あと5年で中国が世界を制覇する

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  • ビジネス社
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  • Amazon.co.jp ・本 (251ページ)
  • / ISBN・EAN: 9784828415284

感想・レビュー・書評

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  • なるほどなぁ~と平和ボケの自分に中国の世界戦略の恐怖心が沸いてきました。
    米国債を買いあさり、安価な人件費で外国企業を誘致し、メイド・イン・チャイナというブランド?で世界市場での優位性を確保しようとする中国共産党・・・

    こうした中国の戦略にとって脅威なのは、やはり米国のアジア・太平洋でのプレゼンスであろう・・・

    このような情勢で、中国が米韓軍事演習に反対に反する談話を発表した。

    今後の朝鮮・中国の情勢は日本にとって他人事ではないことを認識していくべきだと思う・・・

  • 以前は中国脅威論がありましたが、現在では中国はインドと並んで巨大な市場であり、日本の製造業の盛衰は中国の成長にかかっているとまで言われています。

    一方では中国の統計は信憑性がないという人もいますが、私が昔からその著作を読むことの多い副島氏は、タイトルにもあるように中国はあと5年で世界を制覇すると予測しているようです。

    1ドル=2元=60円時代には私はどのように過ごすべきなのか、日本で働いて日本円で稼いでいる状態を幸福と思うべきなのか、複雑な気持ちになりました。

    またリーマンショックの引き金は、北京五輪開幕の日におきたクルジア事件が原因(p235)という考え方には驚きました、あと何年か経過すれば真実が分かるのでしょうか。

    以下は気になったポイントです。

    ・2010年終わり頃から、中国は下落するドルの価値に苦慮して、米国債を公然と売り始めると米ドルが決定的に暴落してアメリカの世界覇権が終了する、その時期は2012年であり、2015年に中国へ世界覇権が移る(p31)

    ・中国の本当の底力は、奴隷労働並みの安価な労働力である屯田兵(辺境農民兵)制度にある、人間を丸ごと10万人程度輸出して、生産工場やインフラを作る(p50)

    ・ドルが基軸通貨でなくなると、その次にくるのは、「コモディティ・バスケット通貨体制」(実物資産を保障物とする通貨体制)となる(p58)

    ・170兆円程度残高があるはずの厚生年金(企業に勤める2000万人の年金)のうち80兆円くらいは、アメリカでの運用失敗でなくなっているはず、2009年6月27日には、15兆円の損失があることを白状した(p63)

    ・日本が20年間も景気回復できないのは、官僚達が国内統制を行って、多くの法律や規則を作って、創意工夫のある人たちを苦しめてきたから(p76)

    ・日本の科学技術力と輸出力は依然として強いので、中国の元に対しては現在の半分の1元=30円でもちこたえると予測される(p82)

    ・日本は合計700兆円程度の対米債権があり半分は米国債、中国は1400兆円程度、欧州諸国は合計で2000兆円、サウジが500兆円程度(p92)

    ・1ドル=60円=2元の均衡が破られると、3ドル=1元=30円となる、その場合も円と元の関係は変化なし(p96)

    ・ローマ帝国がケルト人のブリタニア(英国)やガリア(フランス)から撤退したように、米軍は朝鮮半島や台湾を放棄して、沖縄まで退き、いずれはグアム島とハワイまでさがると予測される(p126)

    ・大連は経済的重要性のために、副省級市(省と同じ自主権をもつ)に指定されている、他には、南京・ハルピン・長春・西安・武漢・アモイ・深せん・青島等、合計15ある(p173)

    ・今の日本政府は、毒ガス兵器を貯蔵していた場所の洗浄代と、731部隊の被害者への補償で、1兆円程度の予算を組んで、中国側へ支払っているが報道されていない(p185)

    ・今の中国人は殆どが混血で、本当の漢民族は、福建省の一部と香港に少数だけ生き残っている(p192)

    ・中国は省毎に話す言語が異なるので、20年ほど前までは中国人同士で言葉が通じなかった、そこで10年くらい前から北京語が通用するようになった、現世代は両親とは現地語で話すが、老人世代が死亡すると北京語で話し始める(p193)

    ・チベット族は満州族とことなり、今もチベット語、チベット仏教を持っている、他民族は4000メートル級の山に来ると高山病を起すため、チベット民族を漢民族にさせるのは、中国共産党でもできていない(p200)

    ・中国の一般庶民の平均年収は、20万円(1.4万元)であり、一般の日本人の10分の1、都市部では月給3万円まで上昇、あと10年で中国の国民生活の水準は日本と同じになると予想される(p212)

    ・中国には絶対に認められない問題が2つある、1)一党独裁、普通選挙を認めない、2)台湾、チベット、ウイグルの独立を認めない、である(p227)

    ・北京五輪開幕の日にグルジア侵攻があったが、その時にロシア政府は、米国債・リーマン債・アメリカ公債を一斉に売り払ったので、サウジと日本は買い支えた、そして1ヶ月後の9月にリーマンブラザーズの破綻が起きた(p235)

    ・世界銀行が決済金不足になった場合には、世界は一時的に物々交換になる、例えば、日本の電子部品と石油との交換という具合、1991年ソビエト崩壊時には、タバコのマールボロがロシアで通貨の代わりとなった(p237)

  • 面白かった。
    おそらくは知識オタクなんですね。

    情報を入れまくることが大好きなのでしょう。
    その為、大きな流れが見えているのだと感じます。
    ただし、終始引っかかる何か大きながあって、
    それに一切触れてなくて、

