が幸いし、テレワークが普及した。社員の都合と企業の要請の間のバランスをうまく取るのが、管理職の役割の1つ。」
「コロナ禍でデジタルに利点を見出す人が増えた。ドイツの中小企業はコロナ以前は空前の好景気で、生産が間に合わないほどの状況であったため、新しい事に本腰を入れて取り組む余裕がなかったことが、皮肉にもデジタル化が遅れる原因となっていた。」
「パンデミックは今回が最後というわけではない。自然破壊や気候変動が進むにつれ、別の病原体による第2、第3のパンデミックが起きる可能性もある。日本経済も次のパンデミックに備え、デジタル化を急ぎ、『有事』には多数の社員が迅速にテレワークに移行できる態勢を整える必要があるのでは。」
→ドイツでも、コロナ以前はデジタル化が進んでいなかったようですが、コロナを機に急速に進みつつあるようです。その背景には、管理職の役割が社員と企業の間のバランスを取ることと考えるドイツ社会の性格があったと分析しています。こういった考え方は、今後、日本でも取り入れられていくのかもしれません。次のパンデミックの可能性も否定できない中では、変化に対応できる企業だけが生き残る可能性は高くなるのではないでしょうか。
【もう少し詳しい内容の覚え書き】
〇テレワークでも生産性は高くできる
・上司は自分のチームに10人の社員がいたら、10人の都合がそれぞれ異なることを尊重しなくてはならないというドイツ社会の性格が幸いし、テレワークが普及した。社員の都合と企業の要請の間のバランスをうまく取るのが、管理職の役割の1つ。
〇「むやみに出社させない国」に進化
・製造業のデジタル化計画であるインダストリー4.0がコロナ禍の克服に貢献できると期待されている。スマート工場が重要な役割を果たす。様々な機械や部品が無線タグなどでつながれ、相互にデータや情報を交換し、1つの生産ラインで多種の製品を作ることが可能になる。リモート作業も可能。
・将来はデジタル・プラットフォームを使った完成品・半製品・部品といった製品の販売も行うようになる。部品メーカーは、ノウハウをソフトウェアとしてアップロードすることもできるので、顧客は輸送しなくても部品を手に入れることができ、部品調達にかかる時間を大幅に短縮できる。感染リスクも減少する。
・工場などの設備を所有する重要性は過去に比べ減る。製造キャパシティーを他社に切り売りするという新しいビジネスモデルが生まれる。デジタル化された経済で肝心なのは、サービスを提供すること。
・コロナ禍でデジタルに利点を見出す人が増えた。ドイツの中小企業はコロナ以前は空前の好景気で、生産が間に合わないほどの状況であったため、新しい事に本腰を入れて取り組む余裕がなかったことが、皮肉にもデジタル化が遅れる原因となっていた。
〇経済的な豊かさよりもオフタイムが大事
・日本でテレワークが広く普及していない最大の理由は、個人主義社会のドイツに対し、組織の調和を重んじる社会集団であるため、多くの企業では綿密な擦り合わせ、打ち合わせを重視する気風が根強く残っているからと思われる。
・パンデミックは今回が最後というわけではない。自然破壊や気候変動が進むにつれ、別の病原体による第2、第3のパンデミックが起きる可能性もある。日本経済も次のパンデミックに備え、デジタル化を急ぎ、「有事」には多数の社員が迅速にテレワークに移行できる態勢を整える必要があるのでは。
〇人とつながり、幸せを分かち合う
・将来はオフィススペースが今ほど必要ではなくなる。会社にいることより、「勤務時間中に何を生み出すか?どんな成果を挙げるか?」の方が重要。コロナと共存せざるを得ない可能性が高いことも、テレワーク定着を後押しする。
・一方で、コミュニケーションは当然重要。将来のテレワークはオフィスと在宅勤務が入り交じった「ハイブリッド型」になるのではないか。
・「ニューノーマル」の時代になっても、働いて付加価値を生むことや、同僚や友人とつながることを可能にするのがデジタル化。 -
ドイツ人、ドイツ企業、ドイツ政府の労働に対する考え方、テレワークがどのように広がり、根付いているかについて。
日本でも一部の大企業ではどんどん進んでいるであろうテレワーク、ドイツでも最初は日本と似たような状況だったのが法整備によって変わってきているとのこと。
今回の学びは、ドイツでは体調不良での休みが休暇とは別に取れること。だから有給をぜんぶ遊びで使えちゃうのね!