    そうなる。今の流れを続ければ。その理屈はこれこれこれから言える。
    自分はそれを見てきた。言ってきた。知っている。
    と書いている。


    だからどうしろ。というのは書いていない。
    タイトルは出版社が付けたのだろう。
    この場合、5年見ても仕方なく、時間の問題ではないが、
    言っていることは正しい。 とても賛成する。

    そして人繋の話が、ちょっと難しい。

  • 2010/3/9
     副島さん、中央アジアや中国に行​って書くようになった。
    ここに記​載されていることが事実っぽいん​だよなぁ。
    マスコミの人、自分た​ちの存在感何って、焦っているだ​ろうなぁ”

  • 現在とこれからの中国の状況をについて新しい視点を得られる本。

  • 副島隆彦著の表題の本を今日読んだ。
    一時、米ドル建ての中国系ETFを保有したが、タイミングが悪く日に日にマイナスとなり、
    早々に損切りポイントまで下がったため売却。
    今年はある程度勉強してから、冷静に行動しようと思っている。
    これまでのアメリカCIAの保守系言論人のコントロールがなくなり、
    米中が緊密化して様子が変わった。
    著者は宮崎 滔天が孫文に助言し辛亥革命に至ったことにも触れている。

    ●ドルのkey currency崩壊の危機:昨今の新聞報道でもわかるとおり、
     米中経済関係の焦点は「人民元」から「米国債」に代わり、中国に主導権が移った。
     つまり中国の考えひとつでアメリカが左右される。金ドル本位制は2012年に終了。
    ●中国の省をヨーロッパの国で読み替えてみる。
      旧満州:スカンジナビア
      山東省:ドイツ
      チベット:ウクライナ・ポーランド
      上海:フランス
      内陸部:旧東欧
      広東省・香港:イタリア・スペイン
      北京:イギリス
    ●(前から問題意識を持っていたが、)アメリカが日本に押し付けたderegulationは偽物。
      禿鷹外資を読んだだけ。
      年次改革要望書( http://tokyo.usembassy.gov/pdfs/wwwf-regref20081015.pdf )を
      により個人情報保護・郵政民営化・情報公開・裁判員が導入された。日本衰退の一因。
    ●2008年から中国沿岸部でなく、
     西の内陸部をも視野に入れるよう中小の外国企業を誘導している。海から陸へ。
    ●先端技術・環境技術・文化・教養は日本から取り入れたい。
    ●世界の決済機能の本部は中央アジアへ移る。
     カザフスタン(イスラム系)のアルマティに新しい世界決済銀行が設立されるだろう。
    ●中国の勢力は世界中に及ぶ。 
     タイ・マレーシア・シンガポール・ベトナム・フィリピン・台湾の外省人は
     華僑が中心となっている国。
    ●北朝鮮問題からアメリカは既に手を引き、中国に任せた
    ...
    P.153「驚くべきこと」といっていること
    (女真族はモンゴル系。女真文字はモンゴル文字そっくり。)は、
    そんなに驚くことでないのではないか。
    世界史を勉強した高校生は普通知っていると思うのだが。

  • ちょっと、考えが偏った本だと思う。

    引用されている記事などが例外的な事例を元にしていたり、
    著者の考えにうまく沿うような事例を中心に扱っているように感じる。

    根拠が不明確な断定や憶測も多い。

    もうちょっと、詳細な説明と筋道の立った論理がほしい。

  • これからのキーワードはBRICSなのね。

  • 読みやすい。著者の言う1ドル=60円=2元の時代が来るかわからないが、中国の力は確実に強まってくると思う。

  • ぶっ飛んだ副島節は相変わらずですが、それを差し引いても☆を五個つけたくなるような読み応えのある本です。自身でのフィールドワークを重視しているのは好ましい。
    まず次の十数年の間にチャイナが世界で一番大きな影響力を持つ国になりうるのは間違いないこと。経済の発展もまさしく今が高度経済成長ってのもその通りでしょう。それはわかってることです。
    ただこの本で新しいのは海洋国家の時代から大陸国家の時代へと移ってゆく、地政学的な転換を予見してること。新シルクロードの時代。確かにそう考えるなら上海協力機構のメンツがああなのも頷ける。
    他に注意を払っておくべきところは人力を持ってチャイナが世界に進出•支援していること、コモディティ•バスケットなる新通貨体制、帝国建設のセオリー、北朝鮮、リーマンショックの引き金はロシアが引いたこと、チャイナとEUの対比、また日本人が知らないチャイナ諸地域の実情やチャイナ人の考え方などなど。政争なんかについての論はちょっと怪しいんだが。
    またおれがブログでメモっておいたミャンマーのパイプラインやSDRの件なども扱っていて、やはり公開情報が大事なんだなと改めて思った。

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著者プロフィール

副島隆彦(そえじま たかひこ)
評論家。副島国家戦略研究所(SNSI)主宰。1953年、福岡県生まれ。早稲田大学法学部卒業。外資系銀行員、予備校講師、常葉学園大学教授等を歴任。主著『世界覇権国アメリカを動かす政治家と知識人たち』(講談社+α文庫)、『決定版 属国 日本論』(PHP研究所)ほか著書多数。

「2023年 『大恐慌と戦争に備えて 個人資産の半分を外国に逃がす準備を!』 で使われていた紹介文から引用しています。」

